小学生の娘が「脱毛を受けたい」と言っています。さすがに早すぎると思うし、リスクはないのでしょうか？ また、受ける場合費用は大人と同じ金額がかかるのですか？

面倒なムダ毛の処理をしなくてよくなる脱毛は、女性だけでなく男性にも人気です。最近では、大人だけでなく小学生でも脱毛サロンに通うケースが増えているようです。しかし、安全性が心配という親御さんも少なくないでしょう。   本記事では、小学生の脱毛のリスクや適切な施術時期を解説します。費用の相場についてもご紹介していますので、参考にしてみてください。

小学生の脱毛が増えている

通い放題の脱毛サロンやセルフケアができる脱毛機などの登場で、女性のみならず男性にも身近なものになった脱毛ですが、最近では低年齢化が進み、小学生にも普及しつつあるようです。
 
その背景にはさまざまな理由がありますが、主に次のようなことが原因ではないかといわれているようです。

・スマートフォンやSNSの普及で、美意識が低年齢化している
・親世代に脱毛経験があり、脱毛のハードルが低くなった

スマートフォンやSNSで情報が手に入りやすくなった現代では、小学生であっても脱毛に関心を持つケースが増えているようです。
 
ひと昔前と比べて美に対する意識が高い小学生が増え、プールの授業でムダ毛が気になるという悩みを抱えている小学生も少なくありません。このような背景から、小学生でも脱毛するケースが増加していると考えられます。
 

小学生が脱毛しても大丈夫なの？

小学生の我が子がオシャレや身だしなみの1つとして脱毛をしたがった場合、親が気になることは「安全性」でしょう。
 
結論からいうと、小学生でも脱毛は可能です。また脱毛が直接的な原因となる健康被害も現状ではないとされています。サロンやクリニックによって異なりますが、7歳くらいから脱毛可能なところもあるようです。
 
脱毛行為自体、身体に大きな影響があるわけではないものの、子どもの身体はホルモンバランスが不安定である点には注意しなければなりません。毛はホルモンと密接な関係があるとされているため、若いうちに脱毛をしても、成長とともに再び毛が生えてきてしまう可能性もあるといわれています。
 
そのため、生理周期が落ち着く頃まで脱毛を推奨していないサロンやクリニックもあります。また個人差はあるものの、脱毛には痛みがともなう場合もあり、ストレスに感じてしまう恐れもあるため注意が必要です。
 

脱毛のメリットや自己処理のデメリット

先述のことを踏まえると、小学生に脱毛は早いのではないか？と思う方も多いでしょう。
 
しかし、早いうちに脱毛することにはメリットもあります。自己処理によるデメリットもあるため、両方を理解し、脱毛するか検討するとよいでしょう。
 

脱毛のメリット

・自己処理による肌への負担を減らせる可能性がある
・ムダ毛の悩みやコンプレックスを取り除ける可能性がある
・ムダ毛を気にせずファッションを楽しめる可能性がある
・体育の授業や部活動でムダ毛の心配をする必要がなくなる可能性がある

 

自己処理のデメリット

・ダメージが蓄積し、毛穴が目立つようになる恐れがある
・毛穴を傷つけることで埋没毛の原因になることがある
・乾燥肌の原因になることがある
・色素沈着や湿疹など肌トラブルを引き起こす可能性がある

 

脱毛の相場はどれくらい？

脱毛は脱毛サロンやクリニックで行えますが、価格は脱毛個所やサロンなどによって異なるため、おおよその相場をご紹介します。
 
全身脱毛の場合、相場はサロンであれば約15万円、クリニックであれば約30万円です。ワキ脱毛のみであれば、キャンペーンやお試し価格の適用などにより1回500円程度で行えるところもあるようです。
 
サロンやクリニックによっては、キッズメニューや子ども向けに割引している場合もあるため、金銭的負担を少なくするためにはあらかじめ調べておくとよいでしょう。
 
脱毛は1度で完結するものではなく、何度か通って施術を受けないといけません。1回目のみキャンペーン価格で、以降は高額になるケースもあるため費用の総額は必ず事前に確認しておきたいポイントです。
 
また施術を受ける際、痛みが気になるようであれば、笑気麻酔などで痛みを緩和できる場合もあるため、カウンセリング時に相談してみましょう。
 

メリットと注意点を理解して親子で検討しましょう

脱毛の費用は脱毛個所やサロンなどによって異なりますが、相場はサロンであれば約15万円、クリニックであれば約30万円といわれています。ムダ毛に関する悩みやコンプレックスを解消できる脱毛は、できるだけホルモンバランスが落ち着いてから行うのが安心です。
 
しかし早期に行っておくメリットもあるため、メリットと注意点の両方を理解して、親子で相談して決めるとよいでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー