上司からのご祝儀が「10万円」でした…！そのまま受け取るのは気が引けます。お返しは追加ですべきでしょうか？

結婚式に招待した上司から10万円ほどのご祝儀をもらうことがあります。仕事上の上司という関係性の相手から高額の報酬を受け取った場合には、どのようにお返しすべきか悩む方もいらっしゃることでしょう。   今回は10万円のご祝儀を上司からもらった場合、お返しを追加するべきかをまとめました。あわせて、どのようなお返しがいいかもご紹介します。

上司から「10万円」のご祝儀をもらった場合はお返しを追加するべき？

大前提として、結婚式にご祝儀をもらった場合、お返しは不要とされています。結婚披露宴では引き出物や料理を提供するため、これらがご祝儀へのお返しとして扱われるようです。特に引き出物については、ゲストとの関係性やご祝儀の金額に合わせて、いくつか用意しているケースが一般的でしょう。
 
ただし、予想よりも多くのご祝儀をもらった場合は、お返しを渡すのがマナーと考えられています。一般社団法人 全日本冠婚葬祭互助協会によると、上司から部下に渡すご祝儀の額は3万円が最多回答となっていました。平均額で見ても3万7595円となり、10万円は3倍程度の金額です。
 
この場合、上司に対しては内祝いを送るのがいいでしょう。なお、目上の方に内祝いを送る場合は、半返しではなく、3割程度でのお返しが推奨されているようです。
 

想像以上のご祝儀をもらった場合はどのようにお返しをすればいい？

上司から想像以上のご祝儀をもらった場合、どのようなお返しをすればいいか悩む人もいるでしょう。今回はおすすめのお返し・内祝いとして、以下の4つをご紹介します。

・カタログギフト
・日用品セット
・消え者の詰め合わせ
・食器類

なお、上司との関係性によっても送るべき商品は異なるようです。それぞれの内容について、詳しく見ていきましょう。
 

カタログギフト

カタログギフトは、受け取った相手はカタログ内から好きな商品を選べるギフトです。上司に送る場合も、何を選べばいいか悩むことがなくなるでしょう。
 
カタログギフトには、性別や年齢層・家族構成・価格帯などに合わせたものも用意されているようです。そのため、上司からも喜ばれる可能性が高いお返しと考えられます。
 
金額についても5000円以内で購入できるものや1万円台で購入できるものなど、幅広く用意されている点がメリットです。
 

日用品セット

日用品セットも上司から喜ばれる可能性が高いお返しの一つです。タオルセットやハンカチなど、自分では購入しないような、少し価格の高いものを選ぶのもいいでしょう。
 
内祝いの商品を取り扱うサイトを見てみると、タオルが5000円～1万円ほど、せっけんや洗剤などのギフトが5000円程度で取り扱われていました。
 
ただし、人によってはブランドへの強いこだわりがあるケースも考えられます。また、関係性によっては日用品セットが適さない場合もあるようなので、関係性があまり深くない場合は注意してみてください。
 

消え物の詰め合わせ

消え物とは、お菓子やコーヒーなどの食べ物や飲み物を指します。手元に残らない消え物の詰め合わせも、お返しとしては人気のようです。
 
なお、消え物の詰め合わせを贈答する際は、できるだけ日持ちするものがいいでしょう。具体的には焼き菓子やゼリー・インスタントコーヒーなどがあげられます。
 
価格は3000円程度で購入できるものもあるようなので、大きな負担にならないのもメリットです。
 

食器類

上司の好みを知っている場合は、食器類を贈答するのもいいとされています。例えばペアグラスやお皿などもいいでしょう。
 
なお、もし上司に好みを確認できるのであれば、あらかじめリクエストを聞いておくのもおすすめです。好みではないものを贈って使用されないくらいであれば、気に入ったものを使ってもらえた方が双方にとっていい結果となるでしょう。
 
価格の目安は5000円～2万円程度となっているようなので、もらったご祝儀の額や関係性に合わせて選ぶのがいいでしょう。
 

結婚式のご祝儀として想定外の金額をいただいた場合はお返しするのがマナーとされている

結婚式のご祝儀には、関係性によってそれぞれ相場があるといわれています。そのため、相場よりも高い金額をいただいた場合には、お返しするのがマナーとなるようです。
 
お返しについては、上司との関係性にもよりますが、3割程度を目安にしておきましょう。半返しまでしてしまうと、失礼にあたる可能性もあります。商品選びについても、上司と仲がいいか、あくまでも会社の中での関係なのかなどに合わせて、適切なものを選ぶようにしてください。
 

出典

一般社団法人 全日本冠婚葬祭互助協会　祝儀（結婚祝い）等に関するアンケート調査（令和5年度）集計結果
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー