高校卒業後に就職しましたが、やりたいことを見つけたので大学に行きたいです。今後の稼ぎに影響はあるでしょうか？

就職後に本当にやりたいことが見つかったとき、いまの仕事を辞めたら、どのくらい将来の収入が変わるのか気になる方は多いでしょう。この記事では、社会人経験を経て大学で学び直すメリット・デメリットに加え、将来の収入はどのくらい変わるかを高卒と大卒の賃金の違いから解説します。

学歴による年収の差はどのくらいあるのか

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」から、高卒と大卒では賃金にどのくらいの差があるかを調査しました。
 

高卒と大卒の年収は？

高卒と大卒の平均年収を比較すると、大卒が約105万円高いという結果でした。
 
高校卒業後に就職した場合の平均月収は28万1900円で、年収にするとおよそ338万2800円です。最も月収が高い年齢は55～59歳の32万2500円で、年収にすると約387万円です。
 
大学卒業後に就職した場合の平均月収は36万9400円で、年収にするとおよそ443万2800円です。高卒と同じく最も月収が高い年齢は55～59歳で、49万9100円で、年収だと約599万円となります。
 

高卒と大卒で生涯賃金に数千万円の差がある

今回参考にした「令和5年賃金構造基本統計調査」は69歳までの年収から平均しているため、高校または大学卒業から69歳までの合計年収を生涯賃金として比較すると、高卒と大卒の生涯賃金の差は約3582万円となります。高卒の平均年収338万2800円から、高校卒業後の18～69歳まで51年間働いた場合、生涯賃金は約1億7252万円です。
 
一方、大卒の平均年収は443万2800円のため、大学卒業後の22～69歳まで47年間働いた場合では、生涯賃金が2億834万円となります。
 

大学で学び直すメリット

大卒と高卒では生涯賃金に3500万円以上の差があるため、4年間の学費と時間を支払って学び直すことで、生涯賃金を上げられる可能性がある点はメリットです。
 
文部科学省が発表している「私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果」によれば、入学金や施設設備費などを合わせた初年度の学費は約148万円です。2年目以降に入学金を除いた授業料やほかの費用が同額かかるとした場合、4年間でかかる学費の総額は519万円となります。
 
つまり、大学の学費を差し引いたとしても生涯賃金は高卒に比べて3000万円以上多い計算です。
 

大学で学び直すデメリット

大学で学び直す年齢が遅いほど、生涯賃金は下がる可能性が高いでしょう。
 
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によれば、大卒者の年収が最も高くなるのは55~59歳で、60歳以降は年収が下がる傾向があります。そのため「大卒」として働く期間が短くなると、生涯賃金も下がると考えられます。
 
また、大学受験に失敗して浪人する、入学後に留年するといった場合、年間100万円以上の生活費や学費が追加で必要です。貯めたお金が足りなければ、やりたいことを達成する前に退学せざるをえないでしょう。
 

大学以外で学び直しができる可能性もある

スキルを得るために大学に行きたいと考えているなら、大学以外の選択肢でも将来的な稼ぎを上げることが可能です。
 
例えば、厚生労働省が支援する「教育訓練給付制度」では、要件を満たして講座を受講すると、受講費用の最大70%が支給されます。講座の内容はさまざまで、情報関係の資格から医療・福祉関連の資格まで幅広く対応しています。
 
医師や薬剤師など専門の大学で学んだ後に資格取得の権利が与えられる職種が「やりたいこと」なら大学に行く必要がありますが、「やりたいこと」の内容によっては、大学以外で学び直せるかもしれません。
 

大卒になれば生涯賃金は上がるが、年齢や留年のデメリットにも注意

高卒と大卒の年収をもとに、大学で学び直すメリットとデメリットについて紹介しました。
 
大卒は高卒に比べて生涯賃金が約3500万円高くなることがわかりました。私立大学に4年間通った場合の学費が約500万円であることから、高卒で就職して働き続けるよりも、大学に通い直した方が生涯賃金が上がる点は大きなメリットといえます。
 
もちろん大学に入学する年齢や浪人・留年などのデメリットもあるため、やりたいことは大学に行かないとできないのか、調べたうえで大学での学び直しを選択してください。
 

出典

厚生労働省　令和5年賃金構造基本統計調査
文部科学省　私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果
厚生労働省　教育訓練給付制度
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー