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正社員として復職を考えている30代主婦です。夕食をお総菜に頼る機会が増えそうなのですが、「共働き世帯」の食費の平均はどのくらいでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年8月7日 10時10分

正社員として復職を考えている30代主婦です。夕食をお総菜に頼る機会が増えそうなのですが、「共働き世帯」の食費の平均はどのくらいでしょうか?

主婦の中には正社員として復職を考えている方もいるでしょう。正社員として働くにあたり、夕食の準備に時間をかけることができなくなり、お総菜に頼る機会が増えると考えるかもしれません。共働き世帯の食費は平均でいくらくらいなのでしょうか。   そこで今回は、共働き世帯の平均的な食費と片働き世帯との差について調べてみました。食費を節約するコツもご紹介しますので参考にしてみてください。

共働き世帯の平均的な食費は? 片働き世帯との差も比較

総務省統計局の「家計調査 家計収支編(2023年)」によると、夫婦共働き世帯と夫のみ働いている世帯の食費は表1の通りです。
 
表1

食費項目 夫婦共働き世帯 夫のみ有業の世帯
食費合計 8万8050円 8万2647円
穀類 6763円 6652円
魚介類 4860円 5331円
肉類 8865円 8287円
乳卵類 4176円 4460円
野菜・海藻 7829円 8683円
果物 2334円 2769円
油脂・調味料 3919円 3941円
菓子類 8308円 7672円
調理食品 1万2981円 1万1647円
飲料 5824円 5290円
酒類 3903円 3370円
外食 1万8289円 1万4546円

出典:総務省統計局「家計調査 家計収支編(2023年)」を基に筆者作成
 
同調査から、食費に関しては共働き世帯のほうが片働き世帯よりも5403円多いことが分かります。正社員として復職すると、夕食でお総菜に頼る機会が増えると感じるかもしれませんが、お総菜などの調理食品にかかる費用は、共働きのほうが1334円多くなっています。外食に関しても共働きのほうが3743円多いことが分かります。
 
実際の食費は各家庭によって異なるため、これらの数値を参考にして自身の家庭と比較してみるとよいでしょう。
 

共働きで食費を節約するコツ

主婦から正社員として復職すると、忙しくなって以前のように料理に時間をかけられなくなる可能性があります。お総菜に頼ったり、外食をしたりするケースも増えるかもしれません。忙しい中でも食費を節約したい場合は、以下のポイントを心がけるとよいでしょう。
 

計画的に買い物をする

忙しい生活を送っていると、近場のコンビニで買い物を済ませてしまう場合もあるでしょう。しかしできるだけ安く買えるスーパーを利用して、必要なものをまとめ買いするなど計画的に買い物をすることで食費の節約につなげられます。
 
買い物の頻度を減らせば時間の節約にもなり、ほかのことに時間をさけるでしょう。
 

外食や間食の頻度を減らす

外食が増えれば食費もかさむことが考えられます。忙しくて外食をする場合でも、1回あたりの値段や頻度に関してルールを作るなど工夫できるでしょう。
 
お菓子などの間食についても、一度毎月の出費を計算してみて、頻度を減らせるか検討できます。外食や間食がストレス発散につながることもあるため、無理のない範囲で頻度を減らせるとよいでしょう。
 

お総菜だけでなく冷凍食品も活用する

夕食はお総菜に頼りたいと考えることもありますが、冷凍食品を活用して食費をおさえることも可能です。
 
お総菜と比較して冷凍食品は賞味期限が長いため、セールのときなどにまとめ買いをしておくとよいでしょう。いざというときに自宅に冷凍食品のストックがあると、わざわざ買い物に出掛ける必要がなくなり助かります。
 

共働き世帯の食費の平均は8万8050円! 片働き世帯よりも5403円多い

共働き世帯の食費の平均は8万8050円で、片働き世帯の8万2647円と比較すると5403円多いことが分かりました。食費の内訳を比較してみると、共働き世帯では外食が3743円、お総菜などの調理食品は1334円多くなっています。共働きで忙しい生活を送っているゆえの結果であると考えられるでしょう。
 
主婦から正社員として復職する場合、生活が忙しくなって料理に時間をかけられなくなることが考えられます。共働きでも食費をできるだけおさえたい方は「計画的に買い物をする」「外食や間食の頻度を減らす」「お総菜だけでなく冷凍食品も活用する」などといった方法を検討してみるのもよいでしょう。
 

出典

総務省統計局 政府統計の総合窓口(e-Stat) 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2023年 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 表番号3-11 妻の就業状態、世帯類型別
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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