私たち夫婦は「ごはんをよくおかわり」するので周りより食費がかかります。「ごはんおかわり自由」の定食屋に行ったほうが食費を抑えられますか？

夫婦でお米をよく食べる場合、自炊でも食費がかさんでしまうと悩む方もいるでしょう。定食屋によっては、ごはんのおかわりが自由なお店もあるため、外食のほうが食費を節約できるのではと考えがちです。   本記事では、2人以上世帯の1ヶ月の食費とお米代の平均額を紹介するとともに、おかわり自由の定食屋を1ヶ月利用し続けた場合の費用を紹介します。食費を節約する方法も外食・自炊に分けてポイントを紹介するためぜひ参考にしてください。

2人以上世帯の1ヶ月の食費とお米代

家計調査によると、2人以上世帯の1ヶ月の食費やお米代は、以下の通りです。

2人以上世帯の1ヶ月の食費：8万1738円
2人以上世帯の1ヶ月のお米代：1632円

1632円÷30日÷3食＝約18円/食

毎回の食事で2回おかわりをしている場合、通常の3倍消費していると仮定して、夫婦1食あたり約54円分のごはんを食べていると分かります。お米代が1ヶ月で4896円かかっているため、1ヶ月の食費は8万5000円ほどになるでしょう。
 

おかわり自由の定食屋を利用した場合の1ヶ月の食費

ここでは、おかわり自由な2つの飲食店のメニュー価格の相場を紹介します。
 
表1

A社	490～890円（税込み）
B社	370～1990円（税込み）

表は公式サイトを基に筆者が作成
 
例えば、500円のメニューを1日3食、1ヶ月間食べ続けた場合の2人分の食費は以下の通りです。
 
500円×3食×30日×2人＝9万円
 
800円のメニューを頼む場合の食費は以下の通りです。
 
800円×3食×30日×2人＝14万4000円
 
おかわり自由の定食屋を利用した場合の1ヶ月の食費は、およそ9万円～14万4000円かかります。自炊でごはんをおかわりしたとしても1ヶ月の食費は約8万5000円のため、お米の消費量が多くとも、定食屋より自炊のほうが食費は抑えられるでしょう。
 

外食費を節約するコツ

ここでは、外食費を節約するためのポイントを紹介します。
 

クーポンやポイントを活用する

外食費を節約するためには、価格の安いお店を選ぶことはもちろん、クーポンやポイントを利用できるお店を選ぶことも大切です。クーポンを利用して1食あたり50円割引されれば、1日1食を外食にしても1ヶ月で1500円も食費を節約できます。
 
割引クーポンはチラシだけではなく、雑誌やフリーペーパー、ネットのグルメサイトなどさまざまな場所で配布されています。
 
グルメカードや株主優待券などのクーポンは、金券ショップでも販売されているため、近くに金券ショップがある場合はチェックしてみましょう。よく通っているお店で独自のポイントカードを運用していれば、作成しておくと通った分だけポイントが貯まりお得になります。
 

飲み物は家で用意する

外食の際に、あわせて飲み物を頼むと、意外と費用がかさんでしまいます。また、コンビニでペットボトル飲料を購入したりコーヒーを頼んだりするのもお金がかかります。外出する際は、水筒を持参するのがおすすめです。また、飲食店では飲み物を頼まずお水やお茶をもらうとよいでしょう。
 

自炊で節約するコツ

ここでは、自炊で節約するためのポイントを紹介します。
 

安い食材を購入する

自炊で節約するためには、安い食材を購入するのが大切です。代表的な食品は、鶏肉や豆腐などです。また、簡単に食べられる納豆や卵なども調理にかかる電気代を節約できます。安い食材を意識して購入することは大切ですが、バランスが偏らないよう、野菜類も購入しましょう。
 

コンビニを避けスーパーを利用する

食材を購入する際は、コンビニではなくスーパーやドラッグストアを利用しましょう。近くにスーパーが複数店舗ある場合は、よく購入している定番食材を最も安く手に入れられる店舗を利用しましょう。
 
また、特売日を始めとしたセールの日程を把握しておくと食材をさらに安く購入できます。買い物に行く時間を調整できる人は、食品に値引きシールが貼られる時間帯に行きましょう。
 
ただし、値引きシールが貼られた食品の中には、賞味期限が近いものも多いため、なるべく早く使い切るもしくは冷凍保存することをおすすめします。
 

ごはんをおかわりする場合でも自炊がお得

通常よりごはんの消費量が多かったとしても、毎日ごはんおかわり自由の定食屋で食事をとるよりも、自炊したほうが食費を節約できると分かりました。外食でも自炊でも食費を節約するためのコツは多くあります。自分が無理なく続けられる方法で、食費を節約していきましょう。
 

出典

政府統計の総合窓口　家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー