9月以降も「冷凍食品」や「お酒」などが値上げに!?8月中に”買っておいた方がよいもの”とは

ここ数年、円安を始めとする経済情勢を受け、さまざまな商品の価格が上昇し続けています。とくに、家計に直接影響する食品の値上げは、多くの家庭にとって大きな打撃です。   株式会社帝国データバンクの調査によれば、2024年が始まってからすでに値上げされた商品もありますが、9月からの価格改定を控えている商品も多数あります。そこで今回は、9月の値上げ前に購入しておくとよい商品について、食品に絞って考えてみました。

9月以降、値上げが予定されている食品

2024年の9月以降、価格改定が予定されているおもな食品は以下の通りです。これらにおいては値上げあるいは内容量が変更される予定です。
 

・お菓子類

チョコレート、アイスクリームなどの冷菓、せんべいやおかきなどの米菓など、多くのお菓子類の価格改定が2024年9月以降の出荷分から予定されています。主原料であるカカオ豆や米などの原材料費が高騰していることが理由です。
 

・お酒

焼酎類、洋酒、リキュール類の価格改定が予定されています。
 

・パスタ、パスタソース

輸入小麦の価格上昇にともない、パスタ類も価格改定予定です。
 

・ハム、ソーセージ類

円安の進行などによって、原料となる豚肉の価格が上昇していることがおもな要因となっています。
 

・冷凍食品

家庭用、業務用を問わず、冷凍食品の多くが価格改定の予定です。
 

・コーヒー

コーヒー豆の生産国であるベトナムやブラジルでは天候不順の影響で減産が予想されており、国際的な取引価格が上昇、さらに円安でも価格上昇が続いています。さらに包装資材や物流費、エネルギー価格などの高騰も要因です。
 

・大豆製品

大豆の価格は、ロシアによるウクライナ侵攻、原油価格の高騰や世界的な脱炭素の動きによるバイオ燃料向けの需要増加、主要生産地の異常気象などにより高騰が続いています。さらに円安の影響もあり、大豆製品の価格改定が続いているのです。
 

・油脂製品

油脂の原料となっている大豆や菜種の価格高騰や円安、物流費の上昇で油脂の価格も高止まりとなっています。
 

値上げが続く理由

食品の値上げの背景にあるのは、天候不良での減産による原材料費の高騰、物流費、容器や包装価格の上昇のほか、賃上げにともなう人件費の上昇、エネルギーなど各コストの上昇の継続、円安の進行などです。
 
企業努力によるコスト削減には限界があるため、価格に転嫁される傾向がしばらく続くと見られています。
 

原材料費の高騰

食品の値上げのおもな要因のひとつは、原材料費の高騰です。とくに小麦やトウモロコシなどの穀物価格の上昇が大きく影響しています。
 
こうした穀物類は、多くの加工食品や飼料として使用されるため、幅広い食品の価格に波及します。
 

輸送コストの上昇

さらに大きな要因のひとつが、輸送コストの上昇です。燃料価格の上昇や、物流業界の人手不足の影響で人件費が上昇、輸送コストが増加しています。その結果、食品価格の上昇につながっています。
 

気候変動の影響

気候変動も食品の値上げにかかわっているでしょう。温暖化による干ばつ、異常気象や自然災害により、農作物の収穫量が減少し供給が不安定になることがあります。こうした気候により、食品の価格は高騰しやすいといえるでしょう。
 

為替レートの変動

為替レートの変動も価格に影響を与えます。円安が進行すると輸入品の価格が上昇し、消費者価格に反映されます。2024年は一時1ドル＝160円を超えたこともあり、原材料の多くを輸入に頼る、日本の食品価格は上昇しやすい状況です。
 

8月中に買っておくとよいもの

9月以降、多くの食品が価格改定予定であることから、8月中に買っておきたいと考えている人もいるでしょう。例えば、長期保存が可能な冷凍食品やお酒、パスタやパスタソースなどは買い置きしておくと便利です。
 
ただし、まとめ買いは計画的にする必要があります。賞味期限を確認し、適切な保管方法を守って無駄な買い物をしないようにしましょう。
 

9月以降も値上げラッシュ！ 長期保存ができる商品はまとめ買いしておこう

ここ数年、食品を含めあらゆる商品の値上げが続いており、家計への影響は計り知れません。世界情勢や円安、物流費の上昇により値上げは避けられない現実となっています。
 
2024年もさまざまな商品が値上げされ、さらに秋以降も続く予定です。長期保存が可能な食品を値上げ前にまとめ買いしておくのもよいでしょう。ただし、買い過ぎには注意が必要です。
 
食費の予算を設定して守るよう心がけ、買い物前にセール情報をあらかじめチェックしたり、クーポンなどを活用して必要な商品をお得に購入したりすることも、家計への影響を小さくできる方法としておすすめです。
 

出典

株式会社帝国データバンク 定期調査：「食品主要 195 社」価格改定動向調査－2024年8月
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー