今月は出費が多くお金が少し足りないので、洋服を売ろうと思います。「メルカリ」と「古着屋さん」どちらで売った方が高く売れますか？

いらなくなった洋服を処分する際、古着屋で売るのとメルカリで販売するのとでは、どちらのほうがお得なのか気になる方もいるでしょう。洋服を手放す際、なるべく高値で買い取ってもらいたいものです。   本記事では、古着屋で洋服を売った場合とメルカリで販売する場合のメリット・デメリットについて説明します。どちらの方法が自分に合っているのか知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

古着屋で洋服を売るメリット

古着屋で洋服を売却すると、個人間のやり取りで発生しがちなトラブルが生じにくいメリットがあります。自宅から近い場所に古着屋がある場合は、持ち込みで洋服の買い取りを依頼しましょう。古着屋で売却すれば、手放した洋服は店舗を通して買い手に渡るため、売却した本人にクレームがくる可能性は低いでしょう。
 
また、店舗での売却は、査定後に最短で即日換金が可能であるため、洋服を売却したその日に現金が手元に入るというメリットもあります。なお、古着屋によっては、ネット上で買い取りを依頼して売却できるところも法あります。
 
売却する古着を梱包・配送し、査定結果を受け取るだけであるため、自宅にいながら洋服の売却が可能です。自宅の近くに古着屋の店舗がない場合や、忙しくて店舗に出向く暇がない場合に利用しやすい方法です。
 
また、ネットでの買い取りは店舗側も査定スケジュールが立てやすく負担が少ないため、店舗買取よりも高値で買い取ってもらえる可能性もあります。
 

古着屋で洋服を売るデメリット

古着屋の店舗買取は、比較的査定額が安くなる傾向があります。特にチェーンの古着屋に買い取りを依頼する場合、スタッフの古着に関する知識が不十分なケースがあり、相場よりも安く買い取られる可能性がある点がデメリットです。
 
ブランドものの古着で適切な価格で買い取ってもらいたい場合は、専門知識が豊富なスタッフのいる古着屋や実績が豊富な古着屋に依頼しましょう。
 
ネットでの買い取りは店舗に行く手間は省けますが、その分梱包や配送などの手間が発生する点がデメリットです。また、ファストブランドやダメージの大きい商品は買い取りを拒否されるケースもあります。
 
また、ネットの場合、店舗買取とは異なり現金化するまでに1～2週間ほどかかる点にも注意が必要です。
 

メルカリで洋服を売るメリット

メルカリを利用して洋服を販売する一番のメリットは、自分で販売価格を決められることです。相場や状態などを加味して適切な価格をつける必要はありますが、古着屋で売却するよりも高い価格で売れる可能性が十分あります。
 
値下げ交渉をされるケースもありますが、必ず価格を下げなければいけないわけではありません。納得のいく価格で購入してくれるユーザーを待つ方法の一つです。
 
古着屋を始めとした買取店を挟む場合、店舗側は売れやすい商品が欲しいと考えます。そのため、ユニクロやGUなどのファストファッションやノーブランドの洋服は買い取りしてもらえない場合があります。
 
しかし、メルカリでは洋服を利用したいユーザーに直接購入してもらえるため、ユーザーが欲しいと思えばファストファッションやノーブランドでも売却が可能です。
 
ただし、ファストファッションやノーブランドの洋服はもともと価格が安いため、希望価格で売却するためには工夫が必要です。例えば、紫外線カット・洗える・カシミヤなどアピールできる特徴をキーワードとして盛り込むとよいでしょう。
 

メルカリで洋服を売るデメリット

メルカリで洋服を売る場合、古着屋で買い取ってもらう際には必要のないさまざまな手間が発生します。出品時にはユーザーに洋服の状態が伝わるよう複数枚の写真を撮ったり、商品の説明文を書いたりしなければなりません。また、ユーザーから質問があれば都度回答が必要です。
 
購入されたら梱包して発送する作業も自分で行います。とはいえ、発送はコンビニでも可能であり、集荷の依頼をすれば自宅から出る必要もないため、大きな手間にはならないでしょう。
 
しかし、梱包アイテムを用意していない場合、梱包費用が発生します。メルカリで洋服を販売する際は、梱包にかかる費用を考えた上で価格設定するのがおすすめです。配送の際は、自宅にある紙袋やクッション材を利用すれば梱包費を節約できます。
 

自由に金額を設定できるメルカリのほうが高く売れる可能性がある

メルカリでの洋服販売は自分で価格を設定できる点が大きなメリットです。古着屋で買い取ってもらう際は、店舗側から提示された金額で売却することになるため、安くまとめて買い取られてしまうリスクがあるでしょう。出品や発送を手間に感じない方であれば、メルカリを利用した方が高く売却できるといえます。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー