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自動車のタイヤがパンクしました。1本だけ交換して出費をおさえたいのですが「4本交換」すべきでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年8月22日 2時30分

自動車のタイヤがパンクしました。1本だけ交換して出費をおさえたいのですが「4本交換」すべきでしょうか?

何らかの理由で車のタイヤがパンクした場合、タイヤを修理できないときは、代わりのタイヤに交換しなければなりません。その際、パンクしたタイヤだけでなく、すべてのタイヤをまとめて交換した方がいいのか迷うことがあります。   しかしタイヤは1本で数千〜数万円する場合もあり、すべてを交換するとしたら大きな出費が予想されるため、「できれば1本だけの交換にとどめたい」と思うかもしれません。   本記事では、パンクが発生したときのタイヤ交換について、壊れたタイヤだけ交換すればいいのか、すべて交換する方がいいのかについて解説します。

比較的新しいタイヤであれば1本だけの交換でも大丈夫

ほかのタイヤがまだ新しい場合は、パンクしたタイヤ1本だけの交換でも大丈夫といわれることがあります。
 
新しいタイヤは経年劣化や使用によるダメージが少ないため、仮に1本だけの交換になっても、タイヤ同士の性能差がほとんどないと考えられるためです。
 
あるいは、パンクしたタイヤと同じモデルかつ同じようなコンディションの中古タイヤが仮に見つかる場合、装着していたタイヤをつけている状態に近いため、1本だけの交換でいいかもしれません。
 
ただし簡単に見つかる保証はないため、あまり現実的な案ではないともいえます。
 

ある程度使用したタイヤは1本だけの交換が推奨されていない

ほかのタイヤが新しくないのであれば、原則として、パンクしたタイヤのみの交換は推奨されていません。この場合は複数本の交換が望まれます。なお複数本の交換だと出費が気になるかもしれませんが、事故の発生確率を少しでも下げるには車をよりいいコンディションにたもつことが大切です。
 
国土交通省によると、一般・高速道路における車の故障部位別発生率の1位は、いずれもパンクや空気圧不足などタイヤに関連したものでした。タイヤ周りをしっかり整備することで、安全につながるといえます。
 

タイヤがパンクした場合には2本か4本の交換が推奨される

タイヤがパンクして使い物にならなくなった場合は、4本まとめて交換することが推奨されます。
 
しかし「4本すべてとなると出費が大きくて難しい」という場合もあるでしょう。その場合、「二輪」駆動車であれば、以下のように2本の交換ですむパターンもあります。
 

・前輪駆動車の場合

前輪がパンクした場合は、新品タイヤ2本を前輪2本と交換する
後輪がパンクした場合は、前輪タイヤ2本を後輪につけ、新品タイヤ2本を前輪につける
 

・後輪駆動車の場合

後輪がパンクした場合は、新品タイヤ2本を後輪につける
前輪がパンクした場合は、後輪タイヤ2本を前輪につけ、新品タイヤ2本を後輪2本につける
 

タイヤ価格の目安

タイヤの価格は、何本のタイヤを交換するか、どのモデルのタイヤにするかによって異なりますが、おおまかな目安は以下の通りです。

●14インチ:1本あたり4000円~2万円
●16インチ:1本あたり5000円~4万円

4本交換する場合は、タイヤによって10万円前後することもあります。少しでも出費をおさえたい場合は、タイヤ販売店などにも相談しつつ、1本ないしは2本の交換ですむか検討してもいいでしょう。
 
なお、タイヤ交換には交換費用(工賃)も発生します。かかる費用相場としては以下の通りです。

●購入時に交換:1000円~3000円
●交換のみ:2000円~5000円

※1本あたりの価格

工賃の中に「バランス調整費」「廃タイヤ費」などが含まれているかどうかは業者によって異なるでしょう。別途費用が発生する可能性もあるため確認が必要です。
 
ほかにも、タイヤを購入したお店でそのまま交換を頼むと比較的価格を抑えて交換してくれることもあるようです。ネットなどで安いタイヤを購入し、ガソリンスタンドやディーラーに持ち込んだとしても、工賃が割高になってしまう可能性があるため、タイヤ費用だけでなく工賃もしっかり比較し検討することが重要となってくるでしょう。
 
またパンクしてしまった場合でも修理可能なケースであれば、無理に交換する必要はありません。この点についてもタイヤ販売店などに尋ねたうえで、再利用の可否を確認してみましょう。
 

パンクタイヤの交換は基本2本か4本が推奨されている

パンクしたタイヤを直せず交換する場合は、ほかのタイヤが新品に近いものではない限り、2本ないし4本の交換が推奨されます。
 
交換する本数を決める場合は、素人目で判断せず、タイヤ販売店など専門知識がある人や店に相談するといいでしょう。
 

出典

国土交通省 令和4年度路上故障の実態調査結果(30、31ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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