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地方へ引っ越したママ友が「こっちのスーパーは安すぎる!」と言っていましたが、実際に「地方」と「都内」でそんなに物価に差があるのでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年8月31日 21時0分

地方へ引っ越したママ友が「こっちのスーパーは安すぎる!」と言っていましたが、実際に「地方」と「都内」でそんなに物価に差があるのでしょうか?

地方のスーパーのなかには、東京をはじめとする都市部と比べて大幅に値段が安いことを強みとしているところもあります。   そのようなスーパーは、「なぜ都市部のスーパーより大幅に値段を安くできるのか」「地方だから土地代をはじめとするすべての費用が安いせいか」などの疑問を持っている方もいるでしょう。   そこで本記事では、地方のスーパーが都内のスーパーより本当に安いのかなどについて解説していきます。

地方でも食料品が必ずしも安いとはかぎらない

総務統計局が公表している「2023年度消費者物価地域差指数」によると、食料の消費者物価指数が最も高いのは沖縄県です。消費者物価地域差指数全体を見ると全都道府県のなかで最も東京都が高いですが、それは住居費や教育費が高いためであり、食料品の消費者物価指数に大きな差はありません。
 
また、地方でも全国に支店を置く大手スーパーのチェーン店などでは、東京をはじめとする都市部とさほど変わらない値段で食料品を販売しているところもあります。したがって、地方だからといって無条件にスーパーで食料品が安いとはかぎりません。場所によっては運送費がかかる分、東京よりも値段が高いところもあるでしょう。
 

地域密着型スーパーの独自の努力により安くなるケースが多い

地方では、大量仕入れをはじめとして独自の戦略で低価格を実現しているスーパーもあります。各店舗では、売り上げアップや顧客獲得を目的にいろいろな工夫をしています。
 
例えば、大容量での販売や店内の陳列を簡素化するなど、小規模店ならではの工夫を凝らしているところもあるでしょう。また、安さで話題になれば、地元などのマスコミに取り上げられて知名度が上がり顧客が増えるケースもあります。
 

安さを維持するために不便な点もある

安さを売りにしているスーパーの中には、サービスを最低限に抑え、支払い方法を現金のみに限定し、カードや電子マネーが使えない店舗もあります。
 
また、購入したものを宅配してくれるサービスなどがない、営業時間が短く20時前に閉店するところもあるなど、都市部のスーパーと比べて不便さを感じることもあるでしょう。特に共働きや子育て世帯など、自由に時間が使えない人は利用しにくい場合もあります。
 

地方には独自の工夫で価格を下げている地域密着型のスーパーがある

地方には、小規模店だからこそできる工夫で食料品の価格を下げ、顧客獲得に励んでいる地域密着型のスーパーもあります。「安ければ、クレジットカードなどが使えないなど不便でも大丈夫」といった方は利用してみると食費を節約できるでしょう。
 
しかし、すべての地方に安いスーパーがあるとはかぎりません。引っ越しをしたら、散歩がてら安くて利用しやすいスーパーを探してみてもよいでしょう。
 

出典

総務統計局 小売物価統計調査(構造編)調査結果
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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