食べ盛りの子どもがいるのに、「お米」が売ってない＆売っていても高い！…できるだけ安く買いたいのですが、皆さんどこで買っているのでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2024年9月1日 3時0分

2024年8月時点で米不足が深刻な問題となっており「スーパーやドラッグストアなどにお米が売っていない」「お米が売っていても高くて手が出ない」という声を耳にする機会も多いのではないでしょうか。お米を購入しようと思ったものの、米売り場には麺や餅が置かれていたなどのケースも見られます。これまで気軽に欲しいタイミングでお米を購入できたにも関わらず、入手できなければ他の食品で代用することを余儀なくされるでしょう。本記事では、お米が高い理由をはじめ、お米の価格が高騰するなかできるだけ安く手に入れるために利用したい方法を解説します。

お米が高い理由

2024年8月時点で、お米の価格が高騰する主な理由は以下のとおりです。

・2023年の猛暑
・少雨の影響による水不足
・インバウンド回復による外食需要の拡大

上記の理由でお米の流通が不足したり、消費が増えて受給が逼迫（ひっぱく）したことによりお米の価格高騰という事態が発生しています。その他にも、地震や災害に備えて備蓄用のお米を買いだめした人が多かったり、訪日外国人の増加でお米の消費が増えたりしたことなども原因としてあげられます。

なお、お米の価格高騰は半永久に続くわけではありません。新米が出て価格が落ち着くことも想定できるので、様子を見ながら少しずつ購入する、お米以外の食品を代用するといった方法も取り入れてみてください。

1ヶ月あたりのお米にかかる支出

総務省統計局の「家計調査家計収支編二人以上の世帯 2023年」によると、1ヶ月あたりの消費支出のうちお米にかかる支出の全国平均額は1632円です。

また、地域別のお米にかかる支出は図表1のとおりで、北海道や沖縄地方では全国平均を大きく上回る一方、東北や四国地方では大きく下回っています。

【図表1】

地方	平均支出額
北海道地方	1963円
東北地方	1557円
関東地方	1611円
北陸地方	1715円
東海地方	1744円
近畿地方	1649円
中国地方	1549円
四国地方	1390円
九州地方	1515円
沖縄地方	1917円

※総務省統計局「家計調査家計収支編二人以上の世帯 2023年」より筆者作成

お米を安く買うために利用したい方法

お米を高値で購入するのに気が引ける人は、少しでも安く買うための方法を理解しておきましょう。1回購入するだけでは大きな節約効果は見られないかもしれませんが、継続することで負担軽減を期待できます。お米を安く買うために利用したい方法は、以下のとおりです。

・スーパーのタイムセールや特売品
・ネット通販
・金券ショップでおこめ券を購入して使用する

ただし、スーパーやネット通販は米不足が叫ばれている状況下において、すぐに売り切れている可能性があるため、頻繁にチェックして早めに購入しなければならないでしょう。

なお、お米を購入する際に、支払い方法をクレジットカードにするとよいでしょう。購入金額に対するポイントが貯まるので、現金払いで購入するよりお得です。

スーパーのタイムセールや特売品

スーパーのチラシやアプリなどから、タイムセールや特売品がないか確認してみてください。タイムセールや特売品でお米を買うことで、通常よりも数千円程度の節約が期待できます。

また、見切り品が出ていれば、タイムセールや特売品よりも安く購入できますが、消費期限や外袋の状態などに注意してください。

ネット通販

ネット通販でもお米の購入が可能です。価格を比較しながら購入できるうえに、購入価格に対するポイントが貯まったり、ポイント還元率アップのキャンペーンを行っていたりするなどお得です。

金券ショップでおこめ券を購入して使用する

金券ショップでおこめ券を購入して使用するのも、お米を安く購入するために効果的な方法です。おこめ券はスーパーをはじめ、ドラッグストア、百貨店などで使えます。1枚あたり500円ですが、金券ショップでは500円を下回る金額で購入が可能です。

状況に合わせてお得なお米の購入方法を見つけよう

2024年8月時点で、米不足による価格高騰が続いています。どこでお米を購入するのかは人それぞれ異なりますが、スーパーやドラッグストア、ネット通販を利用するのが一般的でしょう。

スーパーやドラッグストアはタイムセールや特売を行っていたり、ネット通販もポイント還元やポイントアップの機会があったりするなど、お得に購入できる機会は多々あるため、安く買いたい人は頻繁にチェックしましょう。また、金券ショップでおこめ券を購入して使用するのも、支出をおさえるために検討できる方法です。

お米の価格高騰が半永久的に続く可能性は低いですが、まずはこの状況に対応するために何ができるかを考えて行動してみてください。