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友人から「住宅ローンの審査に落ちるよ!」と言われ、「そんなことで?」と焦っています。住宅ローンの審査は何をチェックされるのでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年9月2日 1時0分

友人から「住宅ローンの審査に落ちるよ!」と言われ、「そんなことで?」と焦っています。住宅ローンの審査は何をチェックされるのでしょうか?

Aさんは生活費のほとんどをクレジットカード(クレカ)で支払っています。訪れる店によって使えるブランドが異なるので、どこでもクレカを使えるよう5つのブランドのクレカを作りました。   しかし、それを聞いた友人が「住宅ローンの審査に落ちるよ!」と。それって本当でしょうか? 確認してみましょう。

「クレカの枚数が多い」という事実は住宅ローンの審査に影響しない

日本人は平均で何枚ぐらいクレカを持っているでしょうか。一般社団法人日本クレジット協会の調査結果によると、2023年3月時点でのクレカの発行枚数は3億860万枚と報告されています。
 
日本国内の20歳以上の人口がこれを日本国内の20歳以上の人口で割ると、計算上は1人につき約3枚のクレカを持っていることになります。Aさんの場合は、現金ではなくクレカ決済だということですから、枚数としてもそれほど多いというほどではないといえます。
 

重要なのは使用履歴

重要なのは、今後、住宅ローンを組んだりクルマをローンで購入したりする場合に、ローン会社や金融機関がそれまでのAさんのクレカ使用履歴を確認して、延滞なく返済できているかという「履歴」です。
 
令和5年の国土交通省によれば、金融機関が住宅ローン融資を審査する際に考慮する項目の中には保有するクレカの枚数は入っていませんが、65.7%の金融機関が、クレカの使用状況や返済履歴を審査対象項目としています。
 


 
住宅ローンの返済期間は、おおむね25年~30年、あるいはそれ以上と長期に及びます。多額の貸し出しを行った金融機関としては、その長期間にわたってきちんと返済をしてくれるのかという判断をする際、さまざまな個人情報を参考にしますが、その1つにクレカの使用履歴が含まれているのです。
 
これらは、銀行あるいは消費者金融会社、審判会社などで構成される「信用情報機関」にデータとして蓄積されています。たとえ1回あるいは数回でも、支払いの遅延があれば記録されているので、ローン審査に影響を及ぼす可能性があることを覚えておきましょう。
 
そうはいっても遅延日数が61日未満までなら、あまり深刻にとらえなくてもいいかもしれませんが、61日以上になってしまえば「異動」として信用情報に記録され、この記録は5年間、あるいは7年間残りますので注意してください。
 

使用履歴を守る限りクレカのメリットは大きい

返済の延滞を起こさないように注意している限り、クレカのメリットは大きいです。
 

1. 紛失や盗難に遭った場合でも対応しやすい

通常の紙幣は無記名なので、紛失したり盗難に遭ったりしても手の施しようがありませんが、クレカの場合はカード会社や警察への報告などで使用停止ができます。
 
特に最近では、スマホに読み込ませてタッチ決済するケースが増えていますので、極端なことをいってしまうと、スマホ1台持っていれば基本的に財布も持たずに手軽に利用できます。
 
万一スマホを紛失しても、サーチ機能やブロック機能を使って居場所を突き止めたり不正利用を阻止できます。
 

2. ポイントがたまったり、ディスカウントサービスを受けられたりと、お得感を味わうことができる

特定のショップのクレカであれば、たまったポイントでそのお店での買い物に充当できたり、お得意さまということでお店独自で提供しているサービスを受けられたりする場合があり、よりお得感を味わうことができます。
 

クレカ発行のお店を利用しなくなったときはマメに対応

行きつけだと思っていたお店が統廃合で閉店したり、もっと魅力的だと感じるお店が近隣にオープンしたりと、最近は行きつけのお店だけでなく周りの環境もめまぐるしく変わります。
 
かつてはよく通い詰めていたショップから足が遠のきつつあるとか、興味が持てなくなったなど自分の好みも変わる場合もあると思いますが、行かなくなった、利用しなくなった場合には、提携クレカの更新をストップするなどマメな対応も必要になるでしょう。
 
実は一定の金額の買い物をしなければ、更新時に年会費が必要になるなど、入会の時に聞いただけで忘れてしまっていることもあります。
 
クレカの更新もサブスクと同様、利用しないものにうっかりお金を払い続けている、ということのないように時々確認することが大切です。
 

出典

国土交通省 住宅局 令和5年度 民間住宅ローンの実態に関する調査報告書 22頁
一般社団法人日本クレジット協会 クレジットカード発行枚数調査結果の公表について
総務省統計局 人口推計 −2023 年(令和5年)3月報-
 
執筆者:柴沼直美
CFP(R)認定者

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