一人暮らしのアラサーです。家に「テレビ」がないのですが「少数派」でしょうか？ 「導入費用」が高そうで手を出していません…。

動画配信サービスなどが普及している現代では、テレビを持たない人も少なくないようです。そこでこの記事では、テレビを持たない一人暮らしについて、それがどれくらい一般的なのか見ていきます。また、テレビを導入する場合の費用についても解説するので、ぜひ参考にしてください。

一人暮らしでテレビがある割合

LINEリサーチが日本全国の男女を対象に行った調査によると、テレビなどのデバイスの保有状況や視聴方法についての結果が明らかになりました。
 
一人暮らしの単身世帯に焦点を当てた場合、テレビの保有率は7割台後半という結果になりました。若い年代ほどテレビの保有率は低く、10代では5割台後半、20代では7割弱という結果です。
 
一方、パソコンの保有率は10代・20代で7割台と高く、これらの世代ではパソコンの保有率がテレビを上回る結果となりました。
 
このように、若い世代ほどテレビの保有率は低い傾向にあるようです。
 

テレビを導入する場合の費用

テレビを導入する際の費用は、以下の通りです。

・テレビ本体の費用
 
・設置費用
 
・ケーブルやアクセサリーの費用
 
・サービス契約費用

一般的にテレビの大きさを選ぶときは、部屋の広さを考慮するとよいといわれています。目安は4.5～6畳には24～32インチ、8～10畳は40～50インチ、12畳以上の場合は52インチ以上とされています。価格は大きさによっても異なりますが、例えば32インチのモデルの場合、相場は3万円程度です。
 
なお、テレビの設置を専門業者に依頼した場合は有料になります。とある家電量販店の場合、費用は40インチ未満で3850円です。壁掛けの場合には1万6500円からの費用が発生します。
 
また新たにテレビを購入する際、まず必要になるのは、他のデバイスと接続するための「HDMIケーブル」や、地デジ・BS・CS放送を受信するための「アンテナケーブル」です。これらの費用は、数千円から数万円までさまざまです。
 
ケーブルテレビやインターネットテレビの契約をする場合、月額料金が発生します。例えば、ケーブルテレビの基本プランは月額3000円～5000円程度です。
 
これらを全て合計すると、テレビを導入する際の初期費用は約4万円からとなります。
 

テレビの電気代

テレビをつけると電気代も発生します。どの程度の電気代がかかるのか計算してみましょう。
 
とある液晶テレビの消費電力は64ワットです。電気料金をは公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が公表している31円／キロワットアワーを用いて計算します。すると、1時間あたりの電気代は次のようになります。

消費電力の変換

・64ワット = 0.064キロワット

1時間あたりの電気代の計算は以下の通りです。

・電気代 = 消費電力（キロワット） × 電気料金（円/キロワットアワー）
 
・電気代 = 0.064キロワット × 31円／キロワットアワー = 1.984円／時間

したがって、1時間あたりの電気代は約2円となります。
 
毎日1時間テレビを見ると、1ヶ月に必要な料金は約60円となります。
 

テレビの電気代を節約する方法

新しいテレビは省エネ設計で消費電力が少ない傾向があり、電気代を抑えられる可能性があります。しかし、現在使用しているテレビでも、工夫次第で電気代を節約できる可能性があります。
 

使用していないときは電源を切る

テレビを見ていない時は、こまめに電源を切りましょう。さらに、ゲーム機やDVDプレーヤー、スピーカーなどの周辺機器の電源をオフにすることで、追加の節約ができる可能性があります。
 

テレビ画面の掃除

テレビ画面は静電気でホコリが付きやすくなります。1週間に一度は、乾いた柔らかい布で画面を掃除することをおすすめします。ホコリがたまると画面が暗く見えるため、明るさ調整の前に掃除をしましょう。
 

省エネモードの活用

使用中のテレビに省エネ機能がある場合、ぜひ活用してください。部屋の明るさに合わせて画面の明るさを自動調整したり、一定時間操作がないと自動で電源がオフになったりする機能があるため、消費電力を減らして電気代を節約できる可能性があります。
 

20代単身世帯のテレビ保有率は約7割／テレビを導入する際の初期費用は約4万円から

近年の調査によると、20代の単身世帯におけるテレビの保有率は約7割と報告されています。
 
テレビを導入する際の初期費用は約4万円からだと考えられます。この費用を考慮しながら、テレビの導入を検討してみてください。
 

出典

LINE株式会社　テレビ・メディア視聴に関する調査（PR TIMES）
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会　よくある質問 Q&A
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー