懸賞の応募が大好きな母。「100万円」の懸賞もあるそうですが、本当に当たるのですか？

懸賞は条件や景品によって、好きなものをお得に手に入れるチャンスです。なかには「現金100万円」の懸賞もあるようで、懸賞が好きで月に何度も応募している方もいらっしゃるのではないでしょうか。   しかし、慣れていない方の場合「本当に100万円が当たるのだろうか？」と疑念を持つ方もいるでしょう。そこで本記事では、懸賞の概要と景品のルール、懸賞の当選確率や個人情報漏えいの注意点なども解説します。

懸賞とは

懸賞とは主催者の希望に沿って行動した人に報酬（景品）を与える手法です。
 
消費者庁は「くじその他偶然性を利用して定める方法」「特定の行為の優劣又は正誤によって定める方法」によって「景品類の提供の相手方又は提供する景品類の価額を定めること」を懸賞と定めており、具体的な方法にはくじやじゃんけん、宝さがし、クイズなどが挙げられます。
 
懸賞によって与えられる景品類の定義は、以下の通りです。

・顧客を誘引するための手段
・事業者が供給する商品やサービスの取引に付随して提供
・物品や金銭、そのほかの経済上の利益

懸賞のうち、一定の条件の下で複数の事業者が共同主催して行うのは「共同懸賞」で、それ以外は「一般懸賞」と分類されています。また、消費者との取引が付随しない「オープン懸賞」もあります。
 
共同懸賞の例は「ショッピングモールで買い物した合計金額によって抽選に参加する」や「市内の飲食店でもらえるシールを集めてキャンペーンに応募する」などです。一般懸賞は商品やサービスを利用して運で決まるくじや、競技・クイズなどの優劣で景品をもらえる懸賞などが例として挙げられます。
 

懸賞に当たる確率

懸賞に当たる確率は当選人数によって異なります。当選人数が少なく、応募人数が多いとその分当選確率は下がります。
 
例えば、過去に現金100万円が5名に当たるキャンペーンが開催されましたが、約95万通の応募があったため当選確率が0.0005％だったケースもありました。多くのメディアで取り上げられる有名事業者の懸賞となると、応募人数も増えやすいため当選確率は下がるおそれもあります。
 

懸賞の最高額

消費者庁によると、懸賞における景品類の限度額は、表1の通りです。
 
表1

懸賞名	最高額	総額
共同懸賞	取引価額に関係なく30万円	懸賞にかかる売上予定総額の3％
一般懸賞	懸賞による取引価額5000円未満： 取引価額の20倍	懸賞にかかる売上予定総額の2％
	懸賞による取引価額5000円以上：10万円

出典：消費者庁「景品規制の概要」を基に筆者作成
 
景品類として認められている金額の限度額は、共同懸賞は30万円まで、一般懸賞なら500円の商品だと最大で500円×20倍の1万円が最高額となります。5000円以上の場合は、一般懸賞でも10万円までが最高額です。また、懸賞にかかる売上予定総額によって景品類総額も変動します。
 
例えば、売上予定総額が10億円の場合は、景品類総額は共同懸賞なら3％の3000万円まで、一般懸賞は2％の2000万円までと規制されています。
 
ただし、商品・サービスの購入や来店などの条件がないオープン懸賞は景品規制が適用されておらず、提供できる金品などに具体的な上限額の定めもありません。そのため、100万円が当たる懸賞も存在します。無条件で応募できるオープン懸賞は、応募者からするとお得な懸賞といえるでしょう。
 

懸賞に応募する際の注意点

懸賞に応募する際は個人情報の漏えいに注意が必要です。応募の際はメールアドレスや住所などの個人情報を提供することがほとんどです。しかし、応募後に、広告メールが頻繁にきたりDMやカタログなどが送られてきたりして、わずらわしく感じる方もいるかもしれません。
 
ほとんどの事業者では個人情報に関するルールが守られていますが、懸賞の規約などをよく読んで、個人情報がどのように取り扱われるか事前に理解しておくとよいでしょう。
 

100万円が当たる確率は応募内容による

懸賞に応募して100万円が当たる確率は、応募する事業者や告知方法、応募人数などによって異なります。少しでも当選確率を上げたい場合、有名どころを避けて応募するとよいかもしれません。
 
さらに、懸賞に応募する際は、個人情報がどのように扱われるかもチェックする必要があります。個人情報が漏えいすると、営業メールやDMが頻繁に届く可能性もあるため、わずらわしいと感じる方は避けた方がよいでしょう。
 
懸賞に挑戦してみたい方は安全に懸賞を楽しむために、懸賞内容をよく読んでチャレンジしてみてください。
 

出典

消費者庁 一般懸賞について 概要 懸賞とは Q85 懸賞とは、どのようなものなのでしょうか。
消費者庁 景品規制の概要
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー