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都内暮らしの独身30代女性です。貯蓄が「560万円」ですが平均と比べて低いでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年9月7日 10時0分

都内暮らしの独身30代女性です。貯蓄が「560万円」ですが平均と比べて低いでしょうか?

未婚率の増加などにより単身世帯が増加しているといわれている昨今、将来に備えて貯蓄があると安心だと考える方もいるでしょう。例えば、都内で暮らしている独身の30代女性の場合、貯蓄560万円だと平均と比べてどうなのか気になる方もいるでしょう。そこで今回は、30代単身世帯の平均貯蓄額や考えておきたいライフイベントについて調べてみました。   都内で暮らしていると何かと出費がかさんで、思うように貯蓄が増えないケースも考えられます。効率的に貯蓄を増やしていく方法もご紹介しますので、参考にしてください。

30代単身女性で貯蓄560万円を平均と比較

金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」によると、30代単身世帯の平均貯蓄額は594万円、中央値は100万円であるとのことです。貯蓄額別の割合をまとめると以下の通りです。

●貯蓄なし:34.0%
●100万円未満:14.5%
●100万~500万円未満:23.8%
●500万~1000万円未満:9.0%
●1000万円以上:16.4%
●無回答:2.5%

30代単身者の平均貯蓄額は594万円ですが、1000万円以上と回答した16.5%が平均値を引き上げている可能性が考えられます。貯蓄なしと回答した人は34.0%と多く、100万円未満の14.5%を合わせると半数近くに及びます。また500万円未満の合計は72.3%であることから、貯蓄額560万円は同世代の単身者のなかでは多い方であるといえるでしょう。
 

30代が考えておきたいライフイベント

30代単身者で貯蓄額560万円は多い方であるとはいえ、今後のライフイベントを考えると、十分な貯蓄額を用意しておく必要があるかもしれません。実際、同調査では40代単身世帯の平均貯蓄額は559万円、中央値は47万円と平均値が下がっていることが分かります。50代になると平均貯蓄額は1391万円に増えますが、中央値は80万円と低く、貯蓄のある人とない人の差が広がっていることも分かります。
 
30代からは以下のようなライフイベントで大きな出費が生じる可能性があるでしょう。

●結婚費用
●出産費用
●子ども教育費
●マイホーム購入・リフォーム費用
●疾病・介護費用
●老後の生活費

例えば、結婚費用に関して、株式会社リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査2023年」によると、首都圏における結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額は平均456万9000円であるとのことです。披露宴・ウエディングパーティーのご祝儀額総額は、平均199万7000円のため、結婚には平均257万2000円かかることが分かります。人によってライフイベントは異なりますが、それぞれの費用相場を確認して、貯蓄額の目標を立てるといいでしょう。
 

都内で暮らしながら効率的に貯蓄を増やすための方法

都内で暮らしていると、何かと生活費がかかり、思うように貯蓄額が増えないケースも考えられます。効率的に貯蓄を増やす方法として、以下の2つが挙げられます。
 

・先取り貯金

先取り貯金とは、給料が出た段階で先に貯金して、残りのお金を生活費に充てる方法です。生活費の残りを貯金していると、お金を使ってしまってなかなか貯まらない可能性があります。そこで、強制的に貯金ができる給与天引きの財形貯蓄制度や、積立定期預金などのサービスを利用するといいでしょう。これらは結婚費用・子ども教育費・マイホーム購入費用など、数年先に必要になるお金を貯めるのに適しています。
 

・資産運用

投資によりお金を増やす方法も検討できるでしょう。NISA(小額投資非課税制度)やiDeCo(個人型確定拠出年金)のような税制面で優遇される制度を活用すれば、手間をかけずにお金を積み立てて、将来貯蓄額が増える可能性もあります。投資資産の価格は変動して下落することもありますが、長期運用で元本割れのリスクを軽減できるといわれています。
 

30代単身女性で貯蓄額560万円は多い方! 将来のライフイベントへ備えることも大切

30代単身世帯の平均貯蓄額は594万円ですが、中央値は100万円で貯蓄額なしの割合は34.0%、100万円未満は半数近くで全体の72.3%が500万円未満であることから、30代単身女性で貯蓄額560万円は多い方であるといえるでしょう。30代以降は結婚・出産・マイホーム購入・老後の生活費などで、まとまったお金が必要になる可能性があります。都内で生活していると何かと生活費がかかって貯蓄が増えないかもしれませんが、先取り貯金や資産運用などを活用して、将来のライフイベントに備えることも大切です。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)表番号4
株式会社リクルート ゼクシィ結婚トレンド調査2023年 首都圏(39ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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