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子どものお弁当作りが始まって「冷凍室」がパンパンです。「小型フリーザー」が便利そうで気になっていますが、維持費ってどれくらいかかりますか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年9月10日 23時0分

子どものお弁当作りが始まって「冷凍室」がパンパンです。「小型フリーザー」が便利そうで気になっていますが、維持費ってどれくらいかかりますか?

「大きな冷蔵庫を買ったのに冷凍食品が入りきらない」、そんな悩みを持つ方は多いのではないでしょうか。特に子育て世帯の方は、家事や育児をこなしながら生活をするうえで、弁当用の冷凍食品は家庭の強い味方といえます。   しかし、家庭用冷蔵庫の冷凍スペースには限りがあり、収納量を増やすために小型フリーザーを購入する方もいるでしょう。そこで本記事では、小型フリーザーにかかる維持費やメリット・デメリットについて解説します。

小型フリーザーの維持費

小型フリーザーにかかる消費電力は、製品のメーカーや容量によって異なります。図表1は、容量30~80リットル程度の小型フリーザーにおける、消費電力と実際にかかる電気代です。
 
なお電気代は、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する「新電力ネット」における、2024年4月時点の電灯料金単価「30.22円/kWh」を採用します。
 
図表1

製品 年間消費電力(kWh/年) 年間の電気代(電気料金単価30.22円/kWh)
A社(容量約30リットル) 111kWh/年 約3354円
B社(容量約60リットル) 132kWh/年 約3989円
C社(容量約60リットル) 151kWh/年 約4563円
D社(容量約80リットル) 282kWh/年 約8522円
E社(容量約80リットル) 171kWh/年 約5167円

出典:家電メーカーの製品情報および(一社)エネルギー情報センター「電気料金単価」より筆者作成
 
図表1の消費電力や電気代を比較してみると、容量が2倍以上になったからといって消費電力も2倍以上になっているとはかぎらないことが分かります。そのためコストパフォーマンスの面を考慮するなら、小型フリーザーは大きめの容量を選んだほうがお得といえるでしょう。
 

小型フリーザーのメリット

ご家庭で小型フリーザーを利用するメリットは、以下の通りです。

●冷凍食品のまとめ買いができるため買い物の回数が減る
●大型の食材や容量の大きい食品も冷凍できる
●保存する食料の種類が増える

小型フリーザーを設置する主なメリットは、冷凍スペースを実質的に拡張できるところです。これまで収納力の関係で購入できなかったブロック肉や大容量のフライドポテトといった大型の食材や食品類も冷凍できます。大サイズの食材や大容量の食品は、小袋のものよりも安く売られていることが多いため、1回の買い物で使う金額も抑えられるでしょう。
 
また、容量が増えることで買い物に行く頻度も減り、時間を有効活用できます。スーパーやデパートへの買い物に車を使っている場合はガソリン代の節約にもなるでしょう。さらに、冷凍食品の種類が増えることで料理のレパートリーを増やすこともできます。
 

小型フリーザーのデメリット

小型フリーザーを設置するデメリットは、以下の通りです。

●設置スペースが必要
●電気代が増える
●ずっと必要とはかぎらない

小型フリーザーは新たに家電が増える分、自宅にスペースを設ける必要があります。自宅の間取りによっては家事の動線に置かなければならないため、フリーザーの設置により家事がしにくくなるかもしれません。
 
また、小型フリーザーを設置することで、別途電気代がかかります。フル活用できなければかえって家計の負担になるため、購入する際は追加でかかる電気代も考慮しましょう。
 
さらに今回のケースは、弁当用の冷凍食品の保存を目的としています。子どもが大きくなって一人暮らしを始めたり、加齢に伴い自分たちの食事量が減ったりすると、小型フリーザーは必要なくなるかもしれません。小型フリーザーを購入する際は、購入後に何年くらい使うのか考慮して、検討しましょう。
 

食品を買いだめするなら小型フリーザーはおすすめ

毎日の食事に冷凍食品を活用している方にとって、小型フリーザーは便利なアイテムといえるでしょう。家庭用冷蔵庫の冷凍スペースは限られており、買いだめするにも限りがあります。
 
特に子どもの人数が多い、祖父母と一緒に暮らしているといった方は、冷蔵庫1台だけでカバーするのは難しく、小型フリーザーがあれば大変便利でしょう。ただし、購入する際は電気代や今後の使用予定も考慮する必要があります。小型フリーザーを選ぶ際には、設置スペースや電気代、何年くらい使うかなど、長期的な視点で検討しましょう。
 

出典

一般社団法人エネルギー情報センター 電気料金単価の推移
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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