「たんぱく質」を摂取すると身体にいいと聞いたので、食費の節約にもなるし「卵料理」ばかり食べています。何かデメリットはありますか？

卵にはたんぱく質をはじめ、多くの栄養が含まれています。さらに手軽な価格で購入できるため、節約にも最適な食材といえるでしょう。   そこで本記事では、卵の栄養や摂取するメリットをご紹介します。また、卵を食べ過ぎても問題ないのかということや、足りない栄養の補い方についても解説します。

世の中の人はどれくらい卵を食べている？

卵はスーパーだけでなく、コンビニなど多くのところで買える身近な食材です。ゆで卵や目玉焼きなど、難しい調理をしなくても簡単に一品作れてしまうため、老若男女問わず多くの人が頻繁に口にしているでしょう。
 
実際には一般的にどれくらいの量を食べているのかというと、「SHUFUFU」を運営する株式会社しんげん（東京都渋谷区）が行った「卵」に関するアンケート調査（調査時期：2024年6月、調査人数：男女200人）によれば、回答が多いものから順に、1週間に4～6個、1～3個、7～10個とのことです。
 
このことから、日数で換算して多くの人が、1週間の半分以上1日1個以上の卵を食べていることが分かります。
 

卵の栄養について

身近な食材で、なんとなく栄養価も高いイメージのある卵ですが、実際のところはどうなのでしょうか。卵に含まれる主な栄養は、次の4つです。
 

たんぱく質

たんぱく質は、筋肉や血液、骨、皮膚、髪などをつくるために重要な栄養素です。その他、ホルモンや抗体など体の機能をコントロールする物質のもとともなるため、欠かせない栄養素といえるでしょう。なお、卵1個には約6グラムのたんぱく質が含まれているといわれています。
 

脂質

脂質は摂取しすぎると太るイメージを持っている方もいるかもしれませんが、エネルギー源となる物質のため、なくてはならない栄養素です。また脂質には、悪玉コレステロール値を低下させ、リノール酸やオレイン酸、レシチンなども含まれていることで動脈硬化予防に効果があると期待されます。
 

ビタミン

卵にはさまざまな種類があるビタミンのなかでも、ビタミンC以外のすべてが含まれていることも特徴の一つといえるでしょう。三大栄養素であるたんぱく質や脂質の代謝を助けるビタミンB2、B12や、免疫力を高めるのに重要な抗酸化作用のあるビタミンAやビタミンEなど、多くのビタミンが含まれます。
 

ミネラル

卵には、ミネラルのなかでもカルシウム、鉄、亜鉛、マグネシウムが豊富に含まれています。これらは体内でつくることのできない物質のため、卵で気軽に摂取できるのは魅力といえます。
 

卵を食べるメリット

完全栄養食ともいわれるほど、栄養が豊富に含まれている卵を食べると、どのようなメリットがあるのでしょうか。
 
メリットとして挙げられるのが、糖質の少なさや腹持ちのよさです。一般的な主食である米やパンなどには糖質が多く含まれていますが、卵は糖質をほとんど含みません。また、卵は腹持ちがよいのに加えてたんぱく質が豊富に含まれているため、ダイエット中にもおすすめの食材です。
 

たくさん食べても問題ない？

「卵は1日に1個までしか食べてはいけない」という意識のある方も少なくないでしょう。しかしこれは、卵にコレステロールが多く含まれることからいわれていたもので、現在では1日に2個以上食べても健康上の問題はないとされています。
 
なぜ考え方が変わったのかというと、食事から摂取できるコレステロール量は、血液中のコレステロール量に必ずしも影響を与えるわけではないからであるといわれています。さらに、卵に含まれているレシチンやオレイン酸には、コレステロール値を下げる働きがあるということが分かってきたことも要因の一つでしょう。
 
しかしその反面で、卵の食べ過ぎは血中コレステロールが増える可能性があり、糖尿病や脂肪異常症の人は注意が必要と考えられています。また卵は低糖質ではあるものの、1個あたりのカロリーがMサイズでおよそ87キロカロリーもあります。卵の食べ過ぎは、カロリーの過剰摂取にもつながるため気をつけましょう。
 

足りない栄養も補って食べましょう

栄養が豊富に含まれている卵ですが、食物繊維やビタミンCは含まれていません。これらが含まれている食材には、野菜や果物などがあります。難しい調理をしなくても、サラダで簡単に補えるため、付け合わせに取り入れてみてはいかがでしょうか。
 
また、卵以外にも気軽に手に入る、たんぱく質が豊富な食材があります。例えば、納豆や豆腐などの豆製品、チーズやヨーグルトなどの乳製品もおすすめです。同じ食材ばかりにならないように、これらも取り入れてバランスのよい食生活を送りましょう。
 

出典

株式会社しんげん「卵」に関するアンケート調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー