彼氏に「お金がないから結婚できない」と言われましたが、結婚式を挙げなければそんなにお金はかからないですよね。結婚資金ってどのくらい必要でしょうか？

「お金がないから結婚できない」と言われると寂しい気持ちになりますよね。結婚式を挙げない選択をすれば費用は抑えられますが、それ以外に「結婚資金がどのくらい必要なのか」を具体的に理解していない人も多いのではないでしょうか。   結婚資金には、結婚式だけでなく指輪や新婚旅行、新生活にかかる費用も含まれます。特に賃貸住宅を契約したり、家具や家電を購入したりすればその分の資金が必要です。   本記事では、結婚資金がどのくらいかかるのか、独身者の貯蓄額などを解説します。理想的な結婚資金を知っておきたい人はぜひ参考にしてみてください。

結婚費用にかかる総額は415万7000円

株式会社リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査 2023」によると、結婚にかかる費用の総額は平均415万7000円でした。総額とは結納・婚約～新婚旅行までにかかった費用を意味します。同調査では内訳を以下のように伝えており、結婚資金の中でも挙式や披露宴などにかかる費用がもっとも高額です。
 

・結納式の費用：20万6000円
・両家の顔合わせの費用：6万7000円
・婚約指輪：38万2000円
・結婚指輪（2人分）：28万1000円
・挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額：327万1000円
・新婚旅行：43万4000円
・新婚旅行土産：5万9000円

 
挙式、披露宴・ウエディングパーティーを挙げないとなると、結納・婚約～新婚旅行までにかかる費用は142万9000円です。

 

平均金額は地域によって異なる

同調査にて結婚にかかる費用の総額は平均415万7000円である旨を伝えていますが、どこの地域に居住するかによって金額差があります。地域の中でももっとも結納・婚約～新婚旅行までにかかる費用の平均額が高いのは首都圏の456万9000円に対し、もっとも費用の平均額が低いのは北海道の274万円です。

 

新生活を始めるためのお金がかかる

結婚資金は結納・婚約、結婚式、新婚旅行だけでなく新生活にかかる費用も想定しなければなりません。賃貸住宅を契約する場合、不動産会社へ敷金・礼金を支払ったり、家電・家具などの購入費用がかかったりするからです。
 
株式会社リクルートの「新婚生活実態調査」によると、 新婚生活における支出のうちインテリア・家具の購入金額は24万4000円、家電製品が28万8000円でした。さらに賃貸住宅を契約する場合、それらにかかる費用を含め約100万円程度かかることを想定しておくとよいでしょう。
 
とはいえ、賃貸住宅の家賃が高い、購入する家電・家具の量が多かったり、品質にこだわったりすれば金額は大きく変化する点に注意してください。

 

独身者の貯蓄額はどのくらい？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」によると、独身者の平均金融資産保有額は図表1のとおりです。
 
【図表1】

年齢	平均金融資産保有額	中央値
20代	113万円	8万円
30代	327万円	70万円
40代	666万円	40万円

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」より作成
 
挙式、披露宴・ウエディングパーティーを挙げない場合、結納・婚約、新婚旅行までにかかる費用の平均額である142万9000円、新生活にかかる約100万円を必要な結婚資金と想定した場合、あくまでも目安になりますが約243万円を用意すると安心でしょう。
 
現在の金融資産の保有状況を確認するなどして、不足はないか、不足がある場合はどのように工面すればよいのかを検討してみてください。

 

親からの援助を期待できる場合がある

結婚資金を自力で工面するのが困難だったとしても、親からの援助を受けられる場合があります。株式会社リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査 2023」でも、結婚費用に対する親・親族からの援助総額は平均181万1000円である旨を伝えています。必ずしも援助を受けられる保証はありませんが、期待できるようであれば結婚資金の足しにしてみてください。

 

結婚資金の理想的な金額を確認して適切な予算を検討しよう

結婚資金の理想的な金額かは一概に言い切れません。なぜなら、結婚式を挙げなかったとしても指輪や新婚旅行にお金をかけたり、賃貸住宅に入居するため費用が高額になるなど、実際の必要資金は人それぞれ異なるからです。
 
結婚資金がどのくらいあるのが理想なのか知りたい場合は、結納や両家の顔合わせ、指輪や新婚旅行、新生活にかかる具体的な費用総額を確認してみてください。そうすることで貯蓄や親の援助などでまかなえるのか、不足分がある場合はいつまでにどのくらいの金額を用意すればよいのかが明確に分かるようになります。
 
彼と具体的な金額について話し合い、二人にとって最も心地よいスタイルを探してみてください。

 

出典

株式会社リクルート ゼクシィ結婚トレンド調査 2023
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ　新婚生活実態調査2020
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー