乾燥機を使用したら「柔軟剤のにおい」がなくなってしまいました。自然乾燥の方が節約にもなるしいいのでしょうか？

衣類の洗濯において重要視する点はいくつかありますが、中には特ににおいを気にするという方もいるでしょう。においを重視し、柔軟剤にこだわる方も少なくありません。   洗濯機を含め、衣類の洗濯を取り巻く環境は日々進化しています。近年では、洗濯機だけでなく乾燥機を導入している方も多いのではないでしょうか。   しかし、乾燥機を使って衣類を乾燥させると柔軟剤のにおいが取れてしまうことがあるようです。本記事では、柔軟剤のにおいが消える原因と乾燥機の関係や、乾燥機を利用する際にかかる電気代などについて解説します。

柔軟剤のにおいが消える理由

洗濯、乾燥後の衣類から柔軟剤のにおいが消えてしまう原因は以下のようなことが考えられます。

・柔軟剤を投入するタイミングが適切でない
・柔軟剤の使用量が適量ではない
・乾燥機を利用するなど、高温で乾燥させている
・洗濯物の量が多過ぎる
・洗濯機の汚れや柔軟剤の投入口の詰まり

柔軟剤のにおいは高温で乾燥させると消えやすくなります。そのため、乾燥機を使用する場合には低温設定にすることをおすすめします。
 
近頃は気温の上昇が著しく、天日干しでも洗濯物が高温になりやすいですが、乾燥機ほどではありません。柔軟剤のにおいをしっかりと残したい場合は自然乾燥させることで、より柔軟剤のにおいは残りやすいでしょう。
 
乾燥機の利用が柔軟剤のにおいを消してしまう原因のひとつとはされていますが、それ以外に洗濯の仕方や柔軟剤の利用方法にも気を配るべきです。
 

乾燥機の使用にかかる電気代

乾燥機を使用する際の電気代は、乾燥機の消費電力に使用時間と電気料金単価をかけることで算出できます。
 
電気料金単価は契約している電気会社や契約プランの内容によって異なるため、あらかじめ把握しておくことをおすすめします。電気料金単価を知ることで、乾燥機だけでなく生活に関わる電気代を把握しやすくなるでしょう。
 
なお、公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会によると、電気料金の目安単価は31円／kWhとされています。
 
乾燥機の消費電力は製品により異なりますが、1000W前後のものが一般的なようです。なお、乾燥機の消費電力はメーカーの公式サイトやカタログ、取扱説明書などに記載されています。
 
消費電力が1000Wであり、電気料金単価が目安単価の31円／kWhと仮定すると、1時間あたりの電気代は31円になります。衣類の状況や乾燥機の種類、運転方法次第ですが、乾燥に必要な時間は一般的な乾燥機で2～3時間ほどとのことです。つまり、1回分の乾燥にかかる電気代は62～93円ほどになります。
 
1日に1回、乾燥機による乾燥を行うと、1ヶ月を30日とした場合は月におよそ1860～2790円の電気代がかかり、年間ではおよそ2万2320円～3万3480円になる計算です。洗濯物の量が多い場合は1日に2回以上洗濯をして、乾燥機を使用することもあるでしょう。無論、その場合は前述した算出結果以上の電気代がかかります。
 

乾燥機と自然乾燥におけるメリットとデメリット

乾燥機を使用して洗濯物を乾燥させるメリットは以下の通りです。

・短い時間で乾燥できる
・高温で乾燥させるため、ダニや菌類を除去できる
・タオルや枕などがふんわりする
・脱臭効果がある

対して、乾燥機を使用して洗濯物を乾燥させるデメリットは以下の通りです。

・電気代がかかる
・衣類が傷みやすい
・初期費用がかかる
・シワになりやすい

短時間で乾燥できることが乾燥機における最大のメリットですが、乾燥機そのものを購入する費用も含めて、コストがかかる点がデメリットといえます。自然乾燥で洗濯物を乾燥させるメリットは以下の通りです。

・経済的コストが低い
・紫外線によってダニや菌類の除去が期待できる
・乾燥状態を確認しやすい
・衣類が傷みにくい

対して、自然乾燥で洗濯物を乾燥させるデメリットは以下の通りです。

・乾燥状態が天候に左右される
・洗濯物を干すスペースが必要
・乾燥に時間がかかる

自然乾燥におけるメリットはコストの低さですが、時間がかかる点と天候に左右される点がデメリットになります。
 

自然乾燥の方が節約効果は高い

乾燥機による乾燥と自然乾燥にはそれぞれにメリットとデメリットがあるため、一概にどちらがよいとはいえません。
 
しかし、乾燥機の使用には電気代がかかり、機器を購入するための初期費用も必要なことから、経済的なコストは高いといえます。節約だけを考えるのであれば、自然乾燥の方が適しているといえるでしょう。
 

出典

公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問Q＆A カタログなどに載っている電力料金の目安単価とは何ですか？
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー