よく「ブラックリスト」って聞くのですが、その「リスト」ってどこで見られますか？ 自分が載っていないか心配です。

「ブラックリストに載るとローンが組めなくなる」、という話を聞いたことがある人もいるでしょう。しかし、ブラックリストがどのようなものか詳しく知らない人も多くいるかもしれません。   本記事では、ブラックリストの概要を紹介するとともに、ブラックリストに登録されているかどうかを確認する方法も解説します。

よく聞くブラックリストとは

クレジットカードやローンなど、金融に関することでブラックリストという表現を聞くことがありますが、実際に物理的なリストが存在しているわけではありません。
 
ブラックリストとは、信用情報機関において信用情報に事故情報が登録されている状態を指す言葉です。信用情報とは、個人の信用取引に関係している情報をまとめたもので、本人を識別するための情報やクレジットカード、ローンなどの契約内容、支払い状況、利用残高などが含まれます。
 
事故情報が信用情報に登録されると、金融機関から新たに借り入れができなくなったり、クレジットカードの作成ができなくなったりするなど、さまざまな不便が生じます。
 
また、第三者の保証人にもなりにくくなり、生活にさまざまな不利益が生じてしまうでしょう。信用情報は個人の信用力を判断する重要な要素なので、日常の返済や支払いをきちんと行うことが大切です。
 

ブラックリストに登録されているか確認する方法

ブラックリストに登録されているかどうかを確認するためには、個人の信用情報を保管している信用情報機関に情報開示を請求することが有効です。本項では、3つの信用情報機関での確認方法を紹介します。
 

CICの確認方法

CICはクレジットカード会社や信販会社が加盟している個人信用情報機関です。情報開示の方法には、インターネットと郵送の2つがあります。それぞれの手続き方法や特徴は、図表1の通りです。
 
図表1

開示方法	開示までの期間	用意するもの	手数料	支払い方法
インターネット	手続き完了後すぐに 結果を確認可能	・パソコンまたは スマートフォン ・クレジットカード（支払い用）	500円	・クレジットカード（支払いは一括のみ） ・キャリア決済
郵送	申し込みから約10日で書面が到着	・開示申込書 ・本人確認書類2点 （運転免許証や マイナンバーカード、パスポート、健康保険証など）	1500円	・開示利用券 （コンビニチケット） ・定額小為替証書

出典：株式会社シー・アイ・シー（CIC）「情報開示とは」より筆者作成
 

JICCの確認方法

JICCは、主に消費者金融が加盟する信用情報機関です。情報開示の方法には、スマートフォンアプリと郵送の2つがあります。それぞれの手続き方法や特徴は図表2の通りです。
 
図表2

開示方法	開示までの期間	用意するもの	手数料	支払い方法
スマートフォンアプリ	・クレジットカード＋電話認証で数分 ～数時間	・本人確認書類2点 （運転免許証やマイナンバーカード、保険証、パスポートなど） ・スマートフォン	1000円	・クレジットカード ・コンビニ払い ・キャリア決済
郵送	申し込みから結果が 届くまでに最大10日	・本人確認書類2点 （運転免許証やマイナンバーカード、保険証、パスポートなど） ・信用情報開示申込書	1300円	・郵送開示利用券 （コンビニチケット） ※別途、チケット発券手数料（郵送料金を 含めた手数料総額の 10％）がかかる

出典：株式会社日本信用情報機構（JICC）「本人による開示申し込み」より筆者作成
 

KSCの確認方法

KSCは、主に銀行や信用金庫が加盟している個人信用情報機関です。情報開示の方法には、インターネットと郵送の2つがあります。図表3で、それぞれの手続き方法や特徴を説明します。
 
図表3

開示方法	開示までの期間	用意するもの	手数料	支払い方法
インターネット	最短3～5営業日	・マイナンバーカード ・スマートフォン	1000円	・クレジットカード ・PayPay ・キャリア決済
郵送	申し込みから1週間 ～10日	・本人確認書類2点 （運転免許証やマイナンバーカード、保険証、パスポートなど） ・登録情報開示申込書	1679～1800円 （コンビニによって 異なる）	・本人開示・申告手続利用券（コンビニ）

出典：一般社団法人全国銀行協会 全国銀行個人信用情報センター「本人開示の手続き」より筆者作成
 

クレカやローンの支払い・返済は滞りなく進めよう

ブラックリストと呼ばれる事故情報は、信用情報機関への問い合わせによって確認が可能です。ブラックリストに載ってしまうと、ローンを組めなくなったり保証人になれなくなったりするなど、さまざまな不便が生じます。
 
自身の状況を確認するとともに、事故情報が登録されないように支払いや返済を滞りなく進めることが大切です。
 

出典

株式会社シー・アイ・シー（CIC）情報開示とは
株式会社日本信用情報機構（JICC）指定信用情報機関　本人による開示申し込み（スマホ申込）
一般社団法人全国銀行協会　全国銀行個人信用情報センター 本人開示の手続き
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー