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ガソリン代も高くなるので、車から「自転車」通勤に変えようと思います。片道5キロメートルなら月にいくら節約できますか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年9月16日 5時0分

ガソリン代も高くなるので、車から「自転車」通勤に変えようと思います。片道5キロメートルなら月にいくら節約できますか?

ガソリン代が値上げするといった理由で、車通勤から自転車通勤に変更したいと考えている方もいるでしょう。自転車通勤にすればガソリン代の支払いが必要なくなるため、その分のコストをおさえられます。   また、自転車通勤は、便利かつ健康面でのメリットが高い方法です。今回は、自転車通勤に変えることでおさえられる費用やメリット、注意点についてご紹介します。

車通勤にかかる費用は?

今回は、駐車場代や駐輪場代は会社から支給されるとしたうえで、車通勤と自転車通勤の差を比較しましょう。
 
まず車通勤の場合は、ガソリン代が必要です。仮に、車の燃費がガソリン1リットルあたり20キロメートル、そして職場までの距離を片道5キロメートルとします。経済産業省資源エネルギー庁によると、2024年9月9日時点のレギュラーガソリンの価格は、全国平均で1リットルあたり175円です。
 
車の燃費は、1リットルあたり20キロメートルのため、1回の往復通勤で87.5円かかる計算になります。1ヶ月で20日通勤している場合、ガソリン代は毎月1750円です。
 
車通勤から自転車通勤に変更すると、初期投資として自転車の購入は必要ですが、往復通勤時のガソリン代がかからなくなります。
 

自転車通勤に変えると元が取れるのはいつ?

通勤に使う自転車の種類は人によってさまざまですが、今回は2万円のシティサイクルを購入したとしましょう。車通勤と比べるためには、ガソリン2万円分であれば、何日間通勤できるかを考える必要があります。
 
1リットル175円のガソリンを2万円分購入すると、約114リットルです。1リットルで20キロメートル走行できる車の場合は、片道5キロメートルの通勤路で往復228回分になります。1ヶ月の通勤回数が20回だとすると、約1年で元が取れる計算です。
 
購入した自転車の種類によって、元が取れる期間は異なります。もっとリーズナブルな自転車を購入した場合は、さらに短期間で元が取れるでしょう。
 

自転車通勤に変えるメリットと注意点

国土交通省の「自転車通勤導入に関する手引き」によると、自転車通勤に変えた場合の、従業員側のメリットとして「通勤時間の短縮」「身体面の健康増進」「精神面の健康増進」が挙げられています。
 
自転車は、近距離から中距離の通勤に向いている乗り物です。渋滞に巻き込まれにくく、車では通れない抜け道も通行できるため、場合によっては車よりも通勤時間を短縮できる可能性があります。通勤時間が日によって大きく変動するケースも少ないため、毎日同じ時間で通勤できる点もメリットでしょう。
 
また、自転車は有酸素運動になるため、通勤のたびに使用することで体力や筋力の維持、増進につなげられます。同資料によると、自転車通勤はがんや心臓疾患のリスクも軽減できるとされています。気分やメンタルの向上にもよいとされているため、健康を意識した生活をしたい方にも、自転車通勤は向いているといえるでしょう。
 
一方で、初めて自転車通勤をする場合は、初期費用がかかります。購入したい自転車の種類にもよりますが、事前にいくら必要かを調べておきましょう。また、自転車の通勤ルートは、休日などを利用してチェックしておく必要があります。いきなり自転車で通勤し始めると、迷う可能性があるためです。
 

自転車通勤に変えると月1700円以上コストをおさえられる可能性がある

車通勤をしていると、ガソリン代が発生します。もし燃費が1リットルあたり20キロメートルで、通勤路が片道5キロメートル、ガソリン代が1リットル175円だとすると、1ヶ月で1750円かかる計算です。そのため今回のケースでは、自転車通勤にすると、月に1750円コストをおさえられることになります。
 
自転車通勤を行えば、車の渋滞にはあまり巻き込まれません。また、車よりも早く到着できたり、心身の健康が増進したりといったメリットもあります。健康を意識したい方にも、自転車通勤はおすすめです。
 
ただし、自転車は初期投資が必要です。自転車の種類によっては10万円を超えるケースもあるため、事前に欲しい商品の価格を調べておきましょう。また、通勤路の事前確認も忘れずに行ってください。
 

出典

経済産業省資源エネルギー庁 石油製品価格調査 調査の結果 1.給油所小売価格調査(ガソリン、軽油、灯油) 9月11日(水)結果詳細版
国土交通省 自転車通勤導入に関する手引き 2自転車通勤制度導入のメリット 2.2 従業員のメリット (1)通勤時間の短縮(5ページ)、(2)身体面の健康増進(6ページ)、(3)精神面の健康増進(7ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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