10年以上使用した「エアコン」が壊れてしまった…これって夏に酷使しすぎたのが原因!? 「買い替え」と「修理」ならどちらが費用をおさえられる？

夏や冬に大活躍するエアコンは、つけっぱなしにすることもあり使用頻度が高くなりがちです。   長年使用していると音や臭いが気になるようになり「故障かな？」と感じることもあるでしょう。エアコンが壊れてしまった場合、買い替えと修理で迷う方もいるのではないでしょうか。   そこで今回は、エアコンが故障して買い替えと修理を迷ったときの判断目安について調べました。またエアコンの故障で急な出費をおさえる方法もご紹介しますので、参考にしてください。

エアコンが壊れた……。買い替えと修理の判断や費用は？

エアコンを長年使用していると、異音・異臭や「電源が入らない」「室内機から風が出ない」「冷えや暖まりが弱い」などの症状が出る場合があります。故障の際の選択肢に買い替えと修理がありますが、判断の基準として使用期間が挙げられるでしょう。
 
メーカーによって異なりますが、エアコンは購入時期によって保証期間が定められていて、例えば本体は購入日から1年間、冷媒回路は5年間などとなっています。また販売店によっては延長保証サービスを提供している場合もあります。無料で修理対応をしてもらえれば費用はおさえられるでしょう。
 
保証期間を過ぎているエアコンの場合は、症状によって修理費用が発生します。費用は症状や交換部品によって異なります。
 
例えばある家電メーカーでは「冷えない／冷えが悪い」の症状で室温センサーを交換する場合の費用目安（税込み）は1万8000円〜2万2000円前後です。
 
一方、コンプレッサーの交換が必要な場合は11万円〜13万円前後かかるようです。出張で見積もりを出してもらう場合は、診断料と出張料の合計5830円（税込み）がかかります。
 

長年使用した古いエアコンは修理できないこともある

長年使用したエアコンは、交換部品がなくて修理対応できない可能性がある点にも注意が必要です。
 
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会の「製造業表示規約」によると、エアコンの補修用性能部品の保有期間は9年間と定められています。
 
そのため多くのメーカーでは、家庭用エアコンの標準使用期間を10年に設定しているようです。長年使用しているエアコンの場合、修理はできずに買い替える必要があるケースも考えられます。
 
なお内閣府経済社会総合研究所 景気統計部が公表した「消費動向調査 令和5年3月実施調査結果」によると、エアコンの平均使用年数は13.6年で、主な買い替え理由は故障（65.1％）でした。
 
エアコンを買い替える場合は、機種によって費用に幅がありますが、古いエアコンを修理するのと変わらない、またはそれよりも安くなるケースも考えられます。また最新エアコンであれば省エネ性が大幅に向上していて、毎月の電気代がおさえられるでしょう。
 

エアコンの買い替え費用が負担に感じる場合はサブスクも検討できる

エアコンの買い替えにはまとまった費用が必要になるため、負担に感じられるケースも考えられます。費用をおさえてエアコンを設置したい場合は、サブスク（サブスクリプションサービス）の利用も検討できるでしょう。
 
環境省大臣官房 環境保健部環境安全課の「令和3年度サブスクリプションを活用したエアコン普及促進モデル事業統合報告書」によると、家庭用エアコンのサブスクは、対応畳数や使用エアコンにもよりますが、月額1800円～2600円ほどです。2000円前後の価格帯だと、契約期間5年間を満了した場合でも、支払総額は「本事業で設置した高効率エアコンの予測実売価格を下回る結果となった」とのことです。
 
エアコンのサブスクであれば、設置時の標準工事費なども月額料金に含まれていて、初期費用の低減にもつながります。また最新の高効率エアコンを設置できて、省エネにより電気代をおさえられることも期待できるでしょう。
 

エアコンの買い替え時期は購入から10年が目安！ 費用負担が大きい場合はサブスクの検討もあり

エアコンが故障した場合、保証期間内であれば無料で修理してもらい費用をおさえられる可能性があります。
 
しかし保証期間を過ぎた古いエアコンは、症状や交換部品にもよりますが、修理代が数万円から10万円を超える場合も考えられます。また9年以上経過したエアコンは、修理部品が入手できないケースもあるようです。
 
買い替えにはまとまった金額が必要ですが、最新エアコンは省エネ性に優れていて購入後の電気代をおさえられるため、古い修理をするよりも費用面でメリットがあるかもしれません。
 
買い替え費用が負担になる場合は、エアコンのサブスクも検討できます。月額2000円前後で標準工事費なども含まれていれば、契約期間が5年間の場合の支払総額はエアコンの購入費用よりも安くなる可能性があります。
 

出典

公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会　製造業表示規約 別表3
内閣府経済社会総合研究所 景気統計部　消費動向調査 令和5年3月実施調査結果（9ページ）
環境省大臣官房 環境保健部環境安全課 令和3年度サブスクリプションを活用したエアコン普及促進モデル事業 統合報告書（6、7ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー