32歳一人暮らし。年収350万円ほどで貯金は「100万円」もありません。ニュースで30代は平均「600万円」と聞きましたが、みんなどうやって貯めているのでしょうか？

将来への蓄えとして準備しておきたい預貯金。どの程度準備しておけばいいかはもちろん、同世代の預貯金がどのくらいあるのか気になる人は多いでしょう。ただし、貯金額は年収やライフスタイルなどによっても変わってきます。   そこで本記事では、30代の平均的な金融資産保有額と年収の関係について、独身世帯と既婚世帯の両方の視点から紹介します。

30代単身世帯の平均金融資産保有額は594万円。ただし中央値は100万円

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、2023年の30代単身世帯の預貯金を中心にした金融資産保有額の平均値は594万円です。一方で中央値は100万円となっています。
 
平均値は金融資産保有額が多い世帯に引き上げられているため、一般的な金融資産保有額としては中央値を参考にするのがよいでしょう。今回の場合は貯蓄額が100万円を切っているということで具体的な金額は不明ですが、30代単身世帯の金融資産保有額は中央値が100万円なので、100万円を大きく下回っていなければ、それほど少ないわけではなさそうです。
 
また、貯蓄額は年収によっても変わってきます。例えば同調査によると、30代の年収別金融資産保有額は図表1の通りです。
 
図表1

年収	金融資産保有額
	平均	中央値
収入はない	13万円	0
300万円未満	326万円	14万円
300～500万円未満	523万円	200万円
500～750万円未満	1468万円	575万円
750～1000万円未満	2920万円	2635万円

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和5年調査結果 を基に筆者作成
 
これを見ると、年収の高い世帯ほど金融資産保有額が大きく、一部の年収の高い世帯が全体の平均金融資産保有額を引き上げていることが分かります。
 

既婚30代の平均金融資産保有額は601万円

同調査によると、30代の2人以上世帯の平均金融資産保有額は601万円です。これは単身世帯の平均金融資産保有額594万円とほぼ同等ですが、中央値を見ると2人以上世帯が150万円、単身世帯が100万円と50万円の差があります。
 
平均値に大きな差がない理由としては、以下のような要因が考えられます。

●2人以上世帯では子育てや住宅ローンなど、大きな支出が発生しやすい
●単身世帯には結婚や住宅購入のために積極的に貯蓄している人が多く含まれている可能性がある
●2人以上世帯の中には、世帯形成して間もなく貯蓄期間が短い場合もある
●単身世帯にはキャリアに専念して高収入を得ている人が含まれている可能性がある

ただし、中央値の差は2人以上世帯のほうが貯蓄額を増やしやすい傾向を示唆しています。これは、共働きによる収入増や家計の合理化などが影響していると考えられます。
 

30代の平均月収は約32万円。ただし年収は業種によって異なる

次に30代の年収について見ていきましょう。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」によると、一般労働者の平均月収は男女計で31万8300円です。
 
さらにこの平均月収を30代の産業別に見ると、図表2の通りとなります。
 
図表2

産業別	30～34歳	35～39歳
金融業・保険業	34万4900円	40万1100円
電気・ガス・ 熱供給・ 水道業	35万5000円	41万6500円
情報通信業	32万9400円	38万7100円
学術研究、専門・技術サービス業	33万1000円	38万7100円
卸売業・小売業	28万4700円	30万8900円
医療、福祉	27万5400円	29万3600円
運輸業・郵便業	27万5700円	29万5300円
製造業	26万9400円	30万5300円
宿泊業、飲食サービス業	24万7200円	27万2000円

厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査の概況 を基に筆者作成
 
「電気・ガス・ 熱供給・ 水道業」と「宿泊業、飲食サービス業」では、30～34歳で約10万円、35〜39歳で約14万円、月収に差があることが分かります。
 

ライフステージに合わせた貯蓄計画を立て、必要ならば年収の高い業種への転職を検討しても

30代は結婚や出産、マイホーム購入など、人生の大きなイベントが多い時期です。そのため、単に平均貯蓄額を目標にするのではなく、自分のライフプランに合わせた貯蓄計画を立てることが重要です。
 
例えば、独身であれば将来の結婚資金や家賃の値上がりに備えた貯蓄を、既婚者であれば子どもの教育資金や住宅購入の頭金など、具体的な目標を設定することで貯蓄のモチベーションを保ちやすくなります。
 
また、貯蓄だけでなく投資などの資産運用も視野に入れることで、より効率的な資産形成が可能になるかもしれません。ただし、投資にはリスクも伴うため、自身の理解度や許容できるリスクの範囲内で検討することが大切です。
 
最後に、貯蓄額の多寡にかかわらず継続的に家計の見直しを行い、無駄な支出を減らす努力をすることが重要です。30代は社会人としての経験も積み、収入も比較的安定してくる時期なので、健全な家計管理の習慣を身につけることで将来の経済的な安定にもつながるでしょう。
 
同時に収入を増やすために年収の高い業種への転職を検討してもいいかもしれません。その際は、ぜひ図表2の産業別月収も参考にしてみてください。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和5年調査結果
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］令和5年調査結果
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査の概況
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー