勤続年数8年で年収「400万円」止まりです。もっと稼いでいるのが普通ですか？年収をあげるには何をすべきでしょうか？

働き方に多様性が生まれ、仕事に対して求めるものは人それぞれで大きく異なっています。やりがいや経験、ゆとりのある働き方を重要視する方も少なくないですが、年収を気にせずに働く方は少数派でしょう。   勤続年数を基準にした場合に、自身の年収が平均年収とどれほどの差が生まれているのか、気になる方も多いはずです。そこで、本記事では勤続年数別の平均年収と共に、年収を上げるための方法についても解説します。

勤続年数別の平均年収

国税庁長官官房企画課の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、勤続年数別の平均年収は以下の通りです。

●勤続年数1～4年：335万円（男性：410万円、女性：260万円）
●勤続年数5～9年：391万円（男性：480万円、女性：292万円）
●勤続年数10～14年：454万円（男性：553万円、女性：325万円）
●勤続年数15～19年：528万円（男性：632万円、女性：363万円）
●勤続年数20～24年：597万円（男性：704万円、女性：392万円）
●勤続年数25～29年：671万円（男性：756万円、女性：450万円）
●勤続年数30～34年：712万円（男性：789万円、女性：495万円）
●勤続年数35年以上：612万円（男性：684万円、女性：388万円）

勤続年数が5～9年の給与所得者1人あたりの平均年収は男女計で391万円となっており、男性は480万円、女性は292万円です。
 
調査結果をみるかぎり、今回のケースにおける勤続年数8年で年収400万円は平均的な収入と考えられますが、もっと稼いでいるのが「普通」かどうかは所属している企業規模や業界などによっても異なるため、一概には判断できません。ただし、特別多い年収とは言い難いでしょう。
 

年収を上げる方法

働き方に多様性が生まれている昨今、年収を上げる方法にも数多くの選択肢があります。
 
人それぞれで向き不向きはありますが、方法を知っておくことは選択肢の幅を広げることであり、年収を上げるための武器になります。年収を上げる方法には以下のようなものが挙げられます。

●現在の会社で昇給、昇進を目指す
●残業時間を増やして残業代を稼ぐ
●社内異動をする
●会社に対し、給与アップの交渉をする
●副業で収入源を増やす
●資格取得など、スキルアップをする
●起業など、独立して稼ぐ
●投資で不労所得を得る
●年収の高い企業へ転職する
●平均年収が高い業界へ転職する

年収を上げるためには資格取得など、自分自身の能力を向上させることが必要不可欠です。ただし、自身の能力と同じくらいに環境も年収に大きな影響を与えます。
 
所属する企業や社内の部署はもちろん、業界自体の「稼ぎやすさ」も年収を上げるためには見極めが必要でしょう。どんなに努力しても、業界そのものの平均年収が低いケースがあるからです。
 
手っ取り早く年収を上げる方法は残業時間を増やし、残業代を稼ぐことですが、限界があり、体調面での不安もあります。
 
会社内での昇進や転職、副業を始めるなど選択肢は多いですが、それぞれにメリットとデメリットがあります。今現在の置かれている環境や現状、向き不向きによって取るべき行動は異なりますが、情報収集と計画的な行動が重要であることに違いはありません。
 

勤続年数8年で年収400万円は平均的な収入と考えられる｜年収を上げるには情報収集と計画的な行動が重要

今回参照した国税庁長官官房企画課の「令和4年分民間給与実態統計調査」によれば、勤続年数が5～9年の平均年収は391万円となっており、今回のケースにおける勤続年数8年で年収400万円は平均的な収入と考えられます。
 
ただし、平均年収は調査対象や範囲により異なり、また企業規模や業界、個人の能力によっても違いが生まれるため、もっと稼いでいるのが「普通」かどうかは一概にはいえません。
 
年収を上げる方法はいくつかありますが、環境を変えるか自身の能力を伸ばすかに大きく分かれます。もちろん、自身の能力を伸ばしたうえで年収が上がる業界や企業などに転職して、環境を変えることも選択肢のひとつです。
 
重要なのは自身の向き不向きを見極めつつ、計画的に準備していくことです。
 

出典

国税庁長官官房企画課 令和4年分民間給与実態統計調査 II 1年を通じて勤務した給与所得者 2平均給与 〔勤続年数別の平均給与〕（第15図）勤続年数別の平均給与（22ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー