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一人暮らしなのでお風呂はためず「シャワー」のみで済ませています。近くの銭湯に行った方が安いのでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年9月30日 4時20分

一人暮らしなのでお風呂はためず「シャワー」のみで済ませています。近くの銭湯に行った方が安いのでしょうか?

日々生じる光熱費を少しでも削減しようと、お風呂ではなくシャワー中心という方もいるのではないでしょうか。   一方、銭湯ならば光熱費やシャンプー代が抑えられる可能性があります。近場にあれば交通費もかからないため、どちらが安いかの判断は難しいところです。   そこで本記事では、自宅のシャワーを使う場合と、銭湯を利用する場合の月額を比較します。光熱費の計算方法もご紹介するため、節約に悩んでいる方はぜひご覧ください。

シャワーにかかる費用

シャワーに関連する主な光熱費は、水道代とガス代です。また、ボディーソープやシャンプーなどを銭湯に持ち込まない方にとっては、これらもシャワーの費用に分類されるでしょう。
 
この章では、シャワーの費用を「水道代」「ガス代」「ボディーソープ代・シャンプー代」の3項目から分析し、総額の目安を算出します。
 

水道代

水道代は以下の式から計算します。
 
・シャワー1回あたりの時間×1分間あたりの水の使用量(リットル/分)×水道料金の単価(円/リットル)
 
「シャワー1回あたりの時間」は11~19分が一般的なようです。また、東京水道局によると、シャワーを3分間流し続けた際の水の使用量は約36リットルが目安となっています。したがって、「1分間あたりの水の使用料」は約12リットルとします。
 
「水道料金の単価」は、東京水道局にならい、0.24円として算出します。
 
以上を代入すると、1日あたりの水道代の目安は約32~55円となります。1ヶ月を30日とすれば、月額は約960~1650円です。
 

ガス代

ガス代の計算には次の式を使用します。
 
・水量×水の上昇温度÷(ガスの発熱量×給湯器の熱効率)×ガス単価(円/立方メートル)
 
代入する数値は以下の通りです。

●水量:132~228リットル
●水の上昇温度:20度
●ガスの発熱量:1万750キロカロリー/立方メートル
●給油機の熱効率:80%
●ガス単価:145.31円/立方メートル

以上を計算すると、都市ガス代は1日あたり約45~77円、月額で約1350~2310円です。
 
なお、契約しているガス会社によって発熱量や単価が異なります。上記の金額を上回る可能性もあるため、ご注意ください。
 

ボディーソープ代・シャンプー代

総務省の「小売物価統計調査(動向編)」によると、340ミリリットル入りボディーソープの年平均価格は、東京都区部で264円です。また、ボディーソープ代の目安は、1回あたり10ミリリットルとされます。月額にすると、約233円です。
 
一方、340ミリリットル入りシャンプーの東京都区部の年平均価格は、322円です。シャンプー1回あたりの適量は、髪の長さによっても異なりますが、6ミリリットルが目安とされます。毎日洗うとすれば、月額は約170円です。
 

総額

水道、ガス、ボディーソープ、シャンプーの月額の目安をまとめると、表1になります。合計金額は約2713~4363円です。
 
表1

月額目安(円)
水道 約960〜1650
ガス 約1350〜2310
ボディーソープ 約233
シャンプー 約170

※筆者作成
 

銭湯にかかる費用

12歳以上の入湯料金を税込み550円と仮定します。30日間利用すると1万6500円になり、シャワーの費用を上回ります。10枚5000円の「都内共通入浴券」を利用したとしても、30日で1万5000円のため、比較結果は同様です。
 

シャワー代は銭湯代より安いが、地域差や個人差がある

水道代、ガス代、ボディーソープ代、シャンプー代を合計したシャワー費用は、1ヶ月で約2713~4363円です。一方、東京都の入湯料は月1万5000~1万6500円程度であり、シャワーの方が最大1万3787円安い結果になりました。
 
ただし、今回の比較は東京都在住を前提とし、水の使用量などに目安の値を使っています。契約しているガス会社によってもガス料金は異なります。条件によっては、シャワーの費用が銭湯の費用を上回る可能性もある点にご注意ください。
 
また、銭湯は同じ金額で入浴でき、利用者との会話もできるなど、リフレッシュ効果も期待できます。汗を洗い流したいだけなら自宅、疲れをとりたいなら銭湯のように、目的によって使い分けるといいでしょう。
 

出典

東京都水道局 くらしと水道「水は有限で貴重な資源」です
総務省統計局 政府統計の総合窓口(e-Stat) 小売物価統計調査(動向編) 2023年 第1表
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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