「自立した女性が好き」という同僚に理想相手を聞いてみたら「年収500万円以上」との回答が…！そんなに稼いでいる女性は日本にどれくらいいるのでしょうか？

恋愛をするうえで、自立しているかどうかを判断材料に含める人もいるでしょう。その中で年収をひとつの判断材料とする場合もあるようで、今回のケースのように「年収500万円以上」を基準としている人もいるようです。   しかし、年収500万円は決して平均的な金額ではないと考えられます。国税庁長官官房企画課の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年収500万円を超える割合は、男女計で33.8％と発表されていました。   この記事では年収500万円以上もらっている女性の割合や年収のボリュームゾーンとあわせて、年収をアップさせる方法もご紹介します。

年収500万円以上もらっている女性の割合はどのくらい？

年収500万円以上もらっている女性の割合について、国税庁長官官房企画課の「令和5年分 民間給与実態統計調査」を見てみると、全体の15.1％が該当するとされていました。対して、男性の年収500万円以上の割合を見てみると、48.3％となっています。そのため、男女で見ると約3倍の差があるといえるでしょう。
 
前述の通り、男女の合計割合で見ても、年収500万円以上をもらっている人の割合は全体の33.8％です。男女合計では約3人に1人が年収500万円以上を受け取っている計算となりますが、女性に限ってみれば、約6人に1人の割合となり、少ない部類に入ると考えられるでしょう。
 

女性の平均年収やボリュームゾーンはどのようになっている？

同調査によると、令和5年時点での女性の平均年収は、315万8000円となっています。平均年収は年々上昇傾向にあるようで、平成26年と令和5年を比較すると、42万円ほど年収がアップしていると分かりました。
 
ただし、平均年収は正社員かそれ以外かでも大きく異なります。同調査によれば、女性正社員（正職員）の平均年収は412万8000円であるのに対し、正社員（正職員）以外の平均年収は169万1000円となっていました。
 
また、女性の年収のボリュームゾーンを見てみると、100万円超200万円以下が最も高い割合を占めることが分かりました。全体の20.5％がこの部分に該当し、約5人に1人の割合となっているようです。
 
次いで200万円超300万円以下の割合は19.6％、300万円超400万円以下の割合は18.1％となることから、全体の6割程度が100万円～400万円の年収で働いていると分かるでしょう。
 

年収を増やすためのポイントはある？

年収を増やすためのポイントとして、まずは昇進や資格の取得を目指す方法があげられるでしょう。昇進するには仕事で成果や実績を上げる必要がありますが、昇進による役職手当で年収アップを目指せるはずです。
 
資格についても、資格手当を導入している会社であれば、一度取得してしまえば基本的には継続して付与されるものと考えられるでしょう。そのため、まずはどのような資格が対象になっているかを調べてみるとよいかもしれません。
 
また、副業が認められているのであれば、副業を始めることも収入アップのためのひとつの手段となります。クラウドソーシングなどを活用すれば、未経験からでも始められる仕事も見つかるようなので、自分のスキルを生かせるものがないかを探してみるのもよいでしょう。
 

日本で年収500万円を超えている女性の割合は全体の15.1％

国税庁長官官房企画課の調査結果によると、500万円以上の年収をもらっている女性の割合は全体の15.1％となっています。そのため、割合としては決して多いとはいえないでしょう。
 
男女の合計で見ても33.8％となっているため、年収500万円以上もらっている人の割合はおよそ3人に1人の結果となることが分かります。
 
そもそも自立しているかどうかを、年収だけで判断することは難しいでしょう。年収はひとつの要素になるかもしれませんが、そのほかにも精神面や、どのような生活を送っているのかなどを加味したうえで、自立しているかを判断するとよいかもしれません。
 

出典

国税庁長官官房企画課 令和5年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－ II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与 （第8表）平均給与（15ページ）、3 給与階級別分布 （第16表）給与階級別給与所得者数・構成割合（23ページ）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー