地元の友人は車好きで「通勤用」と「趣味用」で2台持っています。駐車場代はかからないようですが、マイカーにいくら費やしているのでしょうか？

通常、車を所有すると、ガソリン代や車検費用、駐車場代、税金、保険料、有料道路使用料などの維持費がかかります。また、頻繁に車を使用する方やカスタムを好む方は、維持費が高くなることもあります。   本記事では、車の維持費の平均や内訳について詳しく解説します。マイカーの維持費が気になる方は、ぜひ参考にしてください。

世帯あたりの車の普及台数は1.016台

一般社団法人 自動車検査登録情報協会の「自家用乗用車の世帯普及台数」によれば、1世帯あたりの保有台数は1.016台です。全世帯の総保有台数は6176万2498台、世帯数は6077万9141世帯となります。都道府県別の保有台数の上位と下位は、図表1のとおりです。
 
【図表1】

順位	都道府県	1世帯あたりの保有台数
1	福井県	1.685台
2	富山県	1.629台
3	山形県	1.624台
4	群馬県	1.573台
5	栃木県	1.550台
43	兵庫県	0.885台
44	京都府	0.789台
45	神奈川県	0.670台
46	大阪府	0.616台
47	東京都	0.410台

※一般社団法人 自動車検査登録情報協会「自家用乗用車の世帯普及台数」をもとに筆者が作成
 
1世帯あたりの保有台数は地方で高く、都市部では低い傾向が見られます。これは、家賃や駐車場代などの要因が大きく影響していると考えられます。

 

車の維持費用の平均額

一般社団法人 日本自動車工業会の「2023年度 乗用車市場動向調査」によると、車の維持にかかる費用の平均額は、月1万2100円です。この維持費には、ガソリン代、修理費、駐車場代、有料道路の通行料が含まれています。図表2は、ライフステージ別の維持費の平均額です。
 
【図表2】

ライフステージ	月間維持費
独身期（39歳以下）	1万3100円
家族形成期（子どもが未就学児または世帯主が39歳以下で子どものいない世帯）	1万3200円
家族成長前期（子どもが小学生・中学生）	1万4100円
家族成長後期（子どもが高校生・大学生）	1万4000円
家族成熟期 （子どもが学校を終えて未婚）	1万2500円
結晶期（子どもが結婚しているまたは子どもがいなくて単身で40歳〜54歳）	1万2100円
高齢期（55歳以上）	1万100円

※一般社団法人 日本自動車工業会「2023年度 乗用車市場動向調査」をもとに筆者が作成
 
ライフステージによって維持費は大きく変動します。独身や子育て中は維持費が高くなる傾向がありますが、子どもが学校を卒業する頃や世帯主が高齢になると、維持費は低くなる傾向が見られます。

 

ローン返済、税金、保険料もかかる

車の維持には、ガソリン代、修理費、駐車場代、有料道路の通行料に加え、車両代、ローン返済、税金、保険料なども必要です。
 
例えば、一般社団法人 日本自動車工業会の「2023年度 乗用車市場動向調査」によると、新車の平均購入価格は264万円です。購入方法は現金一括が約6割、残りの4割はカーローンや残価設定ローンなどを利用しています。
 
また、税金は自動車税と自動車重量税がかかります。
 

・自動車税：毎年4月1日時点の所有者に課される税金
・自動車重量税：登録時や車検時に支払う税金

 
自動車税は総排気量によって決まり、2万5000～11万円の範囲です（新車登録時期が2019年10月1日以降の自家乗用車の場合）。
 
自動車重量税は車両重量で金額が決まり、エコカー（本則税率）の場合は5000～3万円、エコカー外の場合は経過年数に応じて8200～7万5600円です（乗用車の場合）。
 
保険料には、加入が義務付けられている自賠責保険と任意保険があり、車種や等級、補償内容などによって金額が異なります。

 

2台持ちのコストはかかるが、趣味も大事！

マイカーを所有すると、車両代やローン返済、ガソリン代、税金、保険料、駐車場代、修理費などの維持費が必要です。
 
通勤用と趣味用の2台持ちの場合の維持費は、1台持ちに比べて2倍程度かかります。ただし、ガソリン代や有料道路の交通費は、2台同時に走らせることがない限り2倍にはなりません。そのことを考えると通勤用と趣味用の2台持ちの維持費は、平均額の1.5～1.8倍程度であると考えられるでしょう。
 
また、車好きの方はカスタム費用が高くつくことが多いので、より出費がかさむ可能性が高いです。ただし、個々の好みや支出の優先順位は異なるため、車好きの方にとってはそれほど大きな負担には感じないでしょう。

 

出典

一般社団法人 自動車検査登録情報協会 自家用乗用車の世帯普及台数
一般社団法人 日本自動車工業会 2023年度 乗用車市場動向調査について
国土交通省 自動車重量税額について
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー