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電気ポットを10年は使い続けています…。どうせ「煮沸消毒」できているだろうと思うのですが、買い替えたほうがいいですか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年10月15日 4時0分

電気ポットを10年は使い続けています…。どうせ「煮沸消毒」できているだろうと思うのですが、買い替えたほうがいいですか?

簡単にお湯が沸くからと、電気ポットを10年以上使い続けている人もいるでしょう。しかし、家電製品を10年以上使い続けていて問題ないか気になることもあるのではないでしょうか。本記事では、電気ポットの寿命の目安を紹介するとともに、寿命を見分けるポイント、長く使い続けるためのコツなどを紹介します。

電気ポットの寿命はおよそ5年を目安にするといい

公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会が公表する「製造業表示規約 別表3 補修用性能部品表示対象品目と保有期間」によると、電気ポットの補修用性能部品が保有されている期間は5年とされています。
 
補修用性能部品の保有期間とは、製品が故障した際に必要な部品をメーカーが保有している期間を指します。保有期間内であれば、部品が保管されている場合が多いため、修理がしやすいといえるでしょう。
 
また、煮沸消毒が行われているとしても、内部に目に見えない汚れやカルシウムが蓄積し、衛生面での心配もあります。
 

電気ポットの寿命を見分けるポイント

電気ポットを使用していて、お湯がうまく沸かなくなったらヒーターや温度センサーが故障している可能性があります。
 
コンセントを差し直したり、ふたを閉め直したりして一時的に回復するケースもありますが、改善されない場合は故障していることが想定されます。さらに、電源自体が入らない場合は、完全に寿命を迎えていると考えられるため、買い替えを検討しましょう。
 
また、水漏れが生じた場合も電気ポットの寿命といえるでしょう。ポット内部のゴムパッキンが劣化すると水漏れが生じますが、新しいパッキンへの交換という形で修理できる場合もあります。
 
しかし、電気ポットが製造から5年以上たっていると、部品の供給が終了しており、部品が見つからないケースもあります。新しい部品が見つからなければ買い替えが必要です。
 

節約のために電気ポットを長く使うコツ

電気ポットを買い替える費用を節約するためにも、長く使い続けたいものです。ここでは、電気ポットを長く使うためのコツを紹介します。節約したいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
 

こまめにポット内を掃除する

電気ポットを長く使い続けるためには、こまめにポット内を掃除することが大切です。使い続けていると水あかがつきやすくなり、放置しているとお湯の出が悪くなったり、味にも影響を与えてしまったりするようです。
 
水あかを防ぐためには、ホームセンターやドラッグストアなどで購入できる電気ポット専用の洗浄剤を使用しましょう。取扱説明書に従い、汚れ具合に応じて週1回~月1回ほどの頻度での掃除がおすすめです。
 
また、掃除の際は内側のコーティングを傷つけてしまうおそれがあるため、スポンジでポット内を洗うのは避けましょう。それから、外側の汚れも放置せず、定期的にふき取っておくと故障の予防につながります。
 

コンセントやスイッチなどに水がつかないようにする

電気ポットは水を使う家電製品のため、コンセントやスイッチ部分への水の浸入に気をつけましょう。残った水を捨てる際や新しい水を入れる際に、コンセントやスイッチ部分に水がかかってしまうと、ショートや故障の原因となります。水の取り扱いに十分注意し、電気部分につかないようにしましょう。
 

使用しないときは電源を抜く

電気ポットを使用しないときは、電源を抜いておきましょう。多くの電気ポットは保温機能を備えているため、長時間使用しないのに、電源を入れっぱなしにしているケースがよくあります。
 
しかし、長時間使用しない場合は、電気代を節約するためにも電源を抜いておきましょう。節電につながるとともに電気ポットにかかる負担を減らし、寿命を延ばす効果も期待できます。就寝前や外出時などにコンセントを抜く癖をつけておくのがおすすめです。
 

電気ポットの寿命は5年が目安

電気ポットの寿命は5年が目安と考えておきましょう。補修用性能部品の保有期間である5年以内であれば、メーカーで部品が保管されている可能性が高く、修理がしやすいと考えられます。5年以上経過している電気ポットは、修理に必要な部品が手に入らない可能性があるため、買い替えの検討も必要かもしれません。
 
購入頻度を少なくし、節約したいと考えている方は、今回紹介した長く使うためのコツを参考にしてみてください。
 

出典

公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会 製造業表示規約 別表3 補修用性能部品表示対象品目と保有期間
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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