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転職時の「希望年収」はどうやって決めたらよいでしょうか?高すぎると落とされそうなので、「現在の年収」と同じくらいの設定が無難でしょうか…?

ファイナンシャルフィールド / 2024年10月17日 2時10分

転職時の「希望年収」はどうやって決めたらよいでしょうか?高すぎると落とされそうなので、「現在の年収」と同じくらいの設定が無難でしょうか…?

転職をするとき、希望年収をどのように決めたらよいか迷う方もいるでしょう。根拠のない金額や自分に合わない金額の場合は、企業に悪い印象を与えてしまう場合もあるため、注意が必要です。   今回は、転職時の希望年収を決めるときの方法や目安、考慮した背景について解説します。面接時にマイナスの印象になるケースもご紹介していますので、参考にしてください。

転職時の希望年収は現職と同じ程度が多い

転職時の希望年収を設定する際に、現在の年収と同じ程度に設定するケースが多いようです。株式会社アイデムが行った仕事探しに関する調査を基に、現職・前職・相場の年収と比較して希望年収をどのように設定したかを表1にまとめました。
 
表1

年代 高くした 同程度にした 低くした
30代以下 22.6% 64.5% 12.9%
40代 41.5% 41.5% 17.1%
50代 21.0% 48.0% 31.0%
60代 10.7% 42.7% 46.6%
全体 19.5% 46.5% 34.0%

※株式会社アイデム「仕事探しに関するアンケート調査」を基に筆者作成
 
表1の通り、どの年代も「同程度にした」が多いです。しかし、60代は「低くした」が多くなっており、金額よりも「仕事に就くこと」を優先している傾向にあるようです。
 
また、40代は「高くした」が41.5%と比較的高い数字になっていることから、できるだけ収入を得られる仕事を探していることが考えられます。
 
現在の年収よりも高めに設定することで、人事担当者に「自信過剰と思われる」といった考えが働き、現在と同じ程度を基準に希望年収を伝えるケースが多いようです。
 

希望年収を決める際に考慮した背景とは?

転職を考えている人が、希望年収を決める際にどのようなことを考慮しているのでしょうか。株式会社アイデムの同調査によると、以下のような結果が出ています。
 

・生活に必要な金額を考慮:49.5%
・働ける時間を考慮:40.9%
・時間あたりの賃金を考慮:23.8%
・年金など社会保障給付とのバランスを考慮:20.1%
・希望の勤務地の相場を考慮:15.5%
・年収の壁を考慮:15.5%
・希望の職種の相場を考慮:14.9%
・自分の市場価値を考慮:10.2%

 
上記のデータは、正社員・非正規雇用のどちらも含めた全体の調査結果です。調査結果から、生活に必要な金額や働く時間などに重きを置いて、年収を決めている方が多いことが分かります。
 

希望年収の設定や面接でマイナス印象になるケース

希望年収の設定や面接時のやり取りで企業や面接官にマイナス印象を与えるケースは、以下の5つが考えられます。
 

・希望年収の設定を低くしすぎる
・現在の年収や希望年収の回答に一貫性がない
・自分に合っていない金額を設定する
・面接時の質問でやたらと待遇面について質問する

 
希望年収を高くしすぎるとネガティブなイメージを与えると考え、あえて低く設定した場合でも印象が悪くなる可能性があります。実際のスキルや能力が低いと思われるため、面接時に「希望年収が低い」「いくらでも問題ない」などと回答するのは注意が必要です。
 
年収の質問に対して、応募フォームや履歴書、面接時でそれぞれ異なる金額を答えると、一貫性のない人間だと思われる可能性があります。前職や現職、業界相場などの年収を確認し、希望年収を決めたうえで応募しましょう。
 
また、面接時に待遇面の質問を多くするのもあまり印象はよくないでしょう。待遇目的の転職と思われてしまい「仕事で結果を出してくれるのか」と疑問を持たれる可能性があります。待遇面の質問だけにならないように注意して、面接にチャレンジしましょう。
 

転職時の希望年収は、前職・現職・業界相場を考慮したうえで設定する

転職時の希望年収は、前職・現職・業界相場などを考慮したうえで設定するとよいでしょう。高く設定しすぎても低く設定しすぎてもマイナスなイメージを与える可能性があるため、一般的にはどの年代も現職と同じ程度の金額設定が多いようです。
 
また、面接などで現在の年収や希望年収の回答にばらつきがあると、一貫性がないと思われる可能性があります。そのため、希望年収を決める際は、必ず根拠を定めてからそれに見合う年収を決めるとよいでしょう。
 

出典

株式会社アイデム 2023年12月・2024年1月イーアイデム会員対象アンケート結果(PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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