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最近、本はほとんど「kindle」で買っています。もしAmazonが倒産したら、kindle本は読めなくなりますか? 安くて場所も取りませんが、「紙の本」よりリスクがあるのでしょうか…?

ファイナンシャルフィールド / 2024年10月20日 4時40分

最近、本はほとんど「kindle」で買っています。もしAmazonが倒産したら、kindle本は読めなくなりますか? 安くて場所も取りませんが、「紙の本」よりリスクがあるのでしょうか…?

端末さえあれば、重い本を持ち歩かなくても読書ができる電子書籍。kindleをはじめとする電子書籍を通勤中などに利用している人もいるでしょう。しかし、もしAmazonなど電子書籍の運営会社がなくなったら、購入した電子書籍はどうなってしまうのでしょうか?   本記事では、電子書籍のメリットとデメリット、運営会社がなくなった場合のリスクなどを紹介します。

電子書籍と紙の本

電子書籍を利用する人が年々増加しているようです。
 
文化庁が2024年に行った「国語に関する世論調査」によると「普段、電子書籍(雑誌や漫画も含む)をよく利用する」が 15.0%、「たまに利用する」が 25.3%で、両方の合計が40.3%という結果でした。調査方法に変更があり単純な比較には注意が必要ですが、2013年に行った同様の調査では「よく利用する」と「たまに利用する」の合計が17.3%だったことから、ここ10年程で電子書籍を利用する人は倍以上に増えたことになります。
 
では、電子書籍の良い点は、どのようなところなのでしょうか。
 

電子書籍の良いところ

まず「かさばらない、重くない、保管場所が必要ない」といったことが挙げられます。電子書籍は、端末さえあれば何冊もの本を携帯できるため、外出や旅行などの際の利用にも便利でしょう。
 
紙の本のように燃えたり破れたりすることもなく、スマホやパソコンが壊れても新しい端末に再ダウンロードできるため、災害時には紙の本より電子書籍のほうが安全ともいえそうです。
 
また、電子書籍は紙の本より価格が低いことが多く、ポイント還元などのサービスもあるため、コストパフォーマンスも良いと思われます。
 

電子書籍のリスク

しかし、電子書籍は良い点ばかりではありません。kindle本の例で考えてみましょう。
 
紙の本は「この本、面白いよ」と友人に気軽に貸してあげられますが、kindle本の貸し借りには制約があり「1 回につき 14 日間以内」と決められています。また、紙の本は読み終わったら古本として売却できますが、電子書籍はできません。
 
さらに、運営会社であるAmazonがなくなったり、電子書籍事業を中止したりするリスクも、完全にゼロとは言い切れないでしょう。
 

運営会社がなくなると

もし、Amazonのような電子書籍運営会社が電子書籍サービスから撤退すると、購入した電子書籍は読めなくなってしまうのでしょうか。
 

しばらくは読める

Amazonがkindleの運営をやめても、ダウンロードした電子書籍は、しばらくの間は閲覧できます。ただし再ダウンロードはできません。
 
Amazonを例に取れば、kindleのアプリ自体もAmazonが運営しているため、撤退以後はアプリの更新もなくなりダウンロードもできなくなります。そのためスマホやパソコンを買い替えると、購入したkindle本は読めなくなってしまうでしょう。
 
紙の本は購入すれば「ずっと自分のもの」になりますが、電子書籍は「ダウンロードして読む権利」があるのみなので、仕方がないとも考えられます。
 

サービス終了した電子書籍は

過去にサービスを終了した電子書籍には、TSUTAYA.com eBOOKs、ヤマダイーブック、楽天Raboo、地球書店などがありますが、購入分の一部をポイントで返金したり、他社にサービスを引き継いだりするなど、何らかの措置を講じている会社が少なくないようです。
 
例えば、2014年にサービスを終了したTSUTAYA.com eBOOKsは、BookLive! にコンテンツを移行し、引き続き読めるようにしたほか、一部読めなくなった作品の分についてはTポイント還元により対応しました。
 
Amazonが電子書籍から撤退することは考えにくいのですが、万が一撤退するとしても、どこかの会社にサービスが引き継がれる可能性が高いでしょう。
 

まとめ

kindleのような電子書籍は、携帯性に優れ物理的なダメージにも強いといった便利さがありますが、運営会社の状況によってはサービス終了のリスクがあることも否めません。過去にも電子書籍運営会社が撤退した例は少なくなく、Amazonのような大手でも撤退の可能性がゼロではないでしょう。
 
電子書籍の利便性と引き換えに、多少のリスクは割り切ったほうがよいかもしれません。
 

出典

文化庁 令和5年度「国語に関する世論調査」の結果の概要
 
執筆者:橋本典子
特定社会保険労務士・FP1級技能士

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