コンビニで買うと「30円」のドレッシング。「自作」したら、年間の費用はどれだけ浮くでしょうか？

コンビニやスーパーには、1回分の量が入ったパックタイプのドレッシングがあります。ランチタイムにカップサラダを食べる際、一緒に購入する方も珍しくありません。   1パックあたりおよそ30円と大した価格ではありませんが、「自作の場合節約になるかも」と思った方も多いでしょう。今回は、コンビニと自家製のドレッシングにかかる費用を計算します。

自作ドレッシングのコストはどれくらい？

コンビニドレッシングの内容量は、およそ22ミリ〜25ミリリットルのものが多く、価格は30円台です。
 
一方で、自家製ドレッシングのコストは種類にもよって大きく変わりますが、230ミリリットルほど作成する際にかかるコストは170円前後です。
 
23ミリリットルであればおよそ17円と、コンビニドレッシングの半額程度になることが分かります。ドレッシングは自宅にミキサーやボウルといった調理器具があれば簡単に作れ、一度で大量に仕込むことも可能です。また、すりおろした香味野菜やフルーツを加えなければ、長期保存もできます。
 
食費の節約を重視するなら、毎回コンビニでドレッシングを買うより、自家製したほうが安上がりです。
 
ただし、ドレッシングのコストは種類によって大きく変わります。ニンジンやタマネギを使ったドレッシングなら野菜の分だけコストが上がり、油分にエキストラバージンオリーブオイルなどを使えば、上記のような費用では収まらないでしょう。
 
また、1回の使用量にも個人差があります。薄味が好みなら少量の使用で済みますが、濃い味が好みなら大量に使用する方もいるでしょう。調味料や調理器具を一から準備する場合は、初期費用もかかります。
 
たまにサラダを作る程度なら、コンビニで買ったほうがコストパフォーマンスは高いかもしれません。ドレッシングの手作りは、日常の食事で頻繁にドレッシングを使う方におすすめです。
 

1年間にかかる費用の差はどれくらい？

2日に1回ドレッシングをかけるタイプのサラダを食べた場合にかかる1年間の費用を、コンビニと自家製で比較しましょう。
 
ドレッシングの使用回数を1年間で182回とすれば、コンビニドレッシングの価格がおよそ30円であるため、182回×30円=5460円になります。一方、自家製ドレッシングのコストは、先述のとおりコンビニドレッシングと同量であればおよそ17円です。1年間の費用は182回×17円=3094円になることが分かります。
 
コンビニドレッシングを自家製に変えた場合の節約効果は、およそ2366円です。
 

自家製ドレッシングのメリット

ここからは、自家製ドレッシングのメリットについて解説します。以下の点を参考に、コンビニドレッシングを卒業して、ドレッシングの自家製にチャレンジしてみましょう。
 

好きな味付けにできる

自家製ドレッシングは、油や塩分、使う酢の量や食材などを自由に調整できます。例えば、体調の関係で塩分を控えなければならない場合でも、自家製ドレッシングなら塩を控えて他の調味料を多めにすることで、健康に配慮したドレッシングを作れます。
 

バリエーションが豊富

自家製ドレッシングが持つメリットの1つは、バリエーションが豊富な点です。レシピサイトを参考にして珍しいタイプのドレッシングを作ったり、家にある調味料だけで簡単に作ったりすることが可能です。
 
また、サラダ油だけでなく、亜麻仁油やココナッツオイルなど、珍しい種類を組み合わせたオリジナルドレッシングも作れます。
 

添加物を最小限に抑えられる

市販のドレッシングは、長期保存ができるように酸化防止剤や防腐剤といった添加物が使用されています。自家製ドレッシングに使う調味料にも添加物は入っていますが、油や酢といった添加物が入っていない調味料が主体のため、使用量は大幅に抑えられるでしょう。
 

手間がかからない

基本的に、ドレッシングは調味料を混ぜ合わせるだけで簡単に作れます。香味野菜やフルーツをすりおろして作る場合でも、ミキサーを使えば簡単です。また、ドレッシングの種類によっては、油と水分を乳化させる工程を必要としますが、この作業もミキサーを使えば問題ありません。
 

日常的にサラダを食べるならドレッシングを自作しよう

自家製ドレッシングは材料の質にこだわらない限り、コンビニドレッシングよりも低コストで作れる可能性があります。こだわれば費用は際限なくあがってしまいますが、基本的なレシピ通りに作るなら安上がりになるでしょう。
 
ただし、自家製ドレッシングは日持ちしないものもあるため、日常的に使用する人に向いているといえます。
 

出典

セブン-イレブン ドレッシング 和風 25ml
ローソン 和風ドレッシング　22ml
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー