彼女が「片頭痛がつらい」と、毎日のように“頭痛薬”を飲んでいます。病院で薬をもらうほうが安く済むと思うのですが、「市販薬」って高いですよね…？

ファイナンシャルフィールド / 2024年10月22日 5時10分

片頭痛がつらいという理由で、毎日のように頭痛薬を飲んでいる人は少なくないのではないでしょうか。市販薬は手軽に購入できますが、頻繁に買い足すと意外とお金がかかるものですよね。「病院に行って薬を処方してもらったほうが安く済むのでは？」と考えたこともあるかもしれません。本記事では、市販薬と処方薬の価格差について解説します。また、医療費控除やセルフメディケーション税制をふまえた節税方法も紹介するので、医療費が高い人はぜひ参考にしてくださいね。

市販薬と処方薬の金額とその違い

市販薬は、ドラッグストアで簡単に購入できます。例えば、痛みや発熱に効果があるとされる「ロキソニンS」は12錠入りで700円程度です。1錠58円として、毎日1回服用すると58円×30日＝毎月1740円かかる計算です。

一方で、病院で処方される薬はいくらかかるのでしょうか。薬剤そのものだけを例にすると、ロキソニン錠60ミリグラムは1錠あたり10.1円です。30日分処方を受けたとしても303円で、ここからさらに健康保険で3割負担になるので、100円程度の自己負担で済む計算になります。

ただ、ここに病院での診療費のほか、薬局での調剤技術料や薬学管理料など、さまざまな点数が加算されます。先発医薬品と後発医薬品のどちらを選ぶか、どの薬局で処方を受けるかによっても自己負担額に差が出ます。

また、頭痛薬のための薬と一言でいっても、原因や症状、重症度によって処方される薬の種類は異なります。市販薬と処方薬のどちらが安く済むのかは、一概に比べられないと言えるでしょう。

医療費の節税方法

市販薬と処方薬のどちらが安くなるかは一概には言えません。どちらを使うにしろ、合計額が一定を超える場合は、医療費控除やセルフメディケーション税制を用いることで所得控除を受けることができます。

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合、所得税の控除を受けられる制度です。生計を一にする家族の医療費も合算することができます。例えば、年間に支払った医療費が15万円だったとしましょう。このうち5万円が控除の対象となり課税所得から引かれるため、その分所得税が軽減され、実質的な負担が減ることになります。

セルフメディケーション税制は、医療費控除の特例として利用できる制度です。特定の一般用医薬品を購入した場合、年間で1万2000円を超える部分が控除の対象となります（上限8万8000円）。ただし、全ての市販薬がセルフメディケーション税制の対象となるわけではありません。対象となる薬は厚生労働省のホームページに掲載されているため、購入する前に確認すると安心です。

医療費控除とセルフメディケーション税制は併用できない

なお、医療費控除とセルフメディケーション税制は併用できない点に注意しましょう。

どちらがより節税できるかは人によって異なります。家族の医療費の状況も確認しつつ、もし病院を受診することが多いのであれば医療費控除を、市販薬の購入が多いのであればセルフメディケーション税制を利用するなど、判断すると良いでしょう。