車間距離が短いと「燃費」が「6％」も悪化するって本当？ 「理想的な車間距離」はどのくらい？

安全のために一定の車間距離を保つことは大切です。しかし、車間距離が短すぎたり長すぎたりすると燃費が悪化するほか、事故の原因になる可能性もあります。   そこで本記事では、車間距離と燃費の関係や理想的な車間距離について解説します。燃費の悪化を防ぐエコドライブのポイントも一緒に解説するので、参考にしてください。

車間距離と燃費の関係

車間距離が短いと、無駄な加速や減速が多くなりガソリンを余計に使用することになります。環境省のデータによると、無駄な加速や減速を繰り返すと、市街地で2％程度、郊外で6％程度燃費が悪化する可能性があるとされています。
 
一般道路で無駄な燃料を使用しないためには、加速や減速の繰り返しをできるだけおさえることが大切です。速度変速が少ないほど、燃料消費が少ないという結果もでています。
 
燃費の悪化を防ぐためには、ゆとりのある車間距離を保ち、加速や減速をおさえて走行しましょう。
 

理想的な車間距離

理想的な車間距離は、一般道路では「速度計の走行速度－15」が目安です。そのため、時速60キロメートルの速度制限の道なら「60キロメートル－15=45メートル以上」になります。
 
とはいえ、運転中に45メートルがどのくらいなのかを知ることは難しいと思う方もいるかもしれません。一般道路の白線（区画線）の長さは5メートル、白線と白線の間は5メートルとなっているため、合わせて10メートルと考えられます。
 
走行中に車間距離を確認したい場合は参考にしましょう。
 

適切な車間距離を保たないと罰則の対象になる可能性がある

車を運転する際は、同じ進行方向を走行しているほかの車が急停止した場合でも追突を避けられる距離を保たなければいけません。車間距離を適切に取っていないと、道路交通法第26条に違反する可能性があります。もし違反対象になった場合は、一般道路で5万円以下の罰金、高速道路では3ヶ月以下の懲役または5万円以下の罰金が科される可能性があるため注意が必要です。
 
また、一般道路と高速道路とでは、罰則（反則金や違反点数）に違いがあります。車間距離不保持違反となった場合の罰則は、表1の通りです。
 
表1

　　　
　

	一般道の場合		高速道路の場合
	反則金	違反点数	反則金	違反点数
大型車	7000円	1点	1万2000円	2点
普通車	6000円		9000円
二輪車	6000円		7000円
小型特殊車	5000円		6000円
原付車	5000円		6000円

※筆者作成
 
悪質な場合はあおり運転の対象となり、免許停止処分などの重い罰則が科される可能性がある点も認識しておきましょう。
 

燃費の悪化を防ぐエコドライブとは

運転をする際、加速や減速を繰り返すと余計な燃費を消費する可能性があるため、できるだけ避けることが大切です。
 
ほかにも、燃費の悪化を防ぐ「エコドライブ」があります。エコドライブのポイントは次の通りです。

・日々の燃費を把握する
 
・ふんわりアクセル「eスタート」を心がける
 
・減速時は早めにアクセルを離す
 
・エアコンの過剰使用は避ける
 
・無駄なアイドリングはやめる
 
・渋滞を避け、余裕をもって出発する
 
・タイヤの空気圧の点検・整備をしておく
 
・不要な荷物は載せない
 
・走行の妨げとなる駐車は避ける

エコドライブは、余計な燃費の消費を防ぐだけでなく、CO2の排出量を減らして温暖化防止につながる可能性もあります。また、交通事故の予防にもなるため、同乗者が安心できる運転方法ともいえます。
 
安全運転の基本は、ゆっくりアクセルを踏んで発進する「eスタート」から始まり、車間距離にゆとりをもつことです。渋滞を避けるために交通情報などを把握し、行き先までのルート確認をしておくと無駄な燃費消費を避けられる可能性があります。
 
エコドライブは、誰でもできる運転方法だと考えられます。事故予防になる可能性もあるため、できることから今すぐ始めることがおすすめです。
 

車間距離が短いと燃費が悪くなり事故の原因にもなる！ 適切な距離を取って安全に運転しよう！

運転する人にとって、適切な車間距離を取ることは大切です。車間距離が短すぎるとブレーキを踏む回数が増え、余計なガソリンを消費する可能性があります。
 
また、あおり運転の対象となる可能性もあるため気を付けなければいけません。今回ご紹介したエコドライブを実践して、安全で快適なドライブを楽しみましょう。
 

出典

環境省 デコ活 くらしの中のエコろがけ 車間距離と燃費の関係
e-Gov 法令検索 道路交通法（昭和三十五年法律第百五号）
警視庁 反則行為の種別及び反則金一覧表
警視庁 交通違反の点数一覧表
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー