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毎朝コンビニで「180円」のコーヒーを買っています。妻に「スーパーで買った方が安いのに!」と言われましたが、実際いくら節約になりますか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年10月24日 4時0分

毎朝コンビニで「180円」のコーヒーを買っています。妻に「スーパーで買った方が安いのに!」と言われましたが、実際いくら節約になりますか?

コンビニのレジ前で販売されている「コンビニコーヒー」も今や一般的となりました。通勤や通学の合間に毎朝購入している方も多いのではないでしょうか。コンビニコーヒーは比較的低価格なので、節約志向の高い方にとっては強い味方です。   しかし、スーパーマーケットでペットボトルや缶のコーヒーをまとめ買いした方が、より一層節約になる可能性があります。当記事では、コンビニとスーパーのコーヒーを比較し、年間だといくらくらい節約になるのかを解説します。

コンビニのコーヒーを毎日買うと年間「3万円~5万5000円」程度の出費になる可能性

コンビニコーヒーは比較的低価格ですが、年間で換算するといくらくらいの出費になるのでしょうか。コンビニ大手3社の価格を基に、仕事のある日に1日1杯コンビニコーヒー(ホットコーヒー)を購入した場合の年間コストを算出してみました。
 
なお、厚生労働省「令和5年就労条件総合調査の概況」によると、令和4年の年間休日総数は労働者1人あたり平均115.6日となっています。そのため、ここでは年間所定労働日数を250日(365日-115日)として年間コストを計算しました。
 
表1

販売店 サイズ 価格(税込) 年間コスト
コンビニA Rサイズ 120円 3万円
Lサイズ 180円 4万5000円
コンビニB Sサイズ 120円 3万円
Mサイズ 190円 4万7500円
Lサイズ 220円 5万5000円
コンビニC Sサイズ 120円 3万円
Mサイズ 180円 4万5000円
Lサイズ 220円 5万5000円

※筆者作成
 
表1にまとめたとおり、仕事のある日にコンビニコーヒーを毎日買うと、年間3万円から5万5000円程度の出費になることが分かります。1杯あたりは安価ですが、年間に換算すると「案外高い」と思う方も多いかもしれません。
 

スーパーのコーヒーをまとめ買いすると年間「2万4000円~2万9000円」程度の出費で抑えられる場合も

一方、スーパーでペットボトルや缶のコーヒーをまとめ買いすると、年間ではいくらくらいの出費になるのでしょうか。ここでは、ネットスーパー3社で販売されているプライベートブランドのコーヒーの価格を参考に、年間コストを算出してみました。コンビニコーヒーと基準を合わせるため、年間250本購入する想定で計算しています。
 
表2

販売店 価格(税込) 年間コスト
ネットスーパーA 105円 2万6250円
ネットスーパーB 96円 2万4000円
ネットスーパーC 116円 2万9000円

※筆者作成
 
表2でまとめたとおり、コーヒーをスーパーでまとめ買いすると、年間2万4000円から2万9000円程度の出費になることが分かります。
 

コンビニコーヒーをやめてスーパーで買うといくら節約になる?

それでは、コンビニのコーヒーをやめてスーパーのコーヒーにかえると、年間でいくらくらいの節約になるのでしょうか。
 
表1、表2より、例えば1杯180円かかるLサイズのコンビニコーヒーを、1本96円のスーパーのコーヒーにかえることで、年間で2万1000円(4万5000円-2万4000円)の節約になります。ちょっとした節約かもしれませんが、年間で見ると決して見過ごせない金額です。
 
ただし、コンビニコーヒーとスーパーのコーヒーではそれぞれ容量に違いがあります。1日に飲む量によってもかかる金額や節約できる金額に差が出るため、上記はあくまで参考としてください。
 

水筒を持参すればさらなる節約も可能

さらに節約をしたい場合は、自宅でコーヒーをいれて水筒を持参するのもおすすめです。例えば、26本入ったスティックタイプのインスタントコーヒーが税込430円ほどで販売されているケースもあります。
 
仕事のある日に1日1本飲むと仮定し、このインスタントコーヒーを年間10箱購入したとしても、年間コストは4300円程度です。1杯180円かかるコンビニコーヒーから切り替えた場合、年間で4万700円(4万5000円-4300円)の節約になります。
 

まとめ

今回はコンビニコーヒーにスポットを当て、年間コストや節約術について解説しました。比較的安価とされるコンビニコーヒーは、1日あたりだとわずかな出費です。しかし、年間に換算すると、決して無視できるコストではありません。スーパーでまとめ買いする、水筒を持参するなど、ちょっとした心掛けで節約することが可能です。
 

出典

厚生労働省 令和5年就労条件総合調査の概況 1 労働時間制度 (3)年間休日総数(5ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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