スマホの充電を繰り返すとバッテリーの「寿命」が短くなると聞きました…バッテリーを長持ちさせる方法はありますか？

「スマホを充電し続けるとバッテリーの寿命が短くなる」と聞いたことがある方もいるでしょう。実際に、スマホに使われているリチウムイオン電池は、充電の繰り返しや満充電状態での放置により劣化します。   スマホのバッテリーが劣化すると電池の持ちも悪くなるため、不便に感じる方もいるでしょう。バッテリーの寿命を長持ちさせるには純正品の充電器を使用し、設定の見直しも必要です。   本記事では、スマホのバッテリーにかかる費用や寿命を延ばす方法を詳しく解説します。バッテリーの寿命が短くなる原因もご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

スマホのバッテリーには寿命がある

スマホのバッテリーにはリチウムイオン電池が用いられており、充電を繰り返したり満充電のまま長時間放置したりすることで劣化します。さらに、スマホの使い方によっては、通常より早くバッテリーの寿命がくる可能性もあります。
 
バッテリーの寿命が近づくと使用時間が購入直後の半分程度になるため、気になる方は早めに対処しましょう。寿命が近づいた場合の対処方法としては、新しく機種を購入するか、バッテリーを交換するなどがあります。
 

バッテリーの寿命が短くなる原因

スマホのバッテリーは以下のような取り扱いをすると、寿命が短くなる傾向にあります。

・液晶画面を明るめに設定している
・充電しながらスマホを使っている
・アップデートしていない
・Wi-FiやBluetooth、GPSなどの通信機能の利用
・アプリや機能の同期を頻繁にしている
・電波状況が悪い場所で使っている

液晶画面が明るすぎたり操作可能な時間を長く設定していたりすると、バッテリーの寿命が早まりやすいです。バッテリーの寿命を長くしたい場合は、設定以外にもスマホの使い方やアップデートなどを意識するとよいでしょう。
 

バッテリーを長持ちさせる方法

バッテリーの寿命を長くする方法は以下の通りです。

・充電器は純正品を使用する
・充電中はスマホを使わない
・電波状況がよい場所で使用する
・画面の明るさや消灯時間を設定する
・省電力モードに設定する
・定期的にアップデートする
・アプリをこまめに終了させる
・通信機能を使用していない場合は終了する

バッテリーを長持ちさせるには充電方法にも注意が必要です。充電器はスマホのメーカーから発売されている純正品を使用し、充電中の使用は控えましょう。画面設定においては明るすぎないようにしたり、スリープ時間を早めにしたりなどの工夫が必要です。
 
アプリはこまめに閉じて終了させ、通信機能（Wi-Fi、Bluetooth、GPS）も使用していない間は設定をOFFにしておきましょう。さらに、スマホをアップデートすると最新の状態になるため、不具合が改善されやすくバッテリーの寿命も持ちやすくなります。
 

バッテリーの寿命が近づいた場合の対処方法

購入したときよりバッテリーの持ちが悪くなったと感じた場合、スマホを新しくするかバッテリーを交換する必要があります。スマホを変更する際にかかる費用は、新しい機種の場合10万〜20万円程度でしょう。
 
機種代金を一括で払うことが難しい方は分割払いでも購入可能ですが、費用をおさえたい場合は、バッテリー交換も検討してみましょう。バッテリー交換にかかる費用は次で詳しく解説します。
 

バッテリーを交換する際にかかる費用

バッテリーの価格はメーカーによって異なりますが、保証による割引が適用されるケースもあります。ただし、割引の適用にはスマホを契約している携帯会社の保険への加入が必要です。
 
保険は有料ですが、携帯会社によってはたまったポイントを利用できる場合もあるため、お得です。また、保険に加入しておくと、故障や紛失に対するサポートも受けられます。
 
ただし、交換費用や保証内容はメーカーによって異なるため、詳しくは携帯会社に問い合わせてみてください。
 

スマホのバッテリーは充電し続けると劣化する消耗品

スマホのバッテリーは繰り返し充電したり、満充電のまま放置したりすることで劣化して寿命が短くなる消耗品です。バッテリーの寿命は、画面の明るさやアプリの起動状態などによっても影響します。
 
バッテリーを長持ちさせるには純正品の充電コードを利用したり、画面の明るさを調整したりするとよいでしょう。バッテリーの持ちが悪くなって不便に感じる場合は、機種変更やバッテリー交換などの対応が必要です。
 
機種変更する場合は10万〜20万円程度の費用がかかりますが、バッテリー交換だとそれよりも安価で済みます。また、携帯会社の保証に加入していればお得にバッテリー交換をできるでしょう。
 
バッテリーの持ちをよくして長くスマホを愛用するために、ぜひ本記事でご紹介した内容を参考にしてみてください。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー