30代の専業主婦です。生活費のことばかり考えて、自分のためにお金を使えていません……。主婦で自分のためのお小遣いはどのくらいが妥当でしょうか？

専業主婦で自分自身の収入がない人の中には、引け目を感じてなかなか自分のためにお金を使えない人もいるのではないでしょうか。また、家計に余裕がなく、自分のお小遣いにまでお金が回らないというケースもあるでしょう。   そこで本記事では、専業主婦のお小遣いの平均額や妥当なお小遣い額の決め方のポイント、お小遣いに回せるお金を増やす方法をまとめました。

家族構成で異なる専業主婦のお小遣いの平均額

株式会社イードが2021年5月に実施した夫婦のお小遣いに関するアンケート調査の結果によると、妻のお小遣い金額の平均は1万9697円です。ただし、子どもの有無や共働きか専業主婦かなど、家族構成によって平均金額には差が見られます。家族構成別の妻のお小遣い金額の平均額は図表1のとおりです。
 
【図表1】

家族構成	妻のお小遣いの平均金額
共働き子どもあり	2万844円
共働き子どもなし	2万2550円
専業主婦子どもあり	1万7250円
専業主婦子どもなし	2万389円

※株式会社イード 夫婦のお小遣いに関するアンケート調査の結果をもとに筆者作成
 
子どもの有無に注目すると、子どもがいる家庭のほうが妻のお小遣い金額の平均は低い傾向があります。収入が子どもの養育費や教育費などに充てられる結果、妻が自由に使える金額がおさえられていることがうかがえます。また、共働きで妻自身にも収入がある家庭のほうが、妻のお小遣い金額は高い傾向です。
 
ただし、上記はひとつの調査結果でしかなく、各家庭の家計の収支の状況や貯金などの資金計画の方針などによって、妻のお小遣いとして妥当な金額の範囲は異なります。自分の家庭でお小遣いを決めるときは、夫婦でよく話し合って、お互いが納得できるように金額を調整しましょう。

 

専業主婦のお小遣いの出どころは？

自身に収入がない専業主婦は、どのようにしてお小遣いを捻出しているのでしょうか。
 
株式会社ビズヒッツが実施した妻のお小遣いに関するアンケート調査では、約6割が夫の給料からお小遣いを捻出していると回答しています。また、約3割が家計の余りからお小遣いを捻出していると回答しており、生活費を優先しつつ、家計をやりくりして自分が使えるお金を確保している人が多いことがわかります。
 
アンケートの結果を図表2にまとめました。
 
【図表2】

専業主婦のお小遣いの出どころ	割合
夫の給料	約58％
家計の余り	約30％
自分の貯金	約7％
アンケートサイトなど	約4％
各種手当	約2％
フリマアプリ	約1％
ポイ活	約1％

※株式会社ビズヒッツ 妻のお小遣いに関するアンケート調査の結果をもとに筆者作成
 
専業主婦のお小遣いの出どころとして夫の収入や家計費以外で多いのは、自分の貯金という結果です。そのほか、アンケートサイトやフリマアプリなどを活用してコツコツ稼いだお金を、自分のお小遣いにしている人も見られます。

 

自分のために使えるお金を増やしたい！ すぐできる工夫を紹介

夫の収入をやりくりする立場の専業主婦だと「お小遣いの金額に不満があるけれど、自分のために使うお金を増やす提案はしにくい」という人が少なくないでしょう。このような場合、まずは家計の無駄を見直して、収支に余裕を作ることから始めるのがおすすめです。
 
ただし「食費を極端に削る」「夫や子どものための支出の締め付けを厳しくする」といったやり方では、家族の賛同を得られにくいため注意が必要です。通信費など固定費の契約内容を見直すなど、無理なく継続的に家計をシェイプアップできる方法で節約に取り組むとよいでしょう。
 
また、フリマアプリやリサイクルショップで不用品を売ってお金に変える方法や、クレジットカードやポイントカードなどでポイントを貯めてお小遣いにする方法も、専業主婦が取り組みやすい工夫です。働くことに制約がない場合は、内職やスポットワークなど、少額を稼げる副業で自分のお小遣いを稼ぐことも検討してみましょう。

 

専業主婦のお小遣いはやりくり次第！ 夫婦でもしっかり話し合おう

専業主婦のお小遣いの金額は家族構成などによって差があります。主な出どころは夫の収入や家計の余りであることが多く、やりくりの手腕次第でお小遣いに回せるお金を増やせるでしょう。
 
お小遣いの金額を決めるときは夫婦で家計の状況や将来の資金計画などをもとによく話し合い、節約への協力や副業への理解を求めることも含めて、双方から不満がでないように調整することが大切です。

 

出典

株式会社イード　【TV掲載】旦那のお小遣いの平均金額相場は？夫と妻でどのくらい違う？
株式会社ビズヒッツ 妻のお小遣いの平均額や使い道を既婚女性1000人にアンケート調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー