50代の貯蓄「100万円未満」VS「2000万円以上」どちらが多い?
ファイナンシャルフィールド / 2024年10月25日 2時0分
50代になると、老後生活の心配が頭をよぎるようになり、同世代の貯蓄事情が気になる人もいるでしょう。早いうちから貯金や資産運用に取りかかり老後資金を用意している人がいる一方、お金はあるだけ使って50代になっても貯金がほとんどない人もいるようです。 そこで今回は、50代の貯蓄で100万円未満と2000万円以上ではどちらが多いかについて調べてみました。50代から無理なく貯蓄を増やすポイントもご紹介しますので、参考にしてみてください。
50代の貯蓄「100万円未満」と「2000万円以上」の割合は?
金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査(令和5年)」によると、50代の貯蓄額「100万円未満」と「2000万円以上」の割合は以下の通りです。
・単身世帯:49.5%
・2人以上世帯:36.5%
・単身世帯:13.7%
・2人以上世帯:16.6%
単身世帯および2人以上世帯のいずれも、「金融資産非保有」を含む100万円未満の割合のほうが多いことが分かります。
金融資産非保有の世帯については単身世帯が38.3%、2人以上世帯が27.4%で、貯蓄ができていない世帯も一定数あるようです。また貯蓄に取り組んでいる世帯でも、できている世帯とできていない世帯で金額に大きな差があることが想像できます。
なお、50代の平均貯蓄額については、単身世帯が1391万円(中央値:80万円)、2人以上世帯が1147万円(中央値:300万円)です。貯蓄が2000万円以上できている一部の世帯が平均値を引き上げている可能性が考えられるため、自身の貯蓄と比較する場合は、中央値を参考にするとよいでしょう。
50代から無理なく貯蓄を増やすポイント
自身の貯蓄額を同世代と比較して不安に感じた人もいるでしょう。しかし各家庭で生活スタイルや状況は異なるため、老後資金として必要な金額も異なります。
同世代の平均貯蓄額や中央値はあくまでも参考程度にして、自身の状況を基に目標とする貯蓄額を考える必要があります。50代になるといよいよ老後資金が心配になりますが、今からでも無理なく貯蓄を増やすポイントとして、以下のような点を意識してみるとよいでしょう。
・無理なく貯められる金額を確認する
毎月の生活費と収入を把握して、貯金にまわせる金額を確認します。住宅ローンの返済や子どもの教育費などがかかる期間に貯められる金額と、それらの支払いがなくなった後に貯められる金額は異なるため、状況の変化を考慮に入れつつ収支を見直すことが大切です。
・先取り貯金をする
毎月貯金できそうな金額が決まったら、その金額を先に収入から差し引きます。強制的に引き落とされる積立預金などを活用すれば、無駄遣いしてしまって貯金ができない月が発生することを防止できるでしょう。
・生活費の見直しをする
貯蓄が目標金額に達しない場合は、生活費の見直しを行うと貯金にまわせるお金をつくれるでしょう。例えば住居費・光熱費・通信費・保険料など固定費を見直すと、浮いた分を貯蓄にまわせます。
・資産運用や副業を検討する
税制上のメリットが得られるiDeCo(個人型確定拠出年金)やNISA(少額投資非課税制度)を活用して、資産運用で貯蓄を増やすことも検討できます。会社が禁止していなければ、副業で貯金にまわすお金をつくることも可能です。
50代の貯蓄は「100万円未満」のほうが「2000万円以上」よりも多い!
50代の貯蓄事情を調べてみたところ、単身世帯および2人以上世帯のいずれにおいても、「100万円未満」のほうが「2000万円以上」よりも多いことが分かりました。貯蓄がない人の割合も単身世帯が38.3%、2人以上世帯が27.4%と一定数あり、老後資金の工面に苦労している可能性がある世帯も見受けられます。
思うように貯蓄ができていない場合でも、家計収支を見直して無理なく貯められる金額を確認し、先取り貯金に取り組むことで、今からでも貯蓄を増やせるかもしれません。生活費を見直して浮いた分を貯蓄にまわしたり、資産運用や副業をしたりすることも検討しましょう。
出典
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降) 各種分類別データ(令和5年) 統計表の番号4 金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年以降) 各種分類別データ(令和5年) 統計表の番号4 金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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