自転車のタイヤがすぐにパンクします。修理代などの維持費がかかるため「シェアリング」を検討していますが、費用はおさえられるのでしょうか？

自転車は環境にやさしく、健康的な移動手段として日常的に利用している方も多いかもしれませんが、パンクなどのトラブルに悩まされることも少なくありません。   頻繁にパンクすると、修理費用がかさんでしまい、経済的な負担が大きくなります。そんな中、最近注目されているサービスが自転車のシェアリングです。   この記事では、自転車を購入した場合の維持費とシェアリングの費用を比較し、どちらがお得なのか考えてみました。

自転車の維持費はいくらぐらいかかる？

自転車はパンク修理以外にも、さまざまな維持費がかかります。維持費は、使用頻度や乗り方、修理する店舗によっても大きく変動するでしょう。
 
自転車を所有した場合、メンテナンスにかかる年間のコストを試算すると、おおむね以下のようになります。

・定期点検：3000円（年1回）
・ブレーキパッド交換：3000円（年1回）
・タイヤ交換：5000円（年1回）
・パンク修理：6000円（2000円×年3回の場合）

これらの費用を合計すると、約1万7000円となります。ほかにも、チェーンの注油や自転車の清掃グッズなどにコストがかかることも考慮する必要があります。
 
パンクの回数が少ない、あるいはパーツの交換をしない場合は金額が変わりますが、1万円程度は維持費がかかると予想できます。また、自転車保険に加入している場合は、年間3000円程度の保険料が必要です。
 
パンク修理の費用は、1回あたり1000円～2000円前後が一般的です。この価格は基本工賃となり、穴の数が増える場合は費用が追加されることが多いようです。チューブやタイヤの交換が必要な場合は、工賃にチューブやタイヤ代などが加わるため、さらに修理費用が必要です。
 
タイヤは消耗品のため、完全にパンクを防ぐことは難しく、ある程度維持費がかかることは避けられないでしょう。
 

パンクが頻発する原因と対策

パンクが頻繁に起こる原因としては、おもにタイヤの摩耗、空気圧の不足、道路の状態（ガラス片など）、乗り方（縁石への乗り上げなど）が考えられます。
 
パンクを避けるためには、適切な空気圧の維持と、定期的なタイヤの点検が欠かせません。空気が減ったままの状態で乗り続けるとタイヤが変形し、中のチューブが傷んでパンクの原因となります。
 
また、走行時には道路の状況を確認し、異物を踏まないように注意してください。
 

自転車シェアリングの特徴と費用相場

自転車のシェアリングとは、専用のステーションやポートに設置された自転車を、必要なときに借りられるサービスです。スマートフォンのアプリから簡単に予約でき、複数のステーションやポートにて24時間、貸出・返却が可能なケースが一般的です。
 
また、運営会社が定期的にメンテナンスをするため、手間がかからず維持費も必要ありません。シェアリングサービスの主な料金プランは、以下の通りです。

・1回ごとの利用
・1日パス
・月額会員

料金体系はサービス、地域、運営会社によっても異なります。1回ごとに利用する場合は基本料金が決まっており、決まった時間（分）が過ぎるごとに、料金が追加されるパターンが一般的のようです。
 
シェアリングの年間コストを試算するために、以下のような利用パターンを想定しました。

・平日の通勤利用（片道40分）：20日／月
・休日の買い物利用（片道20分）：4日／月
 
【月額プラン3300円、追加料金165円／30分の場合】
（※月額プランの場合は、1回の利用時間が30分以内なら無料。超えた場合は30分延長ごとに165円を追加）
 
基本料金：3300円×12ヶ月＝3万9600円／年
追加料金：165円×2回×20日×12ヶ月＝7万9200円／年
合計：11万8800円／年

使用頻度があまり多くない場合は、月額プランを利用するよりも、1回ごとの利用にした方が月々の費用が安くなるでしょう。
 

自転車を所有するとメンテナンスや維持費が必要だが、使用頻度が多い場合はシェアリングよりも安くなる可能性が高い

自転車シェアリングの年間コストは、利用する頻度や時間によっても変動しますが、追加料金がない場合でも、年間数万円のコストがかかる場合があります。
 
一方、自転車を購入すると、パンク修理代以外にもメンテナンス費用が必要になります。しかし、頻繁に利用する場合や長距離を移動する場合は、長い目で見ると経済的かもしれません。
 
短距離の移動が多い、利用が不定期であるといった場合は、シェアリングの方が便利かつ経済的でしょう。
 
また、自転車の保管スペースが限られている都市部での利用や、複数の場所で自転車を利用したい場合も、シェアリングが適しているといえます。自分の生活スタイルにはどちらが適しているのか、よく考えて選択することが大切です。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー