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来月から母と「同居」予定の40代独身です。食費は2倍近くになりそうですが、「水道光熱費」はどのくらい上がるのでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年10月29日 6時0分

来月から母と「同居」予定の40代独身です。食費は2倍近くになりそうですが、「水道光熱費」はどのくらい上がるのでしょうか?

生活費には家賃・食費・水道光熱費などがあり、毎月決まってかかるこのような費用を固定費といいます。毎月の家計における出費をおさえるには、固定費にかかる費用をおさえることが効果的です。   一人暮らしから二人暮らしになると固定費が上がるとは分かっているものの、実際に水道光熱費がどれほど上がるのかは多くの人にとって気になる事項のひとつといえるでしょう。   そこで本記事では、一人暮らしから二人暮らしになった際に年間で水道光熱費がどれくらい変わるのか見ていきます。無理なく水道光熱費を節約する方法についても解説しますので、ぜひ最後までお読みください。

一人暮らしと二人暮らしで水道光熱費はどれくらい違うのか?

総務省統計局の「家計調査(家計収支編)2023年」によると、単身世帯と二人世帯におけるひと月当たりの光熱・水道にかかる費用とその内訳は表1の通りです。
 
表1

光熱・水道代計 電気代 ガス代 上下水道料
単身世帯 1万3045円 6726円 3359円 2239円
二人世帯 2万1619円 1万940円 4971円 4242円

出典:総務省統計局「家計調査(家計収支編)2023年」を基に筆者作成
 
光熱・水道にかかる費用は、単身世帯と二人世帯では年間で約10万2888円増える可能性があることが分かりました。電気代、ガス代、水道代は一人暮らしから二人暮らしになると、当然ながら電気・ガス・水道の使用量が増えるためかかる費用も増加します。
 
ただし、それぞれの費用は使用時期や各家庭のライフスタイルなどによっても異なるため、上記はあくまで目安として参考にしてください。
 

二人暮らしでの水道光熱費節約のポイント

一人暮らしから二人暮らしになっても、水道光熱費の増加を最小限におさえる方法はいくつかあります。ここでは、家電・水道・ガスの使い方を工夫することで、二人暮らしでも水道光熱費を節約しながら効率的に生活するポイントをご紹介します。
 

【家電の効率的な使い方】

テレビなどの家電のつけっぱなしをやめると、無理せず電気代を節約できるでしょう。普段から意識していても、無意識のうちにテレビをつけっぱなしにしていたり、うっかり部屋の電気を消し忘れたりすることもあるため、こまめに電源オフすることを意識するだけで無駄な電力消費をおさえられます。
 
また、エアコンの温度設定を低くしすぎない・または高くしすぎないことも電気代の節約に効果的です。部屋の照明をLED照明に変えることも、消費電力をおさえることにつながります。
 

【水道代の節約方法】

シャワーの時間を短くしたり、洗濯の頻度を減らしたりすることで水道代を節約できます。また、電気と同様に、歯磨きなどの際にこまめに蛇口を止めて水の無駄遣いをしないよう意識することも大切です。
 
食洗機を使用している場合は節水コースを使う、手洗いの場合はすすぎ時に水をためて使うことでも節水効果が期待できるでしょう。
 

【ガス代の節約術】

料理をする際には、まとめて作り置きすることでガスの使用頻度を減らすことができます。煮込み料理やスープなどは、一度に大量に作って冷凍保存することで、次の日以降のガス使用量を減らすことができるでしょう。また、シャワーの温度設定を少し下げたり、長時間使わないようにしたりすることでガス代もおさえることが可能です。
 

一人暮らしから二人暮らしになると水道光熱費は年間で10万円以上増える可能性がある

単身世帯と二人世帯では、水道光熱費にかかる費用は年間で10万円以上増える可能性があることが分かりました。
 
水道光熱費については、工夫次第でかかる費用の増加を最小限におさえられるかもしれません。具体的には、電気や水道は使わないときはこまめに止めるようにする、自宅で料理する際はまとめて作り置きをするなどを意識すると、無理なく水道光熱費を節約できるでしょう。
 

出典

政府統計の総合窓口(e-Stat) 総務省統計局 家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表2023年 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 表番号1 (実数,構成比,増減率,寄与度)単身世帯・勤労者世帯・勤労者世帯以外の世帯・無職世帯
政府統計の総合窓口(e-Stat) 総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表 2023年 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 表番号3-1 世帯人員別 二人以上の世帯・勤労者世帯・勤労者世帯(うち世帯主が60歳未満)・無職世帯
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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