5年付き合っている彼氏から、「結婚したいけどお金がない」と言われました。「年収400万円・貯蓄100万円」らしいですが、結婚して都内で2人暮らしは難しいでしょうか…？

結婚を考えているけれど、年収が高くなく貯蓄もあまりない場合、結婚に踏み出せない人もいるでしょう。「年収400万円・貯蓄100万円」の彼氏から、結婚して都内で生活するには厳しいのではないかと言われてしまった場合、どうしたらよいでしょうか。実際に都内で二人暮らしをするには、どのくらいお金がかかるものなのでしょうか。   本記事では、都内で二人が生活する場合、毎月どれほどの支出になるのかを解説するとともに、30代の平均年収についても紹介し、支出と収入をどのように調整すれば、都内二人暮らしが実現できるか解説します。

都内で二人が生活するにはどのくらいお金がかかるの？

まずは都内で二人が生活する際の平均的な支出を見ていきましょう。総務省統計局によると、東京都区部の二人以上の世帯における平均消費支出額は34万1320円となっています。図表1は主な支出額の内訳です。
 
図表1

支出項目	平均支出額
食料	9万7776円
住居	2万6457円
光熱・水道	2万2761円
家具・家事用品	1万3237円
被服及び履物	1万2181円
保健医療	1万8166円
交通・通信	3万2724円
教育	2万4160円
教養娯楽	4万393円
その他の消費支出	5万3466円

総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯2023年 より作成
 
ただし、この住居費は持ち家である世帯も含んだ数値であることから、賃貸で暮らす場合、この数値よりも上がる可能性が高いです。都内で二人暮らしをする場合は住居費用に7万5000円（足立区足立の1LDK相場）はかかると見込み、毎月約40万円超の支出額となると想定しておくとよいでしょう。
 

年収400万円でも二人暮らしは可能？

都内で二人が生活する際の支出額を40万円として、年収400万円の世帯で都内で二人暮らしをすることが可能なのか、シミュレーションしてみましょう。年収400万円の人（ボーナスなし）の場合、毎月の給料は約33万円となります。
 
手取り額は額面の約75～85％ほどになるため、「約25～28万円」が手取り収入として入ってくることになります。手取り25～28万円に対して支出が約40万円だとすると、月約12～15万円ほど生活費が足りない計算となります。
 
このままでは生活は破綻してしまいますが、共働きをして収入を増やしたり、住む場所や条件を譲歩して住居費を7万5000円（前出）から減らしたりすることで赤字幅を縮小すれば、二人暮らしを実現させることは不可能ではないでしょう。
 

30代の平均年収は？

都内で二人暮らしをする場合、月約40万円の支出額となることを解説しましたが、実際に、周りの人たちはどのくらいの年収を得ているのでしょうか。令和5年分の国税庁による調査結果によると、給与所得者の30代の男女別平均年収は図表2の通りです。
 
図表2

年齢	男性	女性	男女計
30～34歳	492万円	345万円	431万円
35～39歳	556万円	336万円	466万円

国税庁 令和5年分民間給与実態統計調査 より作成
 
図表2を見ると、30代の男女計の平均年収は450万円前後となっています。今回の事例の男性は年収400万円ということですので、周りの30代の平均年収よりもやや下回っています。月の赤字幅を改善するために、年収を増やすことも方法の1つです。
 
年収を高めるためには、転職を検討したり、現職で資格を取得することでインセンティブを得たり、さらに高い役職を目指したりするのもよいかもしれません。
 

年収400万円で都内二人暮らしはやや厳しい。支出と収入のバランスを整える工夫を

今回は都内で二人が生活する際にかかる費用と、30代の平均年収について紹介しました。都内で二人暮らしをする場合の1ヶ月の支出は約40万円となるため、彼氏が年収400万円であれば、毎月12～15万円ほどの赤字となってしまいます。
 
ただし、共働きや住む場所を考慮するといった工夫をすれば、実現可能ともいえます。この金額を目安に、二人の収入や支出を検討して都内の二人暮らしをするかどうか検討するとよいでしょう。
 

出典

総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2023年
国税庁 令和5年分 民間給与実態統計調査－調査結果報告－
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー