タバコを吸う人って年間で平均いくら使うのでしょうか？彼氏が1日1箱吸うので生活コストが気になります。

ファイナンシャルフィールド / 2024年11月7日 3時50分

身近に喫煙者がいる人のなかには、タバコの値上げなどのニュースを見て「いったい、タバコにいくらかけているのだろう」と心配する人もいるでしょう。喫煙をすると、タバコの購入にお金がかかるだけではなく、健康被害などによるコストが発生するリスクもあります。本記事では、タバコの購入にかかる費用の目安や、医療費面でのリスクを解説するとともに、喫煙による社会的な経済損失についても紹介します。

タバコを毎日1箱吸うと購入に年間20万円以上かかることも

タバコを毎日吸うと、必ず必要になるのがタバコそのものの購入費用です。日本のタバコの販売価格は先進諸国と比べると安いといわれていますが、年々上昇を続けており、紙巻きタバコの場合1箱500円以上するのが一般的になりました。

仮に1箱580円の銘柄を毎日1箱吸った場合、1ヶ月に必要なタバコの購入費用は1万7000円を超えます。1年間では21万1700円の購入費用がかかる計算です。また、タバコを吸うのに必要なライターや加熱式タバコのバッテリーなど喫煙具の購入費用などを含めると、トータルでかかるコストはもっと多いと予想できます。

独身で自由にお金を使えるうちは生活を圧迫するほどのコストではないかもしれませんが、結婚しておこづかい制などで嗜好品を賄う場合は、大半を喫煙に費やすようなケースも考えられるでしょう。

喫煙者のタバコ購入費用は平均いくらくらい？

参考までに、喫煙者が実際にタバコの購入に費やしている費用がどれくらいなのかを見てみましょう。

厚生労働省「令和元年国民健康・栄養調査」の結果によると、喫煙者における1日の平均喫煙本数は16.0本です。1箱20本入りのタバコに換算すると1日に0.8箱消費することになるため、1箱500円の銘柄の場合は年間約14万6000円、1箱580円の銘柄の場合は年間約16万9000円をタバコの購入費としてかけている計算になります。

喫煙には疾患を引き起こして医療費の負担を増大させるリスクがある

喫煙に関連して発生する可能性がある生活コストは、タバコや喫煙具の購入費用だけではありません。無視できないのが、喫煙が疾患を引き起こすことによる医療費です。

タバコには依存性があり、ニコチン依存症になるリスクがあります。また、喫煙は体の細胞の遺伝子や器官を害することから、がんやさまざまな循環器・呼吸器・口腔の疾患、生活習慣病などを引き起こしたり、呼吸器感染症の重症化リスクを高めたりすることも分かっています。

重い疾患にかかれば、治療にかかる医療費は増大するでしょう。推計の手法などにもよりますが、喫煙者の平均医療費が非喫煙者よりも高いとする研究結果もあります。

また、タバコには受動喫煙で周囲の人にも健康被害を及ぼす危険があることにも注意が必要です。喫煙によって家族にも被害が及べば、さらに多くの医療費がかかることになります。

喫煙者は本人以外にも金銭的損失を負わせている可能性がある

喫煙によるコストは、家計だけでなく社会全体にも経済的な損失をもたらしているという研究結果があります。例えば、全国健康保険協会千葉支部は、勤務中に喫煙で離席する労働時間のロスは、会社にとっては年間約25万円の残業代のロスになると試算しています（※残業代を1時間2080円とした場合）。

また、厚生労働省が提供している「たばこ対策の推進に役立つファクトシート 2021年版」によると、2015年度の喫煙者本人に関するタバコ関連疾患の超過医療費（タバコなしの世界とタバコありの世界を比較した場合の医療費の差額）は、1兆2000億円です。

さらに、受動喫煙による超過医療費、疾患にともなって介護が必要となった場合のコストやタバコによる火災にかかる消防費、清掃費なども含めた、社会的な経済損失は約1兆8000億円に上っています。

金銭的なコストを理解して喫煙はほどほどに

習慣的に禁煙する人の場合、タバコの購入費用は、家計にとって無視できない金額になります。加えて、タバコによって健康が害されれば、高額な医療費がかかる可能性もあります。

また、家計にとどまらず、喫煙による社会的な経済損失も問題視されています。喫煙に取り組むことも含めて、改めてタバコとのつきあい方を見直してみるとよいでしょう。