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積立NISAをできるだけ早く始めたいですが「すぐ使える貯金を貯めてから…」と思うとなかなか踏み出せません。少額からでも今から始めておくべきでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年11月10日 5時0分

積立NISAをできるだけ早く始めたいですが「すぐ使える貯金を貯めてから…」と思うとなかなか踏み出せません。少額からでも今から始めておくべきでしょうか?

気軽に始められる投資として、積立NISAが挙げられます。ただし、貯金がない状態で積立NISAを始めるのを不安に感じる方もいるかもしれません。本記事では、2人世帯以上の貯金額を紹介するとともに、積立NISAの特徴や、積立NISAを始める際の注意点を紹介します。

2人以上世帯の貯金額の分布

総務省が公表している「計調査報告(貯蓄・負債編)-2023年(令和5年)平均結果-(二人以上の世帯)」によると、2人以上世帯の貯金額の分布は表1の通りです。
 
表1

100万円未満 10.0%
100万以上~200万円未満 5.5%
200万以上~300万円未満 4.9%
300万以上~400万円未満 5.4%
400万以上~500万円未満 4.3%
500万以上~600万円未満 4.9%
600万以上~700万円未満 3.6%
700万以上~800万円未満 3.4%
800万以上~900万円未満 3.1%
900万以上~1000万円未満 3.0%
1000万以上~1200万円未満 6.0%
1200万以上~1400万円未満 4.3%
1400万以上~1600万円未満 4.1%
1600万以上~1800万円未満 3.5%
1800万以上~2000万円未満 2.9%
2000万以上~2500万円未満 6.3%
2500万以上~3000万円未満 5.2%
3000万以上~4000万円未満 6.7%
4000万円以上 12.9%

出典:総務省「計調査報告(貯蓄・負債編)-2023年(令和5年)平均結果-(二人以上の世帯)」を基に筆者作成
 
2人以上世帯の貯金額の平均値は1904万円ですが、平均値を下回る世帯は約3分の2を占めており、世帯によって貯金額に偏りがあることが分かります。
 

積立NISAは少額からでも始められる

投資を始めるには数十万円、数百万円といった大きな金額が必要と考える人もいるでしょう。しかし、積立NISAは少額からでもスタートできます。毎月100円や1000円からスタートでき、学生や投資に慣れていない方でも手軽に取り組めるでしょう。ただし、金融機関によって積立できる最低金額は異なるため、自分が積み立てたい金額に合う金融機関を選ぶことが大切です。
 

積立NISAを少額から始める際の注意点

ここでは積立NISAを少額から始める際の注意点を紹介します。
 

短期的な目線で始めない

積立NISAは短期的な目線で始めないことが大切です。投資においてよくある失敗の一つに、株価が急に下がった際に焦って売却することが挙げられます。積立NISAは長期運用を前提とした投資商品のため、焦って売却するのは避けましょう。運用方針や相場環境によって一時的に損失が出る場合もありますが、長期間にわたって資産を積み立てていけば最終的にプラスになる可能性は高まります。積立NISAを利用するなら、焦らずじっくりと運用を続けることをおすすめします。
 

積み立てる商品はこまめにチェックする

積立NISAでは、購入する商品をいつでも変更できます。ただし、頻繁に商品を変更すると、投資のメリットが小さくなるリスクがあります。積立投資の特徴である「ドルコスト平均法」を利用するためには、同じ商品を一定期間積み立てることが大切です。情勢をみてこまめに商品をチェックしつつも、商品変更を行う際は慎重に検討しましょう。
 

積立金額は生活に合わせて変更する

積立NISAでは、月々の積立金額も自由に変更できます。ライフスタイルの変化に合わせて柔軟に金額を変えられるため、生活に負担をかけずに投資を続けられるでしょう。ただし、価格の上下を気にして頻繁に積立金額を変更するのは効率的とは言い難いです。投資のリスクを分散させるためには、一定の金額を長期的に積み立てることが大切です。短期的な売却や積立金額の変更を避けるためにも、まずは無理のない金額でスタートしましょう。
 
なお、計画的に資産を積み立てていくためには、生活費と投資のバランスを考えたうえで無理のない金額を設定することが大切です。計画的な金額設定の意識を持つことで、投資に対する不安が軽減され、よりスムーズに運用を始められるようになるでしょう。
 

積立NISAは少額からでも効果が期待できる

積立NISAは、少額からでもスタートできる制度です。焦らずじっくりと長期で運用を続けていけば、資産の形成が可能です。将来ゆとりをもって生活を送るためにも、早めに資産形成の計画を立ててみてください。
 

出典

総務省 家計調査報告(貯蓄・負債編)-2023年(令和5年)平均結果-(二人以上の世帯)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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