部長に昇進してからというものの、「残業続き」で睡眠不足です…。「寝不足」が原因で発症する病気にはどのようなものがありますか?
ファイナンシャルフィールド / 2024年11月15日 2時40分
忙しい毎日を送っていると、睡眠時間が削られてしまい、朝起きてもすっきりしないことがないでしょうか。睡眠不足になると、疲れが取れないだけでなく、病気のリスクを高める可能性もあります。 そこで本記事では、睡眠不足による健康リスクを解説します。簡単にできる睡眠の質改善の方法も紹介するため、参考にしてみてください。
睡眠不足の人はどれくらいいるのか
厚生労働省による「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要」によると、1日の平均睡眠時間は6時間以上〜7時間未満と回答した人が最も多いとされています。男女共に約30%がこの回答に該当し、男性の30〜50代では4割を超える結果です。
睡眠不足と聞くと、その原因は睡眠時間が短いことだと考える方が多いのではないでしょうか。しかし、実際には睡眠時間ではなく、睡眠の質が問題なのです。
先ほどの調査の結果にもあったように、日本人の睡眠時間は平均して7時間半程度です。しかし「十分な睡眠時間」というのは、人によって大きな差があります。なかには3、4時間の睡眠でも健康に問題のない「ショートスリーパー」もいれば、一方で睡眠時間を10時間ほど要する「ロングスリーパー」もいます。
睡眠不足にはどのようなリスクがあるのか
睡眠は、体力はもとより、脳の回復にも重要です。また、体の成長を促して、傷ついた細胞を修復する役割もあります。質の悪い睡眠や睡眠不足は健康リスクにも影響を及ぼし、糖尿病や高血圧、脂質異常症などの生活習慣病を引き起こす原因にもなるでしょう。
睡眠不足が生活習慣病を招く要因になるのは、いくつか理由があります。なかでも、慢性的な睡眠不足が日中の眠気や意欲低下・記憶力減退などの精神機能低下を引き起こし、体内のホルモン分泌や自律神経機能にも大きな影響を及ぼすことが、さまざまな疾患につながっていると考えられているのです。
例えば、睡眠不足は食欲を抑えるホルモンの分泌を抑制する一方で、食欲を高めるホルモンを亢進(こうしん)させるといわれます。そのため、睡眠不足が1つの要因となり、肥満や糖尿病を引き起こす可能性があるのです。
病気は健康への影響だけでなく、費用もかかる
病気にかかると、健康に影響があるのはもちろんですが、通院や治療に費用もかかります。生活習慣病は、病院に数回行けば治るようなものではなく、長期にわたり通院・治療を継続していかなければなりません。
もちろん、他の病気と同様に健康保険が使えるため、全額支払う必要はありませんが、毎月の積み重ねは家計を圧迫する可能性もあります。
あくまで目安ですが、糖尿病の治療は3割負担の方でも経口薬療法の場合は月額5500円前後、インスリン治療の場合は月額1万円前後が必要です。年間で考えれば10万円以上かかるケースも十分にあり得ます。
「病気の治療で年間10万円以上払うくらいなら、そのお金を別のことに使いたい」と感じる方も少なくないでしょう。
忙しいなかでも睡眠の質を高める努力を
生活習慣病の原因は、睡眠不足だけではありません。バランスのよい食事や適度な運動も重要です。しかし、忙しくて運動する時間がない方でも、睡眠の質を高める工夫はできます。すぐに取り入れやすい睡眠の質を高める方法の一例は、次のものです。
寝る前の食事、アルコールやカフェインの摂取を控える
食事をすると、消化のために内臓の動きが活発になってしまいます。また寝る前には、眠気の妨げになるといわれるカフェインやアルコールの摂取は避けてください。温かいハーブティーを飲むと、リラックス効果が期待できます。
起床時はカーテンを開けて朝日を浴びる
朝日を浴びるのは、リフレッシュになるだけでなく、体や心がきちんと「朝」を認識できるようになり、生活のリズムも整います。
睡眠の質を改善するサプリメントを取り入れる
食生活にも気をつけながら、サプリメントを取り入れて足りない栄養を補ったり、睡眠の質が上がるとされている栄養を取り入れたりしてみましょう。手軽に入るものの例として、アサヒグループの「ネナイト」(30日分/税込み2052円)や、ファンケルの「睡眠&疲労感ケア」(30日分/税込み3240円)などがあります。
忙しいときこそ睡眠を大切に
忙しいと、つい生活習慣が乱れたり、睡眠時間をおそろかにしたりしてしまいがちです。しかし睡眠は、時間が十分に取れなくても、質を上げることで疲労回復やリフレッシュに効果的です。普段の生活を工夫をしながら、有意義な睡眠時間を手に入れましょう。
出典
不眠症 | e-ヘルスネット(厚生労働省)
厚生労働省による「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要」
睡眠と生活習慣病との深い関係 | e-ヘルスネット(厚生労働省)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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