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在宅勤務の独身アラサーです。節約のため「肌着以外」の服はめったに洗濯しません。年間でどれだけ洗濯代の節約になっているでしょうか…?

ファイナンシャルフィールド / 2024年11月15日 2時50分

在宅勤務の独身アラサーです。節約のため「肌着以外」の服はめったに洗濯しません。年間でどれだけ洗濯代の節約になっているでしょうか…?

あまり服を洗濯しないという方もいるでしょう。この記事では、洗濯回数を減らすことでどれだけの水道代や電気代を節約できるのか、具体的な計算方法を用いて解説します。また、衛生面や服の寿命にも配慮しながら、どの程度の洗濯頻度が理想的かについても触れます。

洗濯機の電気代の計算方法

洗濯機の電気代は、使う電力と電気料金の単価をもとに計算できます。
 
まず、洗濯機の消費電力(kWh)を把握しましょう。洗濯機の消費電力は、機器本体に表示された定格消費電力(W)をもとに稼働時間を加味して算出します。例えば、400Wの洗濯機を1時間使用した場合、400W = 0.4kWhの電力を消費する計算です。
 
次に、この消費電力を電気料金単価とかけ合わせて電気代を求めます。地域や契約によって1kWhあたりの単価は異なりますが、仮に25円とすると、0.4kWhの電力使用で10円の電気代がかかります。全国家庭電気製品公正取引協議会によると、1kWhあたりの電気料金目安は約31円です。
 
また、洗濯機の運転モードによっても消費電力が変わるため、電気代を抑えるにはモード選びも重要です。通常モードに比べ、節水やスピードモードのほうが消費電力は小さくなり、乾燥機能を使うと消費量が大幅に増える傾向があります。
 

洗濯機の水道代の計算方法

洗濯機の水道代は、1回の洗濯で使う水量と水道料金の単価をもとに計算できます。一般的には、1回の洗濯で使う水量は約50~70リットルです。洗濯機の種類によってはさらに少量で済む節水モデルもあります。
 
水道料金は地域によって異なりますが、全国平均では1リットルあたり0.2円程度が基準です。この単価で考えると、1回の洗濯で10~14円の水道代が発生することになります。
 
例えば、1回の洗濯で60リットルの水を使用し、1リットルあたりの料金が全国平均よりも少し高い0.3円の場合、18円の水道代がかかります。洗濯機によっては節水機能や少量洗いモードもあるため、これらを活用すればさらに水道代の節約が可能です。
 

洗濯頻度を少なくするとどれくらい節約になる?

洗濯回数を減らすと、電気代や水道代の節約につながります。
 
例えば、毎日洗濯をしていた場合、2日に1回に抑えるだけで、電気代と水道代をほぼ半分に減らすことが可能です。仮に1回の洗濯で電気代が10円、水道代が18円かかる場合、毎日洗濯すると一ヶ月で840円かかります。しかし、これを2日に1回に減らせば420円になり、年間で5000円以上の節約ができます。
 
また、乾燥機能を使用している場合、その頻度も見直すとより大きな節約が可能です。乾燥機を毎日使うと電気代が大幅に増加しますが、週に数回程度に抑えるだけで月の電気代が大幅に削減できます。衣類の量や乾燥の必要性を見極めることで、無駄な費用を減らし、家計に優しい使い方が実現できます。
 

洗濯代を節約するポイント

洗濯代を節約するには、いくつかのポイントがあります。
 
まず、洗濯物を可能な限りまとめて洗うことが重要です。少量の洗濯を複数回に分けて行うと、電気代や水道代が無駄にかかるため、1回の洗濯で洗濯機の容量をできるだけ活用することがコスト削減につながります。
 
また、節水モードやエコモードを活用することもおすすめです。近年の洗濯機にはエコ機能が搭載されており、消費電力や水の使用量を抑えられるため、これらの機能を適宜利用することで、より節約できます。さらに、洗濯温度を低めに設定することで、電気代の節約と衣類の劣化防止が両立できます。
 

洗濯機の水道代と電気代について見直そう

洗濯機の使用頻度や洗濯モードを見直すことで、電気代や水道代を抑え、家計負担を軽減できます。
 
まずは、現在の洗濯頻度や運転モードを確認し、1回あたりのコストを計算してみましょう。もし毎日洗濯している場合、2日に1回に減らすなどの工夫をするだけで大幅な節約が可能です。また、電力会社の深夜料金プランがある場合、乾燥機能などの電力を多く消費する機能は深夜に使用することで、さらなるコストダウンが見込めます。
 
温度設定の見直しも効果的です。高温で洗濯すると電気代がかさみやすいため、汚れが少ない衣類は低温や水洗いを選ぶと節約になります。
 
さらに、古いモデルの洗濯機を使っている場合、省エネ性能が高い機種への買い替えも選択肢の1つです。ドラム式などの省エネ洗濯機は、初期費用はかかりますが、長期的には水道代や電気代を大幅に抑えることが可能です。
 

出典

公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会 公式ホームページ
厚生労働省 今知りたい水道
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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