繁忙期の味方のコーヒー！一日何杯までなら飲んでいいの？「スタバ」と「インスタント」では、年間費用はどの程度差がある？

現代の日本において、コーヒーは国民的な飲み物の1つといえます。コンビニや自動販売機でコーヒーを買ったり自宅で淹れたりするなどして日常的に飲む方も多いでしょう。   そこで、本記事では1日に飲んでいいコーヒーの量や、コーヒーのメリットやデメリットなどを紹介します。   また、人気のコーヒーショップとインスタントのコーヒーを比較した際の年間費用についても解説します。支出が気になる方は参考にしてください。

コーヒーのメリットとデメリット

コーヒーのメリットは以下の通りです。

・糖尿病のリスクの低下
・子宮体がんや肝臓がんのリスクの低下
・死亡リスクが低い

コーヒーを習慣的に1日3～4杯飲む人は、2杯以下や飲まない人に比べて糖尿病や子宮体がん、肝臓がんとそれに関連する肝硬変のリスクを低下させる可能性があるとされています。
 
加えて、1日3～4杯まではコーヒーの摂取量が増えるほど、心疾患や脳血管疾患、呼吸器疾患などによる死亡リスクが低下したとするデータもあります。メリットに対し、コーヒーのデメリットは以下の通りです。

・胃酸の分泌により、大量に摂取すると胃が荒れやすくなる
・眠気覚ましによる、身体へかかる負担の増大
・カフェイン依存症の可能性

コーヒーに含まれるカフェインには眠気を覚ます効果があることは有名ですが、眠気は本来、身体の疲れによって感じるものです。身体の疲れによる眠気をカフェインで無理やり覚ますと、後で強い疲労に襲われることが多く、身体にかかる負担も増大します。
 
大量にカフェインを摂取する行為が日常的になると、カフェイン依存症になる危険性もあります。カフェインを摂取しないと頭痛や吐き気、不安などの離脱症状を引き起こすことがあり、非常に危険です。
 

コーヒーの摂取許容量

日本においてはカフェインの摂取許容量は決められていないものの、海外では成人で1日400mgとするケースが一般的です。含有量は製品により異なりますが、400mgはコーヒーで4～5杯分に相当します。
 
つまり、1日にコーヒーを飲んでもいい目安は4～5杯といえますが、カフェインにおける感受性には個人差があります。体調不良を感じる場合は、目安よりも飲む量を抑えるとよいでしょう。
 
なお、カフェインはコーヒーだけでなく、お茶やエナジードリンクなどにも含まれます。そのため、あくまでカフェインの摂取量として判断するよう注意してください。
 

年間費用

日本には数多くのコーヒーショップが存在しますが、特に人気を集めているのはスターバックス、通称スタバではないでしょうか。
 
スタバのドリップコーヒーは最も小さいショートサイズで240ml、価格は380円です。仮に毎日1杯飲むと、年間で13万8700円の費用がかかります。1日に複数杯飲む場合は、さらに費用がかかるでしょう。
 
ただし、スタバにはドリップコーヒーを購入したレシートを当日の営業終了までに持参すれば、2杯目のドリップコーヒーを186円で購入できるサービスがあります。つまり、1日2杯飲む場合は2杯目の年間費用が6万7890円になり、1杯目との合計は20万6590円です。
 
自宅で手軽にコーヒーが飲めるインスタントコーヒーですが、商品により価格は異なります。大手コーヒー会社である、キーコーヒーのインスタントコーヒーであれば80gで732円です。
 
インスタントコーヒーは2gに対して、140mlのお湯を注ぐのが一般的です。スタバのショートサイズである240mlと比較するなら、1杯4gで280mlとするのが最適でしょう。
 
つまり、20杯で732円になるため、1杯あたりの費用は約37円になります。毎日1杯飲むとして、年間で約1万3500円、2杯であれば約2万7000円です。
 
コーヒーショップのドリップコーヒーと自宅で手軽に飲めるインスタントコーヒーでは、香や味わいなどに違いがあるでしょう。しかし、年間費用だけをみれば、インスタントコーヒーはかなりお得といえます。
 

年間費用の差は12万円以上

香りや味わいなどコーヒーの特徴に違いはありますが、スタバとインスタントにおける年間費用の差は12万円以上になります。価格差だけでいえば、かなり大きな差といえるでしょう。
 
1日に飲んでもいいコーヒーの量は4～5杯ほど、カフェインの量にして400mlとされています。ただし、カフェインに対する感受性には個人差があるため、体調不良を感じる場合には飲む量を減らした方が賢明です。
 

出典

スターバックスコーヒージャパン株式会社　ドリップコーヒー
キーコーヒーコミュニケーションズ株式会社　インスタントコーヒー スペシャルブレンド 瓶 80g
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー