70代の母は「冬は汗をかかないから」といって、お風呂は3日おきに入っているそうです。中2日はお湯で絞ったタオルで体を拭いているそうなのですが、衛生的に問題はないのでしょうか？

「冬はあまり汗をかかないから、3日に1回お風呂に入るだけで大丈夫かも？」と思う方もいるでしょう。実際に、毎日お風呂に入らずに、体を拭くだけで済ます方もいるかもしれません。   たしかに、3日に1回お風呂に入る生活は毎日お風呂に入る生活に比べて水道代とガス代は節約できます。しかし、冬場でも気づかないうちに汗をかいており汚れはたまっているため、できるだけお風呂には入った方がよいでしょう。   本記事では、3日おきにお風呂に入ったときにかかる1ヶ月の水道代とガス代、体を拭くだけで清潔が保てるのかなどを解説します。

3日おきにお風呂に入る場合、水道代とガス代はいくらかかる？

3日おきにお風呂に入る場合の1ヶ月にかかる水道代とガス代を計算してみましょう。ここでは、お風呂の容量を200リットル、シャワーの使用時間は10分、水温を20度から40度まで沸かすことを想定します。シャワーは1分間に約10リットルのお湯を使用するようなので、シャワー1回の水量は100リットルとします。
 
水道代は1リットル当たりの単価を0.24円とすると、1回お風呂をためる際の水道代は200リットル×0.24円＝48円です。シャワー1回にかかる水道代は100リットル×0.24円＝24円です。お風呂とシャワーを合わせると、72円かかることが分かります。
 
ガス代の計算方法は、「水温差×水量÷（熱効率×発熱量）×従量単価」です。今回は、熱効率80％、発熱量は都市ガスの発熱量である1万750キロカロリー／立方メートルとします。また、従量単価は、東京ガス株式会社の東京地区等一般契約料金24年11月検針分（A表）の168.81円／立方メートルとします。
 
これらの数値を基に、お風呂とシャワーにかかるガス代を計算します。

お風呂：20度×200リットル÷（80％×1万750キロカロリー/立方メートル）×168.81円＝約78.52円
シャワー：20度×100リットル÷（80％×1万750キロカロリー/立方メートル）×168.81円＝約39.26円

水道代とガス代を合わせると、お風呂1回にかかるコストは約189.78円となります。3日おきにお風呂に入った場合、1ヶ月に10回ほど入ることになるので、1ヶ月にかかる水道代とガス代は約1897.8円です。1ヶ月間（30日間）毎日お風呂に入ると約5693.4円となるため、毎日入った場合と比べると約3795.6円の節約となります。
 
ただし、この数値はプロパンガスや住んでいる地域、設定温度などによって異なるため、参考程度にしておきましょう。
 

体を拭くだけで汚れは落ちる？

お風呂に入らずに体を拭くだけでも、汗や皮脂、角質などの汚れをある程度取り除ける可能性があります。また、正しい方法で体を拭けば血行が促進されたり、リラクゼーション効果を得られたりするようです。
 
体を拭くときの正しいやり方は、以下の通りです。

●蒸しタオルと乾いたタオル、バスタオルを用意する
●上半身→下半身→陰部の順番で拭く
●体を拭いた後は水分が残らないように乾いたタオルで拭く

体を拭く際は、空腹時や満腹時を避けるようにしましょう。また、室温が25度程度の部屋で行うのをおすすめします。
 
正しい方法で体を拭かないと、肌が乾燥したり、汚れが落ちきらず細菌が繁殖したりして肌トラブルに発展する可能性があります。清潔を保つためにも正しい体の拭き方をマスターしましょう。
 

入浴で得られる効果とは？

体を拭くことである程度体の清潔を保つこともできますが、入浴した方がより健康維持につながるでしょう。入浴すると、以下の効果が期待できます。

●体が温まり新陳代謝がよくなる
●リラックス効果が得られる
●皮膚の汚れや皮脂を洗い流し清潔を保てる

体の清潔を保つだけでなくリラックス効果も得られるため、できるだけ毎日入浴した方がよいでしょう。
 

体を拭くだけでも汚れは落ちるが、お風呂に入った方が衛生的によい

冬場は汗を感じにくいため、つい入浴の頻度を減らしがちですが、衛生面や健康維持のためにはやはり定期的な入浴が望ましいです。3日おきにお風呂に入る場合、1ヶ月に約1897.8円の水道代とガス代がかかる可能性があります。毎日入るのに比べて約3795.6円の節約になるケースもあるでしょう。
 
しかし、入浴するメリットを考えると、できるだけ毎日入浴した方がよいといえます。入浴が難しい場合は、体を拭く際のポイントを意識して、汚れをしっかり取り除くようにしましょう。
 

出典

東京ガス株式会社 ガス料金表（家庭用／業務用・工業用 共通） 東京地区等 一般契約料金 A表
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー