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妻は「節約になるから」と「プライベートブランド」の食品をよく買います。「メーカー品」と比べるといくらくらいの節約になりますか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年11月22日 2時20分

妻は「節約になるから」と「プライベートブランド」の食品をよく買います。「メーカー品」と比べるといくらくらいの節約になりますか?

食料品や日用品などの買い物をしていると、プライベートブランドの商品を見かけることが当たり前になりました。プライベートブランドの商品はお得なものも多いため、リピート購入している方もいるかもしれません。節約になるイメージの強いプライベートブランドですが、実際にはどれぐらい安く商品を購入できるのでしょうか。   当記事ではプライベートブランドの概要やメーカー品との価格比較、プライベートブランドの利用による年間の節約効果について解説します。

プライベートブランドとは?メーカー品より安い理由

プライベートブランドとは、スーパーマーケットや百貨店などの小売業者が企画・開発した独自のブランドのことで、私たちの生活にとって欠かせない存在になってきています。プライベートブランドの多くの商品はメーカー品よりも安い傾向にあり品質も高水準です。
 
一般社団法人食品需給研究センターが公表しているによると「PB(プライベートブランド)商品の低価格を実現するため、小売業は食品製造業と提携して、コストダウンに取り組んでいる。」と述べており、具体的な取り組みとしては以下のようなものが挙げられます。

1. 原材料価格の削減
2. 食品製造業のマージンの削減、工場稼働率・生産性向上による製造コストの削減
3. 卸売業(物流コスト含む)のマージンの削減、あるいは食品製造業との直接相対取引による流通マージンの削減
4. 販促費・広告費の削減
5. 店舗におけるオペレーション効率化によるコスト削減
6. 取扱規模(ロットなど)の拡大による原料調達から製造、販売管理までのコスト削減

こうした企業努力もあり、プライベートブランドの商品は低価格を実現しています。高品質で低価格な商品を探しているのであれば、プライベートブランドをチェックしてみましょう。
 

メーカー品と比較してプライベートブランドはどのくらい安い?

メーカー品と比較してプライベートブランドはどのくらい安いのでしょうか。表1では、大手スーパーマーケット2社のプライベートブランドと、メーカーから販売されている商品の価格を比較してみました。
 
表1

プライベートブランドA プライベートブランドB メーカー品
牛乳 1000ミリリットル 257円 246円 370円
カップラーメン 116円 116円 254円
納豆 84円 84円 235円
むぎ茶 600ミリリットル 108円 108円 183円
しょうゆ 1000ミリリットル 192円 192円 450円
発泡酒 350ミリリットル 118円 156円 190円

※参考資料を基に筆者作成
 
全体的にプライベートブランドの方がメーカー品の商品よりも価格が安いことが分かります。例えば、カップラーメンや納豆はプライベートブランドの商品であれば、例に挙げたメーカー品と比較すると半額以下の金額で購入可能です。もちろん、全く同じ商品ではなく品質などは異なりますが、プライベートブランドを上手に活用すれば賢く節約できます。
 

プライベートブランドを選ぶと年間でいくら節約できる?

それでは、プライベートブランドを選ぶと年間でいくら節約できるのでしょうか。例えば、表1よりメーカー品の発泡酒(350ml)を毎日1本飲んでいる方を例に考えてみましょう。プライベートブランドA社の商品を選ぶようにすると、1日あたりの節約額は以下のように算出できます。
 
・190円−118円=72円
 
次に、年間の節約額は以下の通りです。
 
・72円×365日=2万6280円
 
発泡酒をプライベートブランドの商品に置き換えるだけで、年間で2万円以上の節約効果が得られることが分かりました。もし、価格差が大きいメーカー品を日常的に多く購入している方であれば、年間の節約額はさらに大きくなります。
 
定期的に購入している食品や日用品の情報を整理してみると、プライベートブランドで節約できるポイントが多く見つかるかもしれません。
 

まとめ

プライベートブランドの商品を購入しようと、スーパーやコンビニなどを訪れる方も多いかもしれません。メーカー品よりも手の届きやすい価格で、幅広いラインアップからプライベートブランドの商品を購入できます。
 
利用頻度の高いメーカー品をプライベートブランドの商品に置き換えれば、大きな節約効果も期待できるでしょう。食料品や日用品などの出費が高いと悩んでいる方は、プライベートブランドの商品を試してみてはいかがでしょうか。
 

出典

一般社団法人食品需給研究センター 食品産業経営・経済 経済の動向・課題 食品企業におけるPB取組の現状と課題 第1章 PB取組の概要、要約(5ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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