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東京駅から新大阪駅まで、妻は安いから車で行きたいといいます。私は疲労したくないので新幹線がいいのですが、どのくらい金額が変わりますか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年11月23日 3時50分

東京駅から新大阪駅まで、妻は安いから車で行きたいといいます。私は疲労したくないので新幹線がいいのですが、どのくらい金額が変わりますか?

東京から大阪への移動手段として、主に新幹線と自家用車の2つが挙げられます。交通費を安く済ませるために車で行く人もいれば、長時間の運転による疲労を避けるために新幹線を利用したいと考える人もいるでしょう。本記事では、それぞれの交通手段にかかる費用や所要時間を比較してみました。

手段別の東京駅から新大阪駅までの交通費

ここでは、新幹線と自家用車をそれぞれ利用して東京駅から新大阪駅まで行く場合にかかる交通費を紹介します。
 

新幹線で行く場合

新幹線で東京駅から新大阪駅まで行く場合の交通費は、図表1の通りです。なお、新幹線はのぞみで繁忙期を想定して交通費を算出しています。
 
図表1

自由席 指定席 グリーン車
乗車券 8910円 8910円 8910円
特急券 4960円 6010円 1万880円
合計 1万3870円 1万4920円 1万9790円

筆者調べ
 
のぞみを利用した場合、片道およそ1万4000~2万円の交通費がかかります。夫婦2人で東京駅から新大阪駅まで行く場合、2万8000~4万円ほどかかることが分かります。なお、所要時間は2時間半弱です。
 

自家用車で行く場合

自家用車で東京から大阪まで行く場合の交通費は、高速料金とガソリン代から算出します。高速料金はルートによって多少変動がありますが、ETC搭載の場合はおよそ9000~1万円です。
 
なお、東京から大阪までのおよその距離を480~560kmとします。2024年10月21日時点のガソリン代は174.9円/Lで、車の燃費を22.0km/Lとすると、東京から大阪までのガソリン代は、約3816~4452円です。
 
高速料金とガソリン代はあわせると、1万2816~1万4452円ほどかかることが分かりました。走行時間は、5時間半~6時間半になることが想定されます。
 

費用は車が安く時間は新幹線が早い

夫婦2人で東京駅から新大阪駅まで行く場合、新幹線では2万8000~4万円ほどかかるため、自家用車で向かうほうが数万円安くなります。しかし、車で向かえば5時間以上かかるため、時間を節約したり体力の消耗を避けたりしたいのであれば、新幹線のほうがよいでしょう。
 
交通手段を選ぶ際は、価格・時間・快適さを考慮して優先順位を決めてください。
 

新幹線の交通費を抑えるポイント

新幹線で東京から大阪へ向かう場合に、交通費を抑えるためには「ネット予約」を活用するのがおすすめです。通常よりもお得にチケットを購入できる、JRのネット予約の利用を検討してみましょう。
 
なお、東海道・山陽新幹線なら「スマートEX」や「EX予約」がおすすめです。乗車券と特急券が一体となっており、早めの予約であればさらに割引を受けられるプランもあります。事前予約をすれば、新幹線でも比較的お手ごろな価格で移動できるようにしましょう。
 

自家用車の交通費を抑えるポイント

自家用車で東京から大阪へ向かう場合には、一般道のガソリンスタンドで給油を行いましょう。高速道路のサービスエリアやパーキングエリアでは、営業時間の長さや価格競争の少なさから、一般道よりもガソリン価格が高めです。
 
また、自家用車での長距離移動でガソリン代を節約するためには、低燃費運転が欠かせません。急発進や急加速は、燃費を悪化させる大きな要因となります。
 
車のエンジンは燃料を燃焼させて熱を発生させ、熱を運動エネルギーに変換して車を動かしています。急激な操作をすると、エンジンは一気に多くの熱を生成し、冷却するためにさらに多くの燃料を消費してしまうのです。
 
燃費をよくしたいのであれば、急激な操作を避けるとよいでしょう。アクセルは優しく踏み込むことを心掛け、ブレーキをスムーズに操作すればより効率的な運転が可能になるでしょう。
 

長距離移動は料金だけでなく、さまざまな面から移動手段を決めよう

東京-大阪の交通費を試算してみると、新幹線より自家用車のほうがおよそ2~3万円安くなると分かりました。ただし、どちらの交通手段にもメリット・デメリットがあります。新幹線は移動時間が短く快適ですが、費用が高くなりがちです。
 
一方で、自家用車は全体的にコストが抑えられる可能性が高いものの、長時間の運転による疲労や渋滞のリスクがあります。
 
価格・時間・快適さを考慮して、どちらの交通手段を利用するか決めましょう。ニーズに合った方法を選べば、より満足できる旅を実現できます。
 

出典

経済産業省 資源エネルギー庁 石油製品価格調査
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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