30代前半です。友人ががんになりました。30代前半ではどのがん検診をすればいいですか？

30代になれば、周囲の人ががんにかかったと聞いて不安になり、がん検診を受けたいと考える方もいるでしょう。しかし、どのがん検診を受ければよいか分からない方も多いかもしれません。本記事では、がん検診にかかるおよその費用や、30代の方が受けるべきがん検診の種類、費用を抑える方法について解説します。

がん検診は主に5種類

日本医師会によると、日本の対策型検診のがん検診は主に5種類あり、がん死亡率の減少を目指して実施されています。有効性が確立された検診方法を用いており、国が公的な予防対策として位置づけています。
 
そのため、費用は無料または少額の自己負担で済むことが一般的です。検診は、市区町村によって実施されるほか、職域や医療保険者などの保健事業として行われることもあります。
 
市区町村で実施されるがん検診では、がん検診の専門家やがん医療の専門家が集まった「がん検診事業の評価に関する委員会」が、正式なデータをもとに対象となるがんの種類や検診方法、対象者の範囲について検討を行います。その後、結果をもとに検診が提供されているのです。
 

検診にかかる費用

ここでは、がん検診にかかるおよその費用を把握するために、検診センターで実施されているがん検診費用を図表1にまとめて紹介します。
 
図表1

検診コース	男性	女性
総合検診	12万4800円	15万7800円
総合検診＋PET/CT	23万4800円	26万7800円
消化管がん	7万9200円	7万9200円
上部内視鏡	4万6200円	4万6200円
大腸がんCT	5万7200円	5万7200円
PET/CT	14万800円	14万800円
PET/MRI	15万8000円	15万8000円
肺がん	3万9400円	3万9400円
乳がん	－	3万1200円
子宮がん	－	4万700円

出典：国立がん研究センター 中央病院「検診費用」より筆者作成
 
検診内容によって費用が大きく異なるため、自分がどのような病気を検診したいのか事前に決めてから検診を探しましょう。
 

30代が受けるべきがん検診

30代で受けるべきがん検診として、男性であれば、大腸がん、胃がん、肺がん、女性であれば、乳がん、子宮がん、大腸がんが主に挙げられます。
 
がんは命にかかわる病気であり、早期発見と予防が大切です。病気の兆候やリスクを早い段階で見つけるためには、30代から定期的に健康診断を受けましょう。働き盛りの年代であるため健康管理を後回しにしがちですが、若いうちから自分の健康状態を知ることで病気の予防や早期治療に役立ちます。
 

がん検診の費用を抑えるコツ

検診は早期発見につながる重要な手段ですが、検診費用が気になる方も多いでしょう。ここでは、がん検診の費用を抑えるための方法を紹介します。
 

職場のがん検診を受ける

会社員の方は、職場の年1回の健康診断とあわせてがん検診を受けられる場合があります。検診費用は職場が福利厚生費として一部を負担するケースが多く、一般的には無料または数千円で受けられる場合がほとんどです。
 
ただし、企業によって具体的な検診の時期、検診項目、対象年齢が異なるため、事前に確認しておきましょう。職場での検診を利用すれば、負担を軽減しながら必要な検診を受けられます。
 

自治体のがん検診を受ける

自治体が実施する住民検診の利用も、費用を抑える一つの手段です。検診費用は、自治体から補助が出るため無料または数千円で受けられますが、自治体によって自己負担額が異なります。具体的な金額や内容を知りたい場合は、自治体の広報誌や公式サイトをチェックしましょう。
 

医療機関のがん検診を受ける

医療機関でがん検診を受ける際に保険適用（3割負担）となれば、検診費用を抑えることが可能です。一般的に、対象臓器の自覚症状があり、医師の指示による検診を受けると保険が適用されます。医療機関を訪れる際は、必ず保険証を持参し、必要な検診を受ける準備を整えておきましょう。
 

男女共通で受けておいたほうがよいのは大腸がん検診

がんによる死亡率を下げるためには、検診をして早期に発見することが大切です。そのため、30代からでも定期的に健康診断を受けましょう。がん検診にかかる費用は、病院や検診内容によって異なるため、事前に利用する病院へ問い合わせてみるとよいでしょう。また、会社や自治体で検診を受けると、費用を抑えることができます。
 
働き盛りの年代は、健康管理が大切です。健康診断を受けることで、若いうちから自分の健康状態を把握ができるので、病気の予防や早期治療に役立つでしょう。
 

出典

日本医師会 知っておきたいがん検診 がん検診の種類はいくつかあります
国立がん研究センター 中央病院　検診費用
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー