隣の部屋からの「スピーカー」の音漏れがひどいです。眠れなくなるので対策したいのですが、なにかよい方法はあるでしょうか？

マンションやアパートに住んでいると、隣や上下階の住人の生活音が気になることがあります。音漏れのせいで眠れない場合、何かよい対策がないかとお困りの方もいるでしょう。   そこで本記事では、建物の構造による防音性の差や気軽にできる防音対策をご紹介します。

防音性は建物の構造によっても異なる

隣の部屋からの音漏れがどれほどあるのかは、出される音の種類や音量のほか、建物の構造によって左右されます。一般的にマンションやアパートは、木造・鉄骨造・RC造（鉄筋コンクリート造）のいずれかで造られています。これらの違いによっても防音性が異なるのです。
 

木造

木造は、小規模アパートのほか戸建て住宅にも多く用いられている構造です。総務省による「令和5年住宅・土地統計調査　住宅数概数集計（速報集計）結果」によると、近年では、非木造住宅が増えている傾向にあるものの、戸建て・マンションを含めた国内住宅総数の54％が木造という結果が出ています。
 
木造の建物は、建築コストが低いこともあり、多くの賃貸住宅で用いられています。しかし、防音性や耐久性は他の構造に劣るため、隣の部屋の生活音が気になることも少なくありません。
 

鉄骨造

軽量鉄骨造は、壁の空洞に防音材が施工されていない場合、防音性は木造とあまり変わりません。軽量鉄骨造は木造と比較すると「やや防音性が高い」とされています。
 
3階建て以上のマンションに多く使われている重量鉄骨造は、木造よりも厚い壁になる場合が多く、防音性は高くなります。ただし、同時に建築コストも高くなるため、木造と比較して数は多くありません。
 

RC造（鉄筋コンクリート造）

RC造（鉄筋コンクリート造）は、複数の鉄の棒でつくった骨組みに流し込んで固めたコンクリートで柱・梁・壁・床を構成しているため、3つのなかで最も防音性が高いとされています。また、防音性だけでなく、高い耐久性・耐震性・耐火性があるのも特徴です。
 
しかし、建築コストや解体コストが高くなるほか、気密性の高さからカビや結露が発生しやすいというデメリットもあります。
 

生活音でも気になるもの

騒音はデシベル（db）という単位で表現されますが、一般的に59デシベルを超えるとうるさく感じるといわれています。では、50デシベルを超える身近な音として挙げられるのは、家庭用エアコンの室外機です。
 
なお、洗濯機や掃除機は65デシベルに相当するため、深夜に使用すれば隣の部屋の住民が不快に感じる可能性が高いでしょう。また、人の話し声でも60デシベルに相当する場合もあるため、スピーカーの音が騒音と感じてもおかしくありません。
 

隣の部屋の音が気になる場合は

隣人の生活音が気になる場合、管理人や管理会社に連絡して注意を促してもらうこともできますが、「隣人に気まずいからなるべく大ごとにはしたくない」と考える人もいるでしょう。その場合には、まず自分で取り入れられる音漏れ対策をしてみましょう。
 

遮音シート

遮音シートは、音を遮る効果があるため、音漏れのある壁に取り付けることで、音の遮断が期待できます。本格的な6メートルのシート状のものは、5000円ほどで販売されていますが、まずは手軽にためしてみたいという方は、100円ショップでも防音・遮音に効果的なシートやアイテムを手に入れることが可能です。
 

遮音カーテンを取り付ける

シートの取り付けよりも気軽に行える対策が、遮音カーテンの取り付けです。賃貸の場合も突っ張り棒を活用して、音が気になる壁に穴を開けずに設置できます。Webサイトでは、2000〜6000円程度で必要なサイズを購入できます。
 

イヤーマフや耳栓

寝る時間だけでも、なるべく音を遮りたいと考えている場合には、イヤーマフや耳栓を使うのがおすすめです。シートの取り付けのように大がかりな作業をせず、気軽に防音対策ができます。耳栓は100円ショップでも購入できます。また、高遮音のイヤーマフはWebサイトでは2000円程度で購入可能です。
 

自己対策でどうにもならない場合は大家さんにも相談を

戸建て住宅とは異なり、アパートやマンションでは隣人との距離が近いため、ある程度の生活音は仕方ありません。そのため、自分でできる範囲の対策で、少しでも快適な生活を手に入れましょう。
 
しかし、深夜に音がして眠れないなど深刻な場合は、ストレスや睡眠不足で体調を崩す恐れがあります。そうならないためにも、大家さんや管理会社に相談して注意を促してもらうのが得策です。通報者を特定されたくない場合には、個別の周知ではなく、マンション全体への周知に留めてもらうなどの配慮もお願いできるため、まずは相談してみてください。
 

出典

総務省「令和5年住宅・土地統計調査　住宅数概数集計（速報集計）結果」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー