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お米が高いので、主食を全て「レンチンパスタ」に変えました。1食「150円」で済むので気に入っているのですが、栄養面の問題はあるでしょうか?

ファイナンシャルフィールド / 2024年12月12日 9時30分

お米が高いので、主食を全て「レンチンパスタ」に変えました。1食「150円」で済むので気に入っているのですが、栄養面の問題はあるでしょうか?

食費を抑えるために、節約効果が高いパスタを多く食事に取り入れる方もいるかもしれません。しかし、気になるのは栄養面ではないでしょうか。   そこで、本記事ではパスタを継続的に食べる場合における問題点や、節約効果などを解説します。

パスタは毎日食べても問題ない?

パスタは基本的に調理がしやすく、比較的安価に作れることから、食費を節約する意味も含めて毎日食べたいと考える方は多いかもしれません。パスタの形状やソースの種類も豊富であり、食べ飽きにくい点もその理由の1つであると考えられます。
 
そこで懸念点になるのは、そもそも毎日パスタを食べても問題ないのかどうか、ということでしょう。
 
結論からいえば、パスタは毎日食べても問題がないとされています。一般的な乾燥パスタは小麦粉と水で作られていますが、パンや米などと同様にデンプン質の食品に属しており、野菜やたんぱく質などと同じく毎日の食事に取り入れるべきとされているからです。パスタはビタミンBやマグネシウムが豊富であり、炭水化物を生成できることもその理由の1つといえます。
 
ただし、量や栄養バランスには注意しましょう。
 
パスタに欠かせないソースには脂肪分や塩分などが少なからず含有されています。パスタ自体の成分も含め、過剰摂取は体重増加などの健康障害の原因になり得るからです。
 
パスタ自体の栄養面には問題がなくても、メニューによっては全体の栄養バランスが偏る可能性があります。例えば、似た食材を使ったパスタを食べ続ければ、栄養バランスが偏るのは明白です。
 
意識的に野菜やたんぱく質などをバランス良く取り入れるなど、全体の栄養バランスには気を付けましょう。
 

パスタはどれくらい節約になる?

総務省統計局が実施した、2023年度版の家計調査によると、単身世帯における食費の月平均額は約4万6000円とされています。1ヶ月を30日と仮定した場合、1日の食費は約1500円となります。1日3食食べるとして、1食当たりにかかる食費は約500円です。
 
3食のうち、1食を150円のパスタに変更すれば、1日の食費は約1150円になります。1ヶ月では約3万4500円です。つまり、1ヶ月で約1万1500円、年間では約13万8000円の食費が節約になります。
 
仮に3食全てを150円のパスタに変更するなら、1日の食費は約450円となり、1ヶ月では約1万3500円です。したがって、1ヶ月で約3万1500円、年間で37万8000円の食費を節約できます。
 
試算に利用した食費はあくまで平均額であり、実際にかかる食費などは人によって異なるため、上記の結果はあくまで一例です。しかし、パスタを食べることで、変更前よりも1食当たりの食費を節約できるのであれば、1日単位での節約額は少なくても、1ヶ月や年間で考えると大きな節約効果を生むといえるでしょう。
 

食費を節約するその他の方法

コスパのよいパスタを毎日の食事に取り入れる以外にも、食費を節約する方法はいくつかあります。複数の節約方法を同時に実行することで、さらなる食費の節約も期待できるかもしれません。
 
食費の節約方法を以下にまとめました。

●1日や1ヶ月の予算を決める
●自炊を行う
●安い食材を使う
●コンビニは使わない
●まとめて作り置きする
●食材を無駄にしない
●まとめ買いをし、買い物の回数を減らす
●キャッシュレス決済でポイントを貯める

例外もありますが、基本的には外食よりも自炊の方が食費は節約できます。毎日の食事は自炊をベースに、安価な食材をまとめ買いしつつ無駄にしないことが、食費を節約する第一歩といえるでしょう。
 
クレジットカードや電子マネー、いわゆるキャッシュレス決済で会計をすると、会計金額に応じてポイントを獲得できます。多くの場合は貯まったポイントを使って、次回以降の会計での割引や商品券との交換などが可能です。なお、ポイントの還元率は決済方法などにより異なります。
 
直接的な節約ではありませんが、ポイントが付与されない現金決済と比較すると、確実にお得になる方法といえるでしょう。
 

パスタは毎日食べても問題ない

パスタは毎日食べたとしても、それ自体の栄養面については問題がないとされています。ただし、全体の栄養バランスと量には注意すべきです。野菜やたんぱく質などを上手に取り入れつつ、食べ過ぎには気をつけましょう。
 
毎日の食事にかかる食費次第ですが、一定の節約効果も期待できます。
 

出典

総務省統計局 家計調査報告「家計収支編」2023年(令和5年)平均結果の概要P15
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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